脳と発達

9番環状染色体

中島俊一, 柳沢正義, 鴨下重彦, 中込弥男

1976 年8 巻1 号 p. 2-4
発行日: 1976年
公開日: 2011/05/24

DOIhttps://doi.org/10.11251/ojjscn1969.8.2

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神経学的立場からみた小児の言語発達障害

鈴木昌樹

1976 年8 巻1 号 p. 5-15
発行日: 1976年
公開日: 2011/05/24

DOIhttps://doi.org/10.11251/ojjscn1969.8.5

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言語発達遅滞の中で,微細脳障害によると思われるものが少なくないことは,筆者の従来までの研究で示唆された事実であるが,この脳障害がどのような機序で言語発達を障害するのか,大脳機能障害ことに象徴機能の障害という観点から検討を加えた.このような言語発達遅滞は,言語の理解はよいが表出のできない,いわゆる発達性運動失語と,言語の理解もできない発達性語聾(先天性語聾)に大別されている.この中,比較的稀であるが重篤な発達性語聾は感覚性失語というより,むしろ低位の聴覚失認に属すると考えられること,これに対し,いわゆる発達性運動失語にはいろいろな機序が考えられるが,基本的には受容面の障害で,しかも象徴機能の中では低位の結合レベル,すなわち音素から語や文章を形成する機能の障害が主役を演じているものが多いことを指摘した.さらに自閉的な小児における言語発達遅滞について論及し,従来自閉症といわれているものに脳障害の考えられるものが少なくないこと,さらにその中に象徴機能の中では高位の障害である選択レベル,すなわちとり入れられた言語を概念に変える機能の障害が関与しているもののありうることをのべた.ついで精神薄弱における言語発達遅滞について,このような象徴機能からのアプローチが今後の課題であることを論じた.最後に,言語発達遅滞における小児神経学の役割を論じ,あわせて予後の判定,行動に対する薬物療法の意義についても言及した.

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結節性硬化症のいわゆる三主徴についての臨床的解析

丸山和子, 丸山博, 田島節子, 友利典子, 林美智子

1976 年8 巻1 号 p. 16-27
発行日: 1976年
公開日: 2011/05/24

DOIhttps://doi.org/10.11251/ojjscn1969.8.16

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てんかんを主訴として来院した患者約12,000人のうち結節性硬化症38例を経験した.このうち16例(42%)は点頭てんかんであった.痙攣の初発年齢は1ヵ月から11才にわたり,平均1.6才であった.皮脂腺腫は38例中31例(82%)にみられた.また32例(84%)は白斑を有した.痙攣初発年齢が3才以前の例は知能障害がっよかった・6例は自閉傾向を有した.家族内発症例は9例7家系であった.

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抗てんかん薬,特にDiphenylhydantoinおよびPhenobarbita1の小児免疫グロブリンへの影響

玉井勇, 武井忠夫, 稲葉博, 前川喜平

1976 年8 巻1 号 p. 28-35
発行日: 1976年
公開日: 2011/05/24

DOIhttps://doi.org/10.11251/ojjscn1969.8.28

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アレビアチンの長期投与を受けていた2人の小児てんかん児の中に低IgA血症を見出した.これを機会に我々はルミナールまたはアレビアチンを6ヵ月以上服用している188名のてんかん児の免疫状態について検索した.1.低IgA血症を示した2人の患児では,アレビアチン中止後著明なIgAの増加が見られた.このうち一人については,surfaceimmunoglobulinbearingce11のうちIgA産生pre-cursorcel1の著減が見られた.ルミナ一ル服用群88名についてIgA値はむしろ高値を示し,アレビアチン服用群100名では有意差は見られなかったが,-2SD以下が4名見出された.IgAの産生はアレビアチンにより,アレルギー機序によって抑制されるように思われた.2.IgG値はルミナール,アレビアチン服用群とも高値を示した.3.IgM値はルミナ・一ル,アレビァチン服用群とも高値を示した.

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小児期における急性皮質盲を伴える痙攣性脳症に関する研究

岡エイ次, 大田原俊輔, 伴鶴一, 苅田総一郎, 大野稔

1976 年8 巻1 号 p. 36-42
発行日: 1976年
公開日: 2011/05/24

DOIhttps://doi.org/10.11251/ojjscn1969.8.36

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急性皮質盲を伴った小児痙攣性脳症5例(原因不明の急性脳症2例,para-infectiousencephalopathy3例)につき,脳波および視覚誘発電位(V.EP)による経時的検査を行ない,脳症の回復過程の検討を行なった.
1)追跡調査の結果,重症心身障害児4例,重度精神薄弱児1例がみとめられ,全例に重篤な後遺症をみとめた.なおLennox症候群3例がみとめられた.
2)視力障害の永続したものは4例であり,1例は10ヵ月を要して正常視力に回復した.
3)急性期における経時的脳波検査において,diffuselowvoltageまたはoccipitalfocallowvoltageを示した4例の視力は回復せず,これらは視力の予後不良を示唆する脳波型と考えられた.
4)全例に後頭部脳波異常をみとめ,後頭葉の障害が特に強いことが推測された.
5)急性期のV.EP.は全例出現せず,視力回復例と盲例との間に差はみられなかった.
6)V.EP.の経時的検査では,まず100msec.以上の潜時を有する1atecomponentsが出現したが,これは視覚機能を直接反映していないものと考えられた.
7)earlycomponentsのうち,第III波(潜時55～70msec.)の出現にほぼ一致して視力回復がみられ,視覚認知における第III波の重要性を示唆する知見と考えられた.以上から,急性皮質盲の病態生理の理解と予後推測における視覚誘発電位の応用の重要性を指摘した.

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熱性痙攣患児の家族脳波所見

香川和子, 丸山博, 福山幸夫

1976 年8 巻1 号 p. 43-52
発行日: 1976年
公開日: 2011/05/24

DOIhttps://doi.org/10.11251/ojjscn1969.8.43

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熱性痙攣患児50名を発端者とする二親等家族員の脳波所見を検討した.50名の患児は男30名,女20名で男児に多く,単純型20名,複合型30名であった.家族における熱性痙攣発生率は,父12%,母12%,兄弟11.5%,姉妹11.1%であり,てんかん発生率は,父2%,母0%,兄弟11.5%,姉妹11.1%であった.1.異常脳波出現率は父2.1%,母8.0%,兄弟33.3%,姉妹29.4%であり,同胞において高率であった.両親および同胞の異常脳波出現率は,両親および同胞の熱性痙攣の既往の有無によって差はなかった.2.発端者である患児を単純型と複合型に分類した結果,家族員における異常脳波出現率は単純型で9.5%,複合型で18.9%であり,てんかんの症例を除いても各々9.5%,13.5%と複合型に高い数値を示した.これは同胞平均年齢が,単純型2才7ヵ月,複合型5才2ヵ月と複合型が年長であったことが影響しているものと思われる.3.両親の脳波所見と患児を含めた同胞の脳波所見との間には相関はみられなかった.4.検査時年齢分布別にみた患児を含む全家族員の異常脳波出現率では,年齢が長ずるにつれ異常率は高くなり,10～15才で最高を示し,以後は急激に減少の傾向を示した.5.患児を含む全家族員の異常脳波のタイプにっいては,局在性異常が半数以上もみられ,中心脳性異常の方が少なかった.

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熱性痙攣の臨床的脳波学的研究

香川和子, 森糸子, 丸山博, 福山幸夫

1976 年8 巻1 号 p. 53-64
発行日: 1976年
公開日: 2011/05/24

DOIhttps://doi.org/10.11251/ojjscn1969.8.53

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熱性痙攣患児307例について,単純型と複合型に分類し,各々の臨床的および脳波学的検討を行なった.男188例,女119例で,男女比は約1.6:1であった.単純型は131例,複合型は176例でやや複合型が多かった.脳波所見では,単純型の10.6%,複合型の19.8%に異常を認めた・熱性痙攣の家族歴は35.8%に,てんかんの家族歴は4.8%に認められた.脳障害の原因となり得る疾患の既往歴は16.6%に,また精神発達遅延の症例は4.8%に認められた.発作再発率に関し初発年齢0～11ヵ月,12～35ヵ月,36ヵ月以上の3群で有意差を認めた.臨床的諸項と脳波所見の相関関係について次の結果を得た.

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聴覚誘発反応と視覚誘発反応よりみた正常新生児ならびに乳児の正常脳発達過程に関する研究(第1編)

和田博子

1976 年8 巻1 号 p. 65-73
発行日: 1976年
公開日: 2011/05/24

DOIhttps://doi.org/10.11251/ojjscn1969.8.65

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在胎29週より5ヵ月までの正常新生児ならびに乳児53名とSFD児7名について,新生児では静睡眠期に,乳児では深睡眠期にAERならびにVERの検索を行なった.

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海外だより

白瀧貞昭

1976 年8 巻1 号 p. 74-77
発行日: 1976年
公開日: 2011/05/24

DOIhttps://doi.org/10.11251/ojjscn1969.8.74

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SFD,LFDの身体発育

前川喜平

1976 年8 巻1 号 p. 78-79
発行日: 1976年
公開日: 2011/05/24

DOIhttps://doi.org/10.11251/ojjscn1969.8.78

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