本稿では、人的資本経営の理論的背景として人的資源管理論に注目し、その動向を紹介する。はじめに経営学における人的資源管理論の特徴を紹介するとともに、そのメインストリームといえる戦略的人的資源管理の知見とその課題を紹介する。次に、戦略的人的資源管理の課題を補完する知見を提供するものとして、人事施策の実践プロセスに関する研究とウェルビーイング志向の人的資源管理に関する研究を紹介する。最後に、産業保健職がウェルビーイング志向の人事施策に貢献するうえでの示唆を検討する。

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国は1999年から地域・職域連携に関する検討を始め、2005年にはガイドラインを公表、全国約9割の地域に地域・職域連携推進協議会が設置されている。しかし、産業保健領域にはその経緯も実態も伝えられる機会がほとんどないまま経過している。本稿では、地域・職域連携に関する国の動向をはじめ、定義、研究史、実践事例等を示す。その上で、連携推進に向けて産業保健専門職に求められる姿勢とアプローチ法について言及する。

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化学物質による健康障害の原因の一つとして、皮膚からの吸収による全身的なものがある。特に脂溶性化学物質は、角質細胞間隙のラメラ構造の破壊、角質細胞間隙の脂質の抽出、表皮における細胞間接合の破壊などの作用がある。化学物質に対する皮膚のバリアを減少させ、同時に使用されている有害化学物質の皮膚からの吸収が促進される可能性もある。化学防護手袋等の使用による予防対策が必須と思われる。

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働く人の健康、つまり産業保健に歯科が寄与できることは何か。日本における労働衛生問題に対しては、職場や作業の衛生を対象とした衛生管理を基本としながら、働く人の健康を対象とした健康管理をするという、 2つを核として取り組んでいる。本稿では、産業保健と歯科の原点を振り返りつつ、歯科が介入することによる労働災害防止、生活習慣、健康増進の期待、口腔の健康と全身の健康の関連等を、産業保健職間で共通認識し、今後の展望を提示したい。

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