理論と方法
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21 巻, 2 号
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特集 数理社会学の発展とその課題
  • 志田 基与師
    2006 年 21 巻 2 号 p. 165-166
    発行日: 2006/09/30
    公開日: 2009/03/27
    ジャーナル フリー
  • ―数理社会学の足場固めのために―
    河野 敬雄
    原稿種別: 特集論文
    2006 年 21 巻 2 号 p. 167-182
    発行日: 2006年
    公開日: 2007/08/02
    ジャーナル フリー
    まず始めに社会科学において用いられている「数学」とは何かということを考察する。次いで数学概念と推論が明晰であるが故に多くの人々による検討が可能であるという意味での検証可能性を社会学の文献の中からの例を引いて示す。さらに、「「いき」の構造の代数学的構造について」(高坂 1984)を一例として批判的に検討することを通して数学の効用と同時に数理モデルの適用限界を模索する。最後にこれらの批判的検討がより一層の数理社会学発展の契機となり得ることを指摘する。
  • 弱い経験的妥当性と意味の問題について
    浜田 宏
    2006 年 21 巻 2 号 p. 183-198
    発行日: 2006/09/30
    公開日: 2007/08/02
    ジャーナル フリー
    数理社会学者が解くべき問題を共有するためには、問題そのものへの共感以前に問題の可解性基準を共有しなければならない。本稿ではこの可解性の基準を「弱い経験的妥当性」として特徴づける。社会学は伝統的に、行為の意味を解釈するという方法で行為のプロセスと結果を説明しようと努めてきた。行為の意味を直接観察することはできないので、行為者の主観的意味の問題に過度に拘泥すると、理論の経験的な正しさを判定することが困難になる。したがって意味を仮定に組み込んだモデルの経験的な正しさは、仮定そのものではなく目的の社会現象のおおよその傾向がモデルから導出できているかどうかで判定すべきである。特に弱い経験的妥当性とは、モデルから導出されたインプリケーションが、説明対象である社会現象の大まかな傾向性と一致していることをいう。科学としての数理社会学は弱い経験的妥当性を満たすモデルを開発し続けることで発展する。
  • 数理社会学はなんの役に立つか
    盛山 和夫
    2006 年 21 巻 2 号 p. 199-214
    発行日: 2006/09/30
    公開日: 2007/08/02
    ジャーナル フリー
    数理社会学は何の役に立つのか。経済学と比べると、社会学において数理の役割は依然として小さい。ここには、社会学という学問の特性が関わっており、数理社会学の意義はそれを踏まえて再定義される必要がある。そもそも、社会学が探究すべき社会秩序は、パーソンズが主張したように単なる事実的秩序ではなくて規範的秩序である。ただし、パーソンズの述べた理由によってではなく、社会的世界が人々にとって先験的な意味世界として構成されているからだ。規範的に秩序づけられている社会的世界を探究するのは「解釈」という営みであり、それは純粋には経験主義的ではありえない。なぜなら、「意味」は外的世界にモノとして存在するのではないからである。解釈による探究は、基本的に対象としてある意味世界に対して、新しい意味世界を重ね書きするような営みであり、それは新しい秩序構想の提示に等しい。この意味で、社会学は規範科学であり、数理社会学の意義も、経験的説明としてよりはむしろ規範的構想のための可能性の論理的探究にあるといえる。
シンポジウム 階層研究のフロンティア
  • Richard Breen
    原稿種別: Symposium
    2006 年 21 巻 2 号 p. 215-236
    発行日: 2006年
    公開日: 2007/08/02
    ジャーナル フリー
    Hypotheses about social fluidity in log-linear models of social mobility are hypotheses about patterns of odds ratios; yet odds ratios are only indirectly related to the interaction parameters of log-linear models. I propose rewriting such models so that the interaction parameters are equal to log odds ratios. This allows straightforward tests of difference and similarity between the odds ratios of different mobility tables. The approach is illustrated using three cross-nationally comparative data sets.
  • Crossnational Comparisons
    Michael Hout
    2006 年 21 巻 2 号 p. 237-252
    発行日: 2006/09/30
    公開日: 2007/08/02
    ジャーナル フリー
    The implications of maximally maintained inequality (MMI) and its alternative essentially maintained inequality (EMI) for inequality of educational opportunity within societies and over time in those societies are well-understood and frequently addressed in the literature. MMI and EMI may also have implications for cross-national differences. The ISSP “Social Inequality” module fielded 1999-2001 provides highly comparable data useful for assessing hypotheses about cross-national variation in inequality of educational opportunity. Patterns of inequality of educational opportunity in the ISSP data are consistent with MMI and EMI: the association between socioeconomic background and education falls as the proportion of the labor force with postsecondary education rises.
  • Robert D. Mare, Christine R. Schwartz
    2006 年 21 巻 2 号 p. 253-278
    発行日: 2006/09/30
    公開日: 2007/08/02
    ジャーナル フリー
    The demographic behaviors of one generation, including marriage, divorce, fertility, and survival, create the population of families in which the next generation of children is raised. Assortative mating between men and women with varying socioeconomic characteristics is a key mechanism in establishing the families of the next generation, but differential fertility, child and parent survival, marital disruption, and parents’ socioeconomic mobility modify these marriage patterns. This article examines the demographic mechanisms through which family backgrounds are created. It presents the mathematical links between marriage patterns and the joint distribution of parents’ characteristics when their children are born and later in their lives. It illustrates these relationships using data on educational assortative mating, fertility, and mortality in the United States. Although the educational attainments of husbands and wives are strongly associated, patterns of differential fertility reinforce this relationship, resulting in an even stronger association between the educational attainments of mothers and fathers.
原著論文
  • An Exploration
    Jacob Dijkstra, Marcel A.L.M Van Assen
    2006 年 21 巻 2 号 p. 279-294
    発行日: 2006/09/30
    公開日: 2007/08/02
    ジャーナル フリー
    This paper is an exploration of the effects of externalities in exchange networks. Externalities of exchange arise when an exchange has direct consequences for the payoffs of actors who do not take part in the exchange. An experiment was conducted, employing the exclusively connected Line3 network, with two conditions; exchange with externalities, and exchange without. Externalities had a weak effect on partner selection, and a strong effect on the exchange rate. The results confirmed our predictions derived with an adaptation of core theory.
  • 石黒 格, 辻 竜平
    2006 年 21 巻 2 号 p. 295-312
    発行日: 2006/09/30
    公開日: 2007/08/02
    ジャーナル フリー
    携帯電話のアドレス帳に登録されている知人の数(アドレス帳登録数)の、ネットワーク・サイズ測定指標としての有用性について検討した。全国から25~74歳の男女2200名(回収数1445)を抽出した調査データを分析に用いた。第一の目的は、アドレス帳の利用率と利用を規定する属性要因を検討することであり、全体として利用率は60%程度であること、若年、高学歴、高収入、都市部在住者で利用が多いことが明らかになった。特に重要な要因は年齢で、利用率を80ポイント以上変動させていた。第二の目的は、電話帳法による知人数推定値をネットワーク・サイズの指標とし、それとアドレス帳登録数との相関を検討することだった。分析の結果、アドレス帳登録数と電話帳法による知人数の推定値は年齢によらず一貫して正相関していた。都市規模別に見たときには、人口5000~9999人の郡部を除いた地域では有意に正相関していた。人口10000未満の郡部では相関は弱めでかつ利用者が少ないため、人口1万人以上の都市で、特に若年層を中心として調査する場合に、アドレス帳登録数がネットワーク・サイズの指標として利用可能であることが示唆された。
  • オーディネーション技法の応用
    近藤 博之
    2006 年 21 巻 2 号 p. 313-332
    発行日: 2006/09/30
    公開日: 2007/08/02
    ジャーナル フリー
    この論文では,複数の職業的地位尺度をとりあげ,それぞれの尺度の性格と移動構造を記述する際に現れる固有の特徴について比較検討した。移動研究に用いられる職業的地位尺度は,大きくはデータ分析に先立ってスコアを与えるものと,データそのものからもっとも適合的なスコアを引き出してくるものとが区別されるが,本論文ではとくに後者のタイプの職業的地位尺度を取り上げ,その社会学的および統計学的な意味を考察している。実際に,職業中分類から作成された81×81の移動表に対応分析を適用し,そうした方法が今日の社会移動の状況を記述するのに有効であることを論じた。分析の結果,オーディネーション系の技法がもっともらしい職業的地位スコアを与えてくれること,パス解析にそのスコアを利用すると地位達成過程について従来とはまったく異なる理解がもたらされることが確認された。
研究ノート
  • 盛山 和夫
    2006 年 21 巻 2 号 p. 333-342
    発行日: 2006/09/30
    公開日: 2007/08/02
    ジャーナル フリー
    本稿は、複数の部分集団からなるときの全体ジニ係数が集団比率の変化によってどう影響されるかを考察する方法について、浜田論文(2005)のように対数正規分布という特殊な仮定をおくことなく、より一般的な条件の下で定式化し、二集団からなるとき、集団比率の関数としての全体ジニ係数のグラフが、集団間ジニ係数の相対的な位置によって3種類に分けられることを示すものである。その一般的条件とは、集団内の分布のしかた(テクニカルにいえば、分布関数ないし密度関数)が不変に保たれたままで、集団比率ないし集団規模が変化するという条件であり、対数正規分布の仮定はこの特殊ケースをなしている。
書評
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