日本農芸化学会誌
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32 巻, 11 号
選択された号の論文の19件中1~19を表示しています
  • (第2報)鑑別培地上に於ける培養性状による分類に就いて
    原田 雄二郎, 久保 重夫, 田中 史郎
    1958 年 32 巻 11 号 p. 817-823
    発行日: 1958年
    公開日: 2008/11/21
    ジャーナル フリー
  • (第1報)分離乳酸菌に及ぼす酵母,アミロ菌の影響
    根元 茂, 入江 淑郎
    1958 年 32 巻 11 号 p. 824-828
    発行日: 1958年
    公開日: 2008/11/21
    ジャーナル フリー
  • 水野 卓, 三神 八千代
    1958 年 32 巻 11 号 p. 829-832
    発行日: 1958年
    公開日: 2008/11/21
    ジャーナル フリー
  • (第2報)秋(収獲)の豆類について
    松下 アヤコ
    1958 年 32 巻 11 号 p. 833-837
    発行日: 1958年
    公開日: 2008/11/21
    ジャーナル フリー
  • 酸化クロームの排泄変動について
    石川 鹿生
    1958 年 32 巻 11 号 p. 838-842
    発行日: 1958年
    公開日: 2008/11/21
    ジャーナル フリー
    豚に指標物質法を適用する場合の酸化クーロ給与法とその排泄変動の関係を調らべた.酸化クローム添加率は飼料に対して1%である.
    (1) 酸化クローム排泄が安定するに要する日数は2.0~2.2日であった. 3日とすれば十分であろう.
    (2) 1日3回給飼毎に酸化クロームを混与する場合は排糞時及び排糞日による酸化クローム排泄変動は実験誤差範囲内にとどまり,指標物質法にとり最適の給与法であると言う見通しが得られた.この場合酸化クロームは給飼の一部と混合して摂取せしめてもよい.
    (3) 酸化クローム1日3回分与時の糞塊中に酸化クロームは均等に分布している.従って酸化クローム分析定量用の試料は糞塊の何れの部位から採取しても差支えない.
    (4) 1日3回給飼の豚に酸化クロームを1回又は2回に混与すると,排糞時による排泄変動が大きく,統計的に有意差があることが検定される.
    (5) 酸化クローム1日3回分与時の排糞中の粗蛋白質及び有機物含有率の変動係数は酸化クロームのそれと同程度である.
  • 渡辺 保人
    1958 年 32 巻 11 号 p. 842-847
    発行日: 1958年
    公開日: 2008/11/21
    ジャーナル フリー
    動物体内のビウレットの定量に従来の銅錯塩法を採用することが不適当であったので,その微量定量法について検討した.その結果,ビウレット-マンガン錯塩が,223mμ(測定には225mμを用いる)に強い吸収極大を有することに基ついて,ペーパークロマトグラフィーと組合せて,ビウレットの微量定量改良法を設定した.本法は標準誤差±3%で, 50~1000mg%のビウレットを, 0.01mlの試料で定量することができた.
    本法を採用して,シロネズミに給与したビウレットの尿中排泄を調べてみた結果,ビウレットは比較的短時間内に,ほぼ完全に尿中に排泄されてしまうことを認めた.
  • (第1報)動植物組織中のフラビンの分布と形態
    満田 久輝, 河合 文雄, 三好 歳雄
    1958 年 32 巻 11 号 p. 847-851
    発行日: 1958年
    公開日: 2008/11/21
    ジャーナル フリー
    動植物組織のフラビンの形態別定最を行い次の結栗を得た.
    (1) 動物の肝,腎,心,筋肉等代謝の盛んな組織においてはフラビン総量の多少に不拘,FADが70~80%, FMNが15~30%でありFRは無視し得る量である.
    (2) これに反し,卵,ミルク等はFRが40~80%を占めている.
    (3) 魚介類は,自己消化によりフラビンの形態変化が早いように思えるから,漁獲直後のものを試料とすべきである.
    (4) 植物では,大根,人参等の塊根は穀類等休止状態にあるものに比べ,圧倒的にFADの比率が高く,動物の肝,腎に対する卵,ミルク等の関係と同傾向である.
    (5) 緑葉は代謝の盛んな組織であるにかかわらず, FRが極めて多く40~60%を占める.然してこのFR量を控除して, FADとFMNの合量について両者の比率を計算する時は,肝,腎等と同程度の比率である.即ち動植物を通じ代謝の盛んな部位のフラビンの形態比率は同程度である.
    (6) 緑葉等の組織に含まれるFRは,何等かの存在意義があることを推定した.
    (7) 白鼠の肝及び緑葉について細胞内の分布を調べた.
    (8) D-アミノ酸オキシダーゼを用いてFADの定量値を検討し,螢光法とよく一致した結果を得た.
  • 永井 康豊
    1958 年 32 巻 11 号 p. 851-855
    発行日: 1958年
    公開日: 2008/11/21
    ジャーナル フリー
    (1) 4N硫酸中100°で砂状亜鉛と共に120分間加熱してMHを還元的に分解し,生ずるヒドラジンを比色することによりMHを定量する方法を述べた.
    (2) この方法を用いて回収試験を行いつつ緑豆種子によるMHの吸収試験を行い,発芽生長を充分阻害するに足る一粒当り10μg程度のMHは種子により速かに吸収されるが,肉限的観察並びに種子の発芽の際の酸素吸収量からみて発芽自体には殆ど影響がないことを認めた.
  • (第29報)高濃度仕込み(その2) 活性炭による収着法 (3) 活性炭収着ソルベントの回収
    山崎 何恵, 本江 元吉, 赤星 恭助, 長田 健
    1958 年 32 巻 11 号 p. 855-858
    発行日: 1958年
    公開日: 2008/11/21
    ジャーナル フリー
  • (第9報)肉の熟成中蛋白質と色素イオンとの結合について
    藤巻 正生, 荒川 信彦
    1958 年 32 巻 11 号 p. 858-861
    発行日: 1958年
    公開日: 2008/11/21
    ジャーナル フリー
    平衡透析法を用いて肉の熟成中アクチン,アクトミオシンと色素イオンとの結合変化を測定し,次のことが判った.
    (1) アクトミオシン-Sの結合力はアクトミオシン-Lのそれより大きい.
    (2) アクトミオシンの色素イオンとの結合力は多くの球状蛋白質と異り,メチレン青との結合の方がメチルオレンジより大きい.
    (3) アクトミオシン-Sの色素結合は肉の熟成2日で最大となる.特にカチオン色素であるメチレン青との結合において著しい.この変化と肉の水和度との関係を考察した.
    (4) 肉の熟成中アクトミオシン-L及びアクチンはメチレン青との結合力が減少する.
    (5) 肉の種類によってアクトミオシンと色素イオンとの結合量が異る傾向がみられた.
  • (第1報)エステラーゼ活力測定法の吟味(その1)
    小原 哲二郎, 小笠原 八十吉
    1958 年 32 巻 11 号 p. 861-867
    発行日: 1958年
    公開日: 2008/11/21
    ジャーナル フリー
    p-NP法を種実エステラーゼの研究に応用するに当り,緩衝液に対する種々の検討を行ない,紫外線吸収測定結果から次のことを明らかにした.
    (1) 基質p-NPAの分解生成物であるp-NPそのものは,夫々の緩衝液して種めて安定であって,紫外線吸収測定を迅速に行う必要はない.
    (2) pH 4.68以下の315mμ測定法が, pH 7.0の400mμ測定法よりも,遙かに優っている.
    (3) pH 8.12以上のアルカリ側緩衝液中のp-NPAは極めて不安定であって基質として採用することは絶対に出来ないが,然しpH 4.68以下の場合には極めて安定であり,反応終了液は常にこのような酸性側に保持すべきである.
    (4) pH 7.0付近までの,而も長時間にわたらない酵素反応には基質としてp-NPAを使用することが充分可能である.
    (5) p-NFAのStock solutionとしては,水溶液は不適当であるが,メタノール溶液は極めて効果的である.
  • (第2報)米胚芽エステラーゼの調製(その1)
    小原 哲二郎, 小笠原 八十吉
    1958 年 32 巻 11 号 p. 867-871
    発行日: 1958年
    公開日: 2008/11/21
    ジャーナル フリー
    (1) 著者等の行った米胚芽エステラーゼ抽出法の中, 20倍量の0.025N-アンモニア抽出法が最も優れていた.
    (2) このようなアンモニア抽出液から,燐酸鉛による吸着精製を経て最初の7.5倍の比活性度を有する米胚芽エステラーゼ溶液を調製した.
    (3) このようなエステラーゼ溶液中に約1/3存在する非泳動性蛋白はエステラーゼ蛋白ではなく,エステラーゼ蛋白はその他の3泳動性蛋白中のいずれかに属している.
    (4) 米胚芽中に存在するエステラーゼ蛋白は極く微量である.
    (5) 米胚芽エステラーゼは透析処理や電気泳動処理によって完全に失活することから判断すると,或種の非蛋白性物質の協力によってはじめて活性化されるものと考えられる.
    (6) 米胚芽エステラーゼは凍結乾燥処理によっては少しも失活されない.
  • (第3報)グルコン酸生成菌株の選択
    高尾 彰一
    1958 年 32 巻 11 号 p. 872-876
    発行日: 1958年
    公開日: 2008/11/21
    ジャーナル フリー
  • (第3報)色素汚染に就いて
    岩科 進
    1958 年 32 巻 11 号 p. 876-882
    発行日: 1958年
    公開日: 2008/11/21
    ジャーナル フリー
    一般にイオン交換樹脂を利用する処理法に於て,通常使用回数(サイクル)の増加に伴って経験される色素汚染について検討した.その結果,色素汚染に基因する脱色能力の衰退を確認し,標準再生法によっては交換吸着された色素物質は完全に溶出されず,樹脂中に残留し,蓄積されることを明らかとし,且つ, 50サイクル迄の通液試験を実施し,汚染物質は有機物のみでなく,無機物の汚染によることも明らかとした.更に,これらの影響がイオン交換能力の低下を齎らすことをも認めた.
    従って,この色素汚染は樹脂母体の網目組織の表層,及び内部に蓄積される被処理液に由来する金属塩,或いは有機不純物の不可逆的吸着によるものと定義し,この度合は,樹脂の母体構造の物理性,並びに化学性,及びその運用上の方法並びに履歴によって大きく支配されると共に,樹脂に導入する被処理液の組成,即ち含有されている汚染物質の量と形態がこの色素汚染による影響を示すに到る時期の決定的要素となることを指摘した.
  • (第4報)色素汚染の傾向と共存塩類の影響に就いて
    岩科 進
    1958 年 32 巻 11 号 p. 882-889
    発行日: 1958年
    公開日: 2008/11/21
    ジャーナル フリー
    クロール形R_??_NX型アニオン交換樹脂4種類の市販製品を用い,炭酸飽充法並びに活性炭による前処理を経た糖液を対象とし, Na2SO4を使用して塩類無添加並びに添加の2例について各々20サイクルに到る迄の脱色性能と色素汚染の傾向及びそれらに及ぼす塩類の影響について検討を加えた.その結果,脱色,再生そして汚染の関係は極めて密接に樹脂の母体構造に基く物理性並びに化学性,就中多孔性に因することが認められた.即ちサイクルの増加に伴い,被交換吸着物質の樹脂よりの溶出は,再生効率,脱色率の関係に於て殆んど平衡に達することが認められ,色素汚染による交換能力の急速な減衰は,順次樹脂中に蓄積されて行く汚染物質の量が,或る許容限界に達して急激に現われるもので,この度合は樹脂自体の母体構造と被汚染物質の形態により異なる傾向のものであることが推定された.又これは塩類共存下では,樹脂の網目組織内に拡散浸透するに有利な分子径の小さいイオンとしてのSO4--とCl-の交換がその親和性の強さに助成されて優先する結果,一様に脱色力,再生効率及び色素汚染率に変化を与えた.これは特にI型多孔質性製品, II型多孔質性製品及びII型緻密質性製品との比較に於て, II型緻密質性製品の色素汚染率が尠なく,再生効率の高いことにより確認し得た.更にこれらの汚染物質は,標準再生法では効果的に除去し得ない事実を明確ならしめ,これが対策としての回生法(Restoration)の必要性に就いて言及した.
  • (第10報)稲熱病菌の生理化学的分類に就て(其の5)
    大塚 一止, 玉利 勤治郎, 小笠原 長宏
    1958 年 32 巻 11 号 p. 890-893
    発行日: 1958年
    公開日: 2008/11/21
    ジャーナル フリー
    47菌株の稲熱病菌を用いてT. C. A-cycleに関与する有機酸塩の利用度,セルローズ利用度,ペクチナーゼの差異並びに北大農学部菌株のNo. 1及びNo. 2のビオチン生成量等の試験を行い次の如き結果を得た.
    (1) ビオチンを要求しないNo. 1及びNo. 2をビオチン欠合成培地で培養してビオチン生成能の有無を検した.即ち培養濾液及び洗滌菌体の酸加水分解物についてBioassayでビオチン量を試験した結果,ビオチン生成能は認められなかった.此等の菌株は糖代謝の型式が他の菌株とは異るものと考えられる.
    (2) 炭素源としてはコハク酸,フマール酸,クエン酸の利用度並びに此等の酸に1/100Mマロン酸を添加した培地の利用度に就て試験した結果, 9菌株に就てはT. C. A-cycle以外の経路も予想せられる.
    (3) セルローズの利用度試験の結果,利用度と病原性との間に関連性は認められるが分類の鍵にはなり得ない.
    (4) ペクチナーゼについては明確な差異が認められなかった.
    (5) 以上の如き結果よりセルローズ分解性,ペクチナーゼ等の差異より分類の鍵にする事は出来なかった.
  • (第10報)稲熱病菌の生理化学的分類に就て(其の6) 稲熱病菌のニコチン酸生成に就て
    大塚 一止, 玉利 勤治郎, 小笠原 長宏, 本田 良二
    1958 年 32 巻 11 号 p. 893-897
    発行日: 1958年
    公開日: 2008/11/21
    ジャーナル フリー
    稲熱病菌47菌株を用いてチアミン欠合成培地及びニコチン酸添加合成培地に培養し次の如き結果を得た.
    (1) チアミン欠合成培地で9菌株は比較的良く発育し,此等の菌株は培養濾液中にニコチン酸を0.17~2.91γ/ml程度生成する事を確めた.其の他の菌株はチアミンを必要とする.
    (2) チアミン添加安全合成培地で一般に稲熱病菌は非常に良く発育を示した,而してチアミンの代りにニコチン酸添加培地で8菌株は比較的良く発育しニコチン酸がチアミンの代用になり得る事を確めた.
    (3) チアミンを必須とする菌株をチアミン添加完全培地に発育せしめ0.11~2.69γ/ml程度ニコチン酸を生成する事を確めた
    (4) 上記の事実にもとついて我々の従来行った稲熱病菌の生理化学的分類の方式を一部改正して13型に群別する事になった.
  • 天羽 幹夫
    1958 年 32 巻 11 号 p. A135-A143
    発行日: 1958年
    公開日: 2008/11/21
    ジャーナル フリー
  • 三輪 万治
    1958 年 32 巻 11 号 p. A144-A149
    発行日: 1958年
    公開日: 2008/11/21
    ジャーナル フリー
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