脳と発達
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37 巻 , 3 号
選択された号の論文の16件中1~16を表示しています
  • 大塚 頒子
    2005 年 37 巻 3 号 p. 190
    発行日: 2005/05/01
    公開日: 2011/12/15
    ジャーナル フリー
  • 山内 秀雄
    2005 年 37 巻 3 号 p. 191-192
    発行日: 2005/05/01
    公開日: 2011/12/12
    ジャーナル フリー
  • 栗原 まな, 神山 潤, 杉田 克生, 新島 新一, 山本 仁, 小西 行郎
    2005 年 37 巻 3 号 p. 193-204
    発行日: 2005/05/01
    公開日: 2011/12/15
    ジャーナル フリー
  • 桃井 真里子, 杉本 健郎
    2005 年 37 巻 3 号 p. 205-207
    発行日: 2005/05/01
    公開日: 2011/12/12
    ジャーナル フリー
    Medical practice after adolescence in child neurology was discussed. Major issues to be solved included; who should play major role in the practice, what medical facilities are available for inpatients, how medical networks are built in the community (especially for disabled patients), and which medicalbenefits were required to support patients after the cessation of support for childhood disorders. As child neurologists, we must decide whether we need training in adult neurology as an elective course or compulsory. All these considerations have to be solved by child neurologists for the benefit of maturing patients.
  • 桃井 真里子, 森 雅人
    2005 年 37 巻 3 号 p. 208-213
    発行日: 2005/05/01
    公開日: 2011/12/12
    ジャーナル フリー
    小児神経科専門医のキャリーオーバー診療の実状を把握し, 問題点, 整備すべき環境などを明らかにし, あるべき診療体制を考察する目的で, 日本小児神経学会評議員を対象に調査票による調査を行った.回答率は71.7%(205名中147名) であった.そのうち57%が16歳以上の患者の診察を継続していた.積極的に成人科へ転科をすすめる条件としては他の専門治療が必要になった場合, 入院など小児科の範囲での診療が困難になった場合にみられた.小児神経科専門医としてキャリーオーバー診療をどう考えるかという問いには, 39%が小児期発症であり, 小児神経科専門医が診るべきであると考えていた.そのためには小児神経科専門医研修としてキャリーオーバー診療を研修に組み込むべきという意見もみられた.一方, 小児神経科専門医のカバーする領域が広がり負担も増えるため, 成人科, 専門科との連携を行う必要があるとの意見もあった.小児専門医の継続診療がよいのか, 成人専門医の診療がよいのかは, 疾患によっても異なるが, より効率的な成人診療の体制の構築は不可欠である.また, 診療上は診療報酬体系が成人になると変わることが問題点としてあげられ, 公費負担の継続や, 入院での管理料など疾患や病態に応じた診療報酬の必要性や看護体制などの医療体制の問題が検討課題と考えられた.
    キャリーオーバー診療は今後も医療の発展により増えていくと考えられ, 連携医療の体制を具体化する時期であると思われた.
  • 杉本 健郎
    2005 年 37 巻 3 号 p. 214-217
    発行日: 2005/05/01
    公開日: 2011/12/12
    ジャーナル フリー
    小児神経科専門医として患者・家族支援のための公的支援制度を紹介した.療育手帳と特別児童扶養手当の関係, 身体障害者手帳の等級の違い, てんかんと精神保健法32条, 小児慢性特定疾患と成人の特定疾患の違い, 学校での医療的ケアの指導料, そして親の会との連携について述べた.小児神経科専門医は, あらゆる年齢の障害児 (者) への支援の一端を担っていくべきである.
  • 伊藤 正利
    2005 年 37 巻 3 号 p. 219-224
    発行日: 2005/05/01
    公開日: 2011/12/12
    ジャーナル フリー
    滋賀県立小児保健医療センターに2002年11月から2003年10月までの1年間に受診したてんかん患者は810人で, 186人 (23%) が18歳以上であり, セカンドオピニオンのための受診や検査のみの患者を除くと162人 (男52%, 女48%) が継続して受診していた.56%で発作が抑制されておらず, 症候性てんかんが80%以上を占めていた.身体障害または知的障害の合併が78%, 精神疾患の合併は6%, 生活習慣病などの内科疾患の合併が11%に認められた.一般就労は15%, 結婚経験は4%, 運転免許は8%が保有しているのみであった.我々の施設の特色として複合障害をもった人が多く, 70%以上が自立出来ていなかった.キャリーオーバーするてんかんをもつ子どもは年々増加しており, 早急に対策が必要である.今後の課題としては, 地域の成人病院, 他の診療科とのネットワークの構築が必要である.一方で, 小児神経科医も精神疾患や生活習慣病を治療できるよう, 結婚・妊娠・就労・運転免許取得等の相談にのれるよう学習が必要である.
  • 宍倉 啓子
    2005 年 37 巻 3 号 p. 225-230
    発行日: 2005/05/01
    公開日: 2011/12/12
    ジャーナル フリー
    朋は日本で初めてできた重症心身障害者 (重症者) の通所施設であり, 朋診療所は朋に併設した障害者専門診療所である.成人重症者の通所はここ数年広がってきているが, 医療サポートはなくてはならないものである.本稿では朋診療所の成り立ち, 診療経験から小児期をこえた重症者の課題, 問題点を述べた.成人後の急激な健康状態の変化, 成人病の併発, 施設職員による医療的ケアの推進, 入所以外の選択肢としての重症者グループホームの医療サポートに対して地域総合病院の後方支援は大きな役割を持った.今後重心施設を含めた地域病院との連携の確立は大きな課題であると思われる.また, 高度医療に頼らない看取りの医療についての経験を述べた.
  • 野村 芳子
    2005 年 37 巻 3 号 p. 231-238
    発行日: 2005/05/01
    公開日: 2011/12/12
    ジャーナル フリー
    瀬川小児神経学クリニックは1973年に小児期に発症する神経・精神疾患を対象として開設された.これら疾患の多くは病態・病因, 根本的な治療法が解明されていないものが多い.開設以来31年間にほぼ16,000人の患者が来院した.多くの例が継続的診療を要し, 通院期間20~30年の患者さんも少なくない.通院患者は高年齢化し, 2003年中の受診者の平均年齢は約21歳であった.主病名はてんかんが半数で, 他に自閉症, 種々の病因・病態の精神発達遅滞, Tourette症候群, 神経難病等である.これら長期経過例において病態の増悪・変遷, 併発症の出現, 特に成人年齢にいたって精神症状が出現する場合もある.他科との多面的な対応が必要となることが少なくない.乳幼児期の些細な徴候を臨界齢前に修正することの必要性も見い出された.小児神経学は生涯神経学の中で考えられていくことが必要である.また, 社会的にこの分野の疾患に対する関心と理解および小児期に発症する慢性の神経・精神疾患に対する医療経済的な検討もなされることが急務である
  • 榊原 洋一, 清水 教一
    2005 年 37 巻 3 号 p. 239-240
    発行日: 2005/05/01
    公開日: 2011/12/15
    ジャーナル フリー
  • 阿部 敏明
    2005 年 37 巻 3 号 p. 241-244
    発行日: 2005/05/01
    公開日: 2011/12/15
    ジャーナル フリー
  • 山野 恒一, 藤原 建樹
    2005 年 37 巻 3 号 p. 245-249
    発行日: 2005/05/01
    公開日: 2011/12/12
    ジャーナル フリー
  • 粟屋 豊, 永井 利三郎
    2005 年 37 巻 3 号 p. 251-256
    発行日: 2005/05/01
    公開日: 2011/12/12
    ジャーナル フリー
  • 熊田 知浩, 服部 春生, 土井 拓, 白石 一浩, 山中 康成, 加藤 竹雄, 中畑 龍俊
    2005 年 37 巻 3 号 p. 257-261
    発行日: 2005/05/01
    公開日: 2011/12/12
    ジャーナル フリー
    不完全型心内膜床欠損症, 1度房室ブロックを基礎疾患として有する17歳男子で心臓手術後, 完全房室ブロックが出現し, 内服中のcarbamazepine (CBZ) が関与したと考えられた症例を経験した.
    患者は10歳時局在関連てんかん発症しCBZ内服を開始した.17歳時僧帽弁形成術施行, CBZは手術当日のみ中止し翌日から再開した.術後5日目, 完全房室ブロックが出現し, 経静脈ペーシング開始, CBZ内服を中止した.完全房室ブロック出現時のCBZ推定血中濃度は治療域濃度であった.その後徐々に自己心拍は回復し, 術後17日目経静脈ペーシング中止, 現在1度房室ブロックのみを残す.若年者でCBZによる心伝導障害は非常にまれであるが, 心臓に基礎疾患をもつ者には慎重に投与すべきである.
  • 金子 断行, 直井 富美子, 和田 直子, 村山 恵子, 北住 映二
    2005 年 37 巻 3 号 p. 262-264
    発行日: 2005/05/01
    公開日: 2011/12/12
    ジャーナル フリー
    神経筋疾患患者や重症心身障害児 (者) では, 呼吸障害, 特に下気道感染の管理が生命予後を規定する.近年, 肺内パーカッションベンチレータ (以下IPV) が治療用呼吸器として開発され, 肺線維症・慢性閉塞性疾患・神経筋疾患などへの急性期治療効果が示されている.今回, 我々は呼吸障害を呈する重症心身障害児 (者) へ急性期治療と健康管理を目的としてIPVを使用し, 治療効果と問題点を検討した.IPV使用により急性期の肺炎・無気肺に1回換気量TV・SpO2・胸部単純XP・肺CTの改善を示す例を認めた.開始前のSpO2が90%未満の群では, 有意な改善を認めた.以上よりIPVは急性期の治療機器として有用と考えられる.また, 6例において, 感染症罹患頻度を後方視的に調査し, 改善3例・維持3例であった.症例は少ないが慢性呼吸不全の悪化を予防する可能性が示唆された
  • 九州地方会
    2005 年 37 巻 3 号 p. 270-271
    発行日: 2005/05/01
    公開日: 2011/12/15
    ジャーナル フリー
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