帯広大谷短期大学紀要

論文

乳腺上皮細胞におけるα-ラクトアルブミンmRNA発現量の変化について

石井洋

原稿種別: 論文
2018 年 55 巻 p. 1-4
発行日: 2018/03/31
公開日: 2018/04/16

DOIhttps://doi.org/10.20682/oojc.55.0_1

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　乳腺上皮細胞で生成された乳糖量は，乳牛の泌乳能力の1つである乳量を決定する要素として重要であり，α-ラクトアルブミンは，乳糖合成における必須成分として機能している．本研究では，乳腺上皮細胞におけるα-ラクトアルブミンmRNA発現量と乳量，泌乳日数および乳糖量との関係について検討を行った．α-ラクトアルブミンmRNA発現量は，乳量，泌乳期，乳糖率，乳糖量およびα-ラクトアルブミン量との間に一定の関係は認められなかった．乳量は乳糖量との間に高い正の高い相関，泌乳期との間に負の相関を示し，乳糖率は泌乳期との間に負の相関を示した（p<0.01）．乳糖率と乳糖量の間と，乳量30kg/日未満におけるα-ラクトアルブミン量と泌乳日数との間には正の相関を示す傾向が認められた（p<0.05）．

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ホエイパウダーおよび各種オリゴ糖がin vitroにおいて腸内発酵に与える影響について

門利恵, 椎原啓太, 島田謙一郎, 韓圭鎬, 福島道広, 長田正宏

原稿種別: 論文
2018 年 55 巻 p. 5-17
発行日: 2018/03/31
公開日: 2018/04/16

DOIhttps://doi.org/10.20682/oojc.55.0_5

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　プレバイオティクス効果を有する難消化性オリゴ糖（ガラクトオリゴ糖，ラフィノース，フラクトオリゴ糖）と，チーズホエイパウダーの発酵特性について，発酵培養装置（ジャーファーメンター）を使用し，それぞれ比較検討を行った。難消化性オリゴ糖とチーズホエイパウダーは，善玉菌および有益物質の増加を促進し，悪玉菌および有害物質の生成を抑制することが示唆された。各種オリゴ糖による発酵特性は，全てにおいて類似した傾向が認められ，その効果は難消化性の炭素源によるものと考えられる。また，チーズホエイパウダーに関しても腸内環境に良好な影響をもたらすことが確認された。これらの結果は，副産物とされるチーズホエイについて機能性食品としての新たな有効性を見出す可能性が期待できる。様々な生活習慣病を日常の食生活で予防することの重要性が広く知られてきているが，今後in vivo試験での検討が必要と思われる。

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女子短大生における握力と身体活動指標の関連

江刺家由子, 佐々木将太

原稿種別: 論文
2018 年 55 巻 p. 19-23
発行日: 2018/03/31
公開日: 2018/04/16

DOIhttps://doi.org/10.20682/oojc.55.0_19

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　本研究の目的は，本学女子学生を対象に全身筋力を反映する握力測定と身体活動に関連するアンケート調査を実施し，女子学生の握力と身体活動状況の関連を検討し，課題を明らかにすることとした．対象は，帯広大谷短期大学の学生で体育実技または健康科学を受講し，調査当日に出席した女性63名を対象とした．評価指標は，自己申告による身長，体重，BMI (body mass index)，握力および睡眠時間，通学時の移動手段・時間，学内の移動手段，主な日常活動時間[掃除，料理，洗濯，座位，立位，アルバイト(座位，立位，活発な活動) および歩行] およびスポーツ活動についてとした．得られた握力データを元に，上位群および下位群に群を分け，評価検討した．その結果，本研究対象者における握力の上位と下位の身体活動指標の間に，有意な差は認められなかった．しかし，握力上位群は，スポーツ活動時間および活発な活動を伴うアルバイトを行っている傾向にあった．本学女子学生は，握力の強弱に関わらず，身体活動量が低いと考えられ，身体活動量を増やす取り組みが必要であるかもしれない．

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言葉の発達上の課題に対する対応についての研究

幼稚園３〜５歳児クラスを対象として

野崎司春

原稿種別: 論文
2018 年 55 巻 p. 25-33
発行日: 2018/03/31
公開日: 2018/04/16

DOIhttps://doi.org/10.20682/oojc.55.0_25

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　言葉を習得しつつある幼児期、発音や言葉のなめらかさ等に課題を抱える個々の園児に対し、幼稚園の各担任が日常行っている配慮や支援の状況をアンケート調査により明らかにすることができた。
　そこでは運営上の様々な課題を抱えながらも教育的な配慮のもと、幅広い取り組みがなされており、内容を分析、類型化した結果５つのカテゴリー、18項目に整理するに至った。
　現在行なっている配慮や支援について、本来さらに充実させる必要があると考えているかどうかたずねたところおよそ85％が必要であると答え、その改善策として関係機関との連携を拡充すること、園児と個別に向き合える時間を確保することを挙げる割合が高かった。
　また、取り組まれている内容が、園により大きな違いがあることも明らかとなった。発達上の課題をとらえる際の背景の理解や対処の方法をめぐり、その教育的な見地や指導観に園による違いがあるものと考えられる。

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乳幼児のためのコンサートによる音楽教育の可能性（３）

保育者養成の視点から

長﨑結美

原稿種別: 論文
2018 年 55 巻 p. 35-43
発行日: 2018/03/31
公開日: 2018/04/16

DOIhttps://doi.org/10.20682/oojc.55.0_35

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　本研究では、総合的表現活動により保育者養成課程の学生が「何を学ぶか」を明らかにするため、地域の乳幼児のためのコンサートへ出演した１年次の学生及びコンサートへの来場者を対象に、質問紙調査を行った。その結果、舞台出演経験を通して学生が最も向上を感じたのは、「表現活動に関する知識・技能」、次いで「表現活動に関する感性」であった。表現活動における４領域（音楽・造形・言語・身体）の中では、「身体表現」能力向上を強く感じる傾向が表れた。
　また、「保育士の専門性」として養成課程での成長が期待される「基礎力」、「態度」、「知識・技能」の三点においても学びの深まりが見られた。保育者としての「将来への応用」の観点では、全ての学生が、コンサートへの出演を「役立つ」と意欲的に捉えていた。更に、総合的表現活動の発表経験が、子どもや保護者といった「客観的な視線」で自らを振り返る契機となると同時に、今後の学修に対する動機づけの面でも有効性を示すことが明らかとなった。

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福祉人材確保に関する研究試論

介護人材の確保を中心に

佐藤英晶

原稿種別: 論文
2018 年 55 巻 p. 45-53
発行日: 2018/03/31
公開日: 2018/04/16

DOIhttps://doi.org/10.20682/oojc.55.0_45

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　2025年問題を前に一部の地域では新たな施設の建設の延期や中止など介護人材不足が現実味を帯びてきた。介護人材不足の背景には、介護人材需要の大幅な伸びと介護人材の供給が追い付かない現状がある。そこには、一般的にいわれる労働条件の問題だけではなく、法人・事業所の人材マネジメントの課題やそれに対する具体的な方策の不明瞭さが大きな要因であると推測される。また、介護職の全就労者に占める新規就業者の割合が上がらない背景には景気動向に左右されやすい点や既に採用率が全産業平均より高い状況、生産年齢人口の減少があり、大幅な伸びが期待できないことが分かった。法人・事業所での人材マネジメントの強化により離職を防止し、魅力ある職場づくりをすることが採用率の上昇につながると考えられる。また、そのためには質の高い中核的人材を増やし、介護の質を高めることが重要である。そうした人材が新規就労者のロールモデルとして機能し、更には指導・教育を担い、離職を防止する。また、労働環境の改善を促し、介護職のネガティブイメージの払拭に繋がる。結果として介護人材の確保に繋がり、介護人材の需給ギャップの解消になると結論づけられた。

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音更町「高齢者と若者のふれあい住宅」の歩み

地域福祉活動の視点から

佐藤千恵, 菅野節子

原稿種別: 論文
2018 年 55 巻 p. 55-65
発行日: 2018/03/31
公開日: 2018/04/16

DOIhttps://doi.org/10.20682/oojc.55.0_55

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　音更町の高齢者福祉政策の一環である｢高齢者と若者のふれあい住宅｣がスタートして27年が経過した。そこで、本稿では「高齢者と若者のふれあい住宅」の目的である高齢者と若者の関わりの実態の整理と成果、今後の課題を福祉的視点で考察した。検討資料として、2004（平成16）年、2007（平成19）年、2011（平成23）年に実施した入居高齢者、学生、町の担当職員へのアンケートやインタビュー資料を用いた。さらに2017（平成29）年度は現在入居している介護福祉専攻に在籍する2年生2名の学生に聞き取りを行った。その結果、「高齢者と若者のふれあい住宅｣の今後のあり方として、高齢者の社会参加、生きがいづくり促進事業として、また地域福祉の推進・コミュニティづくりの場として位置づけることで、インフォーマルな側面から高齢者福祉政策、地域包括ケアシステムを考える糸口としての可能性が示唆された。

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「認知症の理解」における家族支援に関する一考察

介護福祉士養成テキストの記述比較から

小林聖恵, 菅野節子

原稿種別: 論文
2018 年 55 巻 p. 67-73
発行日: 2018/03/31
公開日: 2018/04/16

DOIhttps://doi.org/10.20682/oojc.55.0_67

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　我が国は2025（平成37）年には認知症の人が約700万人になると見込まれ、認知症対策について早急な対応が望まれている。2015（平成27）年の認知症施策推進総合戦略ではできる限り住み慣れた地域のよい環境で自分らしく暮らし続けることができる社会の実現が目標とされ、家族、介護者支援の強化について挙げられている。介護福祉士養成教育においても認知症に関する基礎的知識を習得するとともに、認知症のある人の体験や意思表示が困難となる特性を理解し、本人のみならず家族を含めた周囲の環境に配慮した介護の視点を習得する学習がねらいとされている。現在、我が国における認知症施策の中では、家族も支援が必要な人として捉えることが求められている。そのため、介護福祉士養成カリキュラムに基づいた「認知症の理解」の3社のテキスト内容を厚生労働省による介護福祉士養成の新カリキュラムにおける想定される教育内容をはじめとした家族支援において重要であると考えられる6項目について確認し、介護福祉士養成教育における家族支援の教育内容について方向性を検討した。その結果、今後の家族支援における教育の方向性において追加すべき内容としては、家族介護者の捉え方（位置づけ）の理解、介護負担に影響を及ぼす要因、家族の介護力の評価のためのアセスメントの必要性3点が明らかになった。

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