河川の水質浄化に水生植物の果たす役割について、静岡県下の一河川において調査を行なった。水生植物の大半はマコモによって占められていた。調査の結果、窒素および燐成分の除去に有効であることが検証された。

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河川特有の環境要素として重要なヤナギ河畔林の保全・再生に配慮した河川整備計画検討手法について、東北地方整備局管内の実河川での実施例をもとに、具体的な検討プロセスを明らかにした。ヤナギ河畔林の保全・再生に配慮した河川整備計画を策定するに際して、最も重要なことはその成立条件を現地において確認することである。そのためには①河道の変遷状況の確認、②流況分析、③現地における水位変動状況の確認、④現地におけるヤナギ河畔林の分布状況、⑤現地における微地形の確認、⑥ヤナギ河畔林の成立条件の総合検討が重要である。これらの検討結果に基づき、河道の整備目的に応じて河川管理施設の配置、構造等を検討すべきである。

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現在、生物多様性の保全を視野に入れた水辺植物群落の修復・創出が行われている。目標とする群落として、 ヨシ（Phragmites australis (Cav.) Trin. ex Steud.）やガマ（Typha latifolia Linn.）等の大型の抽水植物が注目されているが、これらは繁殖力が強く、水面を覆い尽くして藪化する恐れがある。また、適正な規模の群落を維持するための管理に要する労力も大きくなる。このような問題点の解決策のひとつとして、中型の湿生植物アゼスゲを対象として調査した。その結果、1）アゼスゲの根系は、表層10cm の範囲に集中する構造となってルートマットを形成する。2）アゼスゲの水域への進出は水深約20cm が限界である。3）夏季の刈り取りによる管理によって草丈も抑えられる他、秋季の緑被維持の効果も期待できる。以上により、アゼスゲは修景的利用を意図した小～中規模の水辺に適した植物であることが明らかになった。

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谷津田の農業排水路における魚類生息場の形成要因の解明に向けて、千葉県大栄町の下田川流域において、排水路の形態及び物理環境と魚類生息分布の関係を調査した。その結果、水路全体で10 魚種を確認し、全魚種個体数密度の60%を占めるドジョウが当流域の優占種となった。主要排水路と下田川本川との接続部に20cm 以上の水位差があると、排水路内の魚種数は有意に減少した。ドジョウの個体数密度は圃場整備に伴う水路の改修、生活排水などによる水質汚濁に依存し、さらに、植生が繁茂可能な砂泥底空間の確保が生息場条件として重要であると示唆された。

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環境教育の目的と環境復元の目標のために、「生態的環境と生命主体」の関係を明らかにする。環境と生命は自己組織的に構造化する。そして生態的環境と生命主体は循環的因果性によってシステム的に自己を形成し更新していく。両者は一体化しており、そのことは生物が環境に適応するためのアフォーダンスの知覚に現れている。しかし人間という生命主体は、両者を分離して自己中心的な認識の傾向をもつ。それは身体的認識と精神的認識の傾向性から生じるのである。その結果、人間中心の判断と行動を行なって環境問題を引き起こした。その解決に向けて「教育」という視座から環境教育の目的と環境復元の目標を設定するための示唆を提示する。

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移入植物による生物多様性に及ぼす影響が懸念されるが、わが国では、特に実用的な部分での研究が未だ少ない。本稿では植物の移入および侵略についての用語と概念、植物分類群の自然植生に対する侵略危険性予測システムおよび侵略性植物の管理に関する海外の研究事例を紹介している。

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近年，環境影響評価法の施行に伴い，建設事業においても自然環境を保全・創出することが求められるようになり，自然環境に配慮した事業が実施されるようになってきた．しかしながら，中小規模事業には本法律は適用されないが，より住民にとって身近な開発であるのもこの規模の事業である。従って，中小規模事業の成否が自然環境の保全・復元に結びつくことになると考えられるが，このための具体的方策が確立されているとはいえないのが現状である。 ここでは，こうした背景を受け，大規模開発の観点とは異なるオムニスケープジオロジーの考え方を導入した環境復元の概念と調査・評価の具体的な手法について述べる。

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生態学的混播・混植法は、樹種および遺伝子レベルでも自然林に近い樹林を再生するために開発した方法である。開発の初期の段階では、直播による方法が中心であったが、軽いタネを持つ樹種の導入がうまくいかなかった。しかし、自然の状態では、軽いタネを持つ樹種は、先駆性樹種に多く、自然林の再生過程と外れる結果となった。そこで、軽いタネを持つ樹種については、1 から2 年生の実生に養成して導入することと、砕石や木片によるマルチングを行ない、表土の乾燥を防ぎ、草本の侵入を抑制することで、自然林の再生過程に近い樹林の再生が可能になった。また、この方法は、住民参加に適し、維持管理が不要なことから、経費の削減にも有効であることも明らかとなった。

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ベトナムのカンザ地区は、1960 年頃まで樹高20m 以上のマングローブ林が4 万ha も広がっていた。その後1960-70 年代の戦争により、壊滅的な影響を受けている。戦時下の1968 年からこの地区のマングローブ林再生事業が始められ、ホーチミン市人民委員会と地元の人々の手で着実に続けられてきた。30 年を経過した現在では、ベトナムで最大級の面積を持つマングローブ林に再生している。2000 年には、ユネスコ／MAB の生物圏保存地域に指定されている。

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自然再生推進法の施行以前に、順応的管理の考え方を採り入れた方法で、工業団地内の洪水調整池と、敷地内に残存した湿地の管理を行った。調整池の一部では、防水シートを敷設後、水生植物が植栽され、自然の再生が目指されていた。初年度の基礎調査で、湿地には貴重種のカザグルマやホトケドジョウが確認され、豊かな自然環境に恵まれていることがわかった。このポテンシャルを活かすことで、動物の移動等を通じて、人工的な環境である調整池の自然再生も果たされると判断し、その手段として、モニタリングで整備方法を評価し、適宜、方法を変更していく順応的管理を採用した。モニタリングと平行した除草や間引き、除間伐等から成る2 年間の管理作業の結果、湿地内に侵入していた外来種は抑制され、新たに貴重種としてタガメが確認された。水生植物の植栽を終えた調整池には、少しずつ昆虫類や両生類、水辺の鳥が訪れ始めている。

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