脳と発達
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7 巻 , 6 号
選択された号の論文の11件中1~11を表示しています
  • 大沢 仲昭
    1975 年 7 巻 6 号 p. 424-431
    発行日: 1975/11/01
    公開日: 2011/05/24
    ジャーナル フリー
  • 篠田 実
    1975 年 7 巻 6 号 p. 432-433
    発行日: 1975/11/01
    公開日: 2011/05/24
    ジャーナル フリー
  • 青山 正征, 矢野 英雄, 数藤 康雄
    1975 年 7 巻 6 号 p. 434-443
    発行日: 1975/11/01
    公開日: 2011/05/24
    ジャーナル フリー
    立位姿勢の調節は, 静的状態を基盤としたダイナミックな現象であると一般に考えられている.今回, 正常人および脳性マヒ児の立位姿勢を研究するために, 4個の大腿部筋および5個の下腿部筋の筋電図と長方形型力板上の重心の時間的空間的変位を同時記録して解析した.1回の試行から得られたデータは, 3分間の実験から得られ, それぞれのケースについて, 9回くりかえされた.くりかえされた試行の記録の間には, 差はないように思われた.
    結果を要約すると, 次の通りである.
    1) 2人の正常成人と1人の正常幼女の場合には, むしろ数の少ない筋が, 立位を維持するのに活動し, phasic discharge patternをした屈筋とtonic discharge patternをした伸筋の組み合わせが働いているのが充分に考えられた.それに反して, 2人の脳性マヒ児の場合には, 記録されたすべての筋が, 例外なく, 多かれ少なかれtonic activitiesを示していた.これは, 筋の間に, この組み合わせパターンが存在しない可能性を意味する.
    2) 安定域とX, Y方向の重心の最大変位が, 近似的に測定され, 脳性マヒ児の場合に, 明らかに拡大していることがわかった.
    3) これらの結果は, 立位姿勢調節時の陰性支持反応の役割という観点から, 主として考察された.
  • 中村 隆一
    1975 年 7 巻 6 号 p. 445-454
    発行日: 1975/11/01
    公開日: 2011/05/24
    ジャーナル フリー
    脳性麻痺児のハビリテーショソにおいては, それが児童の発達過程にかかわる問題であることから, いつも正常発達との比較でハビリテーションは進められるべきである.そこにみられる現象には, 運動・動作・行為といった行動のあらゆる側面に, 同年齢の正常児と比較して, いわゆる “おくれ” と, 正常児にはみられない “異常” がある.脳性麻痺児ハビリテーションの目的が, 可能なかぎり患児を正常に近づげようとするものであるかぎり, 問題のとらえ方は, ここに記したように “おくれ” と “異常”, あるいは陰性徴候と陽性徴候といった概念に基づいて行なわれるべきであろう.
  • 岡田 良甫
    1975 年 7 巻 6 号 p. 455-468
    発行日: 1975/11/01
    公開日: 2011/05/24
    ジャーナル フリー
    発達障害児の10群 (その構成疾患は, それぞれ, (1) 原発性脳萎縮, (2) 脳性まひ (アテトーゼ型) (3) 点頭てんかん, (4) 先天性単純型小脳髄症, (5) 先天型進行性筋ジストロフィ-症, (6) floppy infant, (7) 先天性半身まひ, (8) 単純性運動発達遅帯, (9) 特発性巨脳症, (10) 運動発達遅滞を伴った精神薄弱からなる) 331例の乳幼児に対して2ないし5回の発達テストを施行し, その成績から (1) 運動面 (2) ADL (3) 社会性 (4) 知的活動性 (5) 探索・手の協応 (6) 理解・言語の6項目の発達プロフィールダィアグラムを作製した.その個々の例でつくられた発達プロフィールダイアグラムは患児の神経学的所見や生物学的情報からだげでは得られない, つまり患児の人間性に立脚した視点からの障害の実相を展望するものである.患児のもつ障害の評価は, 神経学的生物学的側面と発達的人間学的側面との二面性がたえず考慮されたものでなげればならない。発達障害を伴った小児のハビリテーションはこのような障害評価の基盤に立って, 総合的な見地からそれぞれのもつ障害をのりきるための治療が編み出されたときに初めてハビリテーションの端緒がひらかれたことになる.治療は教育と表裏一体となって患児の発達を促進させるべき性格のものであり, 小児のハビリテーションは成人のリハビリテーションと異なったあり方でなげればならない.小児神経疾患の治療に際して, 私らが行なっている治療の内容は, 薬物療法と家庭における訓練療法と治療教育の三位一体化した綜合的治療であるが, それによって認むべき成績が得られた.
  • 上田 敏, 江藤 文夫
    1975 年 7 巻 6 号 p. 469-478
    発行日: 1975/11/01
    公開日: 2011/05/24
    ジャーナル フリー
    進行性筋ジストロフィー症 (デュシャンヌ型), 先天性筋ジストロフィー症 (福山型), ウェルドニヒ・ホフマン病, シャルコー・マリー・トゥース病の4疾患を代表として, 小児の筋萎縮性疾患の障害学的研究とリハビリテーションの原理・実際・成果とについてのべ, 従来リハビリテーションが不可能あるいは無意味と考えられがちであったこの種疾患においても, 自然経過の把握に立って, 家庭訓練, 装具療法, 生活指導を系統的に実施すれば, かなりの程度にリハビリテーション (ハビリテーション) の実をあげうることを示した.この分野は今後一層の研究を必要とする, 実際的にも学問的にも興味ある領域であると考えられる.
  • 中島 雅之輔
    1975 年 7 巻 6 号 p. 479-485
    発行日: 1975/11/01
    公開日: 2011/05/24
    ジャーナル フリー
    Vojta法を中心にして脳性麻痺による運動障害に対する訓練法を述べるが, 以下, 重要な点をまとめてみる.
    1) Vojta法は反射性移動により訓練を行なわせる為, 新生児期より小児科学的に健康が許される範囲で訓練の軌道にのせ得るのであるが, どの方法にせよ治療開始時期はどんなに早くても早過ぎることはない.
    2) 早期での療育の対象ば決して脳性麻痺の診断のついた児に限るべきでなく, 脳性麻痺になる可能性のある児, 即ち危険因子をもつ児を対象とすべきである.
    3) 訓練法はVojta法では反射性匍匐運動・反射性寝返り運動を用いて行なうが, その原則は正常運動発達にそった, 神経生理学的知識を基盤した方法が行なわれるべきである.
    4) 脳性麻痺児の治療は, 運動機能面にのみ主眼がおかれるべきでなく, 全人的アプローチに基礎をおいた個々の児に適した訓練法がとられるべきである.
  • 宮崎 一興, 寺島 和光
    1975 年 7 巻 6 号 p. 486-494
    発行日: 1975/11/01
    公開日: 2011/05/24
    ジャーナル フリー
    過去5年間に137例の二分脊椎 (小児と成人) を泌尿器科的に追跡研究した.
    内, 97名の者は様々な程度の尿失禁, 腎障害を有していたが, 薬物療法, 尿道拡張術, 陰部神経電気刺激などを補助的手段として用いっっ膀胱訓練を試みた.母親, 看護婦, 患者自身に, 定時的に膀胱手圧, 腹圧を加えることを実行させた.
    膀胱訓練を行なった観察期間は半年から5年に及ぶ.
    これらの症例の中30.1%にsocial continenceの状態が獲得された.
    更に長期間の観察を続けるならば, 成績の向上が期待される.というのは, 高齢児, 成人の群に61.8%もcontinenceが得られているからである.
  • 田中 順一
    1975 年 7 巻 6 号 p. 495-501
    発行日: 1975/11/01
    公開日: 2011/05/24
    ジャーナル フリー
    gangliosideの合成障害による新しいタイプのsphingolipidosisであるGM3 gangliosidosisにっいて臨床および神経病理学的概要を述べた.
    症例は生後3ヵ月男児.巨舌症, 高弓口蓋, 鼠径ヘルニヤ等の先天奇型を合併し, 全身痙攣発作, 精神運動発達遅延を主症状として, 肺感染症で死亡した.脳の組織所見は白質の広範な海綿状変性で, 電顕的には髄鞘の離開, 星状グリア突起の膨化, 髄鞘の形成不全, および星状グリアに異常なmitochondriaと細顆粒状のcytoPlasmic bodyの出現が特徴的な病理学的変化であった.脳と肝組織の生化学的検索の結果, 合成酵素GM3 N-acetylgalactosaminyl transferaseの欠損が明らかにされ, そのためにganglioside GM3の著明な増加と高次の同属体GM2・GM1の欠如が起こったと思われる.
  • 前川 喜平
    1975 年 7 巻 6 号 p. 502-503
    発行日: 1975/11/01
    公開日: 2011/05/24
    ジャーナル フリー
  • 宮越 雅子
    1975 年 7 巻 6 号 p. 504-507
    発行日: 1975/11/01
    公開日: 2011/05/24
    ジャーナル フリー
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