利便性や効率性を追求して発展を遂げてきたモノのデザインに対して，サービスや使用体験をはじめとしたコトのデザインが希求されている．そこで，持続可能な循環型社会を構築・支援・継続していくための新たなデザインパラダイムとして，時間軸をデザインすることの重要性について考究した．

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本報においては、従来のデザイン科学に時間軸の概念を導入するデザインの新パラダイム：「タイムアクシス・デザイン」を提唱するとともに，その社会的意義，および科学における位置づけについて概説する．さらに，そのデザインを実施するうえで必要な非定常性や可塑性を有するタイムアクシスモデル，さまざまな時間軸スケールを統合するマルチタイムスケールモデルなどの理論を紹介する．

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デザインの対象であるユーザーの経験、インタラクションを時間軸、とくにシナリオによる時間とゲームによる時間に基づいて記述する。

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本報においては、デザインの新たなパラダイムであるタイムアクシス・デザインを具現化する1つとして，価値成長デザインの概念を示した。また、その概念に基づく価値成長デザイン方法論構築に向けて、人工物の価値成長における特徴の明確化と事例調査や文献調査に対する解析を行った。さらに、これらの結果に基づいた価値成長デザインモデルを提案した。

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本報では，タイムアクシス・デザイン理論に基づく価値成長デザインの概念を，次世代モビリティの機能開発に適用した事例を紹介する．次世代モビリティの一機能として，走行場の状態を蓄積・学習しながら徐々に運転者に適合していく創発型制御システムが考えられる．創発型制御システムを車載システム化し，燃費/バッテリー寿命向上を実例としてシミュレータ上で効果検証を行った．その結果と今後の発展方向性について言及する．

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本報においては，タイムアクシス・デザイン理論の１つであるマルチタイムスケールモデルと，同方法論の１つであるバイオインスパイヤード・デザインを応用した「バイオインスパイヤード・ビークル」のコンセプトを紹介する．本ビークルは，これらの理論，方法論を導入した多空間デザイン法を用いてデザイン展開が行われており，生命システムとしての群行動に基づき安全性に関わるさまざまな機能を具現化している点が特徴である．

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本報においては、医療福祉システムにおける価値成長デザインとしての医療デザイン、医用デザインを解説する。また具体的な開発事例「課題解決型医療機器の開発・改良に向けた病院・企業間の連携支援事業」における研究「新型喉頭鏡のデザイン設計と開発・製造」及び「新型経肺薬ネブライザーの開発とデザイン設計」の具体的な開発・デザイン・設計を元に医用、医療デザインの方法の構築を提案した。

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キャラクターの“おもしろさ”や“親しみやすさ”はどこからくるのか。どのような要素を持ったキャラクターが指示されヒットするのか。このような疑問は大方の人々が抱いているであろう。つまり、ヒットするキャラクターは、それを創るクリエーターの経験とか勘だけで創造されるものと思われている。もちろん、経験則から得られるある種の法則は存在するのは事実である。一方、キャラクターは、いわゆる「人工物」が発する何らかの情報を受け取ることで、われわれが、そこから受ける認知体系の反応の結果であると考えられるが、これは必ずしも人工物である必要はない。例えば、それが「人間」であってもかまわない。つまり、その人個人が発するキャラクターである。よく言われるように、「あの人は良いキャラだ」などというのは、人のキャラクターを意味している。 本稿では、まず、ヒットキャラクターを概観し、それらの持つ特徴について述べる。そして、キャラクターのインタラクティブ性について議論している。キャラクターの持つインタラクティブ度を決定づけている要素は、そのキャラクターが持っている物語性に関係していることを示している。そして、さらに「かわいさ」と「インタラクティビティ」について考察している。

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21世紀に入り、人工物の感性価値の重要性が認識されている。しかし「かわいい」という感性価値についての研究はあまり多くない。そこで我々は、人工物の物理的属性について「かわいい」という感性価値の研究を行ってきた。これまでにかわいい形や色などについて研究を行ったが、今回は、ウェブアンケートの形式で、かわいいリボンの色や模様について調査したので、その結果を報告する。

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本研究では、将来の人工物の感性価値として「かわいい」インターフェースに焦点を当て、系統的に解析している。今回、色についてVAS法を用いた「かわいさ」の評価実験を夏と冬に行い、その結果を比較した。そこで、「かわいい」色の傾向や季節と「かわいさ」の評価の関連について調べることができた。

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「かわいい」を代表とするような高次認知的感性概念の普遍的記述をめざすために，多言語間の比較という方法を用いて，言語の異なりを超えて共通する要素と，個別言語に特殊的な要素を切り分けることで，感性概念の適切な記述を試みた．

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本当の豊かさや人間らしい生き方とは何か。本来、自然との共生の中で行われてきた人間生活の諸活動はサブシステンス（自立自存）な行為であった。しかし、体制・市場・産業的サービスの受け手に甘んじ、その結果、自らの内発的な思考・行動によるヴァナキュラーな活動が消失しつつある現在、「遊び仕事」をサブシステンスの行為・活動ととらえ、その価値について再考・再評価する。

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ネットワークと情報受発信装置の発達により、広告などの情報伝達の手段や方法が大きく変化してきている。このような時代、情報伝達デザインは、これまでの表現を中心とするデザインから情報の構造化など情報の中身そのものへの検討や多様化するメディアや送受信装置、そしてそのシステムへの対応などが必要となっている。そこで、必要とされる教育内容について発表し、他の教育分野との情報交流を図りたい。

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メディア技術を活用し、街中で実施したコミュニケーション・デザイン・プロジェクトについて報告する。

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ひとりの人間，人と人，そして人と社会の関係をどのように育てていこうとするのか，あるいはどのような社会をつくりたいのか，デザインの視点から考えることが次代に向けての我々の課題である．その課題に向けて求められるデザイン知識とは何か，事例から考察する．

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研究分野を超えることは勇気が必要で、異分野協働（共同、協同）の研究が不可欠である。このような研究では研究者相互に遠慮が生じ、信頼と人的ネットワーク作りがリエゾンの第一歩となる。学際的研究は机上で生まれるものでなく、協働の研究活動に起因し、時間と労力が必要になる。本発表では発表者の具体的経験を踏まえて研究分野を超える活動の有用性について述べ、新型インフルエンザの研究をリエゾン型研究の例として発表する。横幹連合の実践的活動に対する提言も行う。

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近年，道の駅では，産地直売所が併設され，地元の農業生産者と利用者とのあいだのコミュニケーションの場として利用されている．本調査では，農業生産者と利用者に対するアンケートを通して，利用者と生産者のあいだでの産地直売所の有用性の共通点および問題点を調査している．本報告では，この調査により得られた結果について報告する．

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地方ビジネスにおいて内部力と外部力からなる地域プロデューサーの果たす役割について実証研究を行う。 第1に、地域愛など「企業従業員の地域への思い」を地域コミットメントと定義して、地方ビジネスの基盤となる内部力として分析を進める。 第2に、外部の専門家などの外部力の取り込みに注目する。四国地域の農工商医連携を事例に、地域コミットメント等の基盤となる内部力に、いかに「ヨソモノ」の外部力を取り込むかを実証的に検討し、地域プロデューサーの有効なモデルを明らかにする。

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本稿では、小説『ペイ・フォワード(原典：Pay It Forward)』(ハイド,2003)のコンセプトを切り口にしつつ、無償の相互支援やコラボレーションがなぜ成立しているのか、ないし、存立するためにはどのような要因が作用するのかといった問題をエージェント・ベースのシミュレーションによって明らかにしたい。この検討の中で、こうした社会諸事象に共通する原理を見出しつつ、いかに東北大震災などの各種の災害対策に貢献できるかについて、主に社会学的視点から論じる。

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2011年3月11日に発生した東日本大震災をきっかけとして，福島第一原子力発電所の事故が発生し，セシウムをはじめとする放射性物質が陸上や海の広い地域に拡散された．その結果，農作物，畜産物，水産物等への影響が懸念されている．このことから，従来にも増して食の安心保障システムの構築が急がれる．そこで，本稿では，その課題について検討する．

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2011年3月11日、未曽有の大震災が東北地方を中心にして発生し、多くの災厄が我が国にもたらされた(以下、本稿では東北大震災と表記する)。 今回、インターネット上の情報源を元に、Googleの分析ツールと、キーグラフによる分析を試み、東北大震災後の人々の情報行動について検証したい。特に、今回は、地震についての把握、食の安全性と風評被害の状況について、Web上のブログや情報公開のテキストデータに対して分析を行う。 そして、本研究を踏まえ、復興について考究する。

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地域産品ビジネスには，消費者と生産者間の人間的な物語に対する能動的な共感によるヒューマン効果（human effect）が要素となる。理論的には，消費の外部性の議論だけでは不十分であることを示したい。消費者は、希少性、流行、奢侈性といった他の消費者に対する受動的な反応をしているだけではない。以上のことを四国地方のケーススタディを通じて検証したい。

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本報告では，サービスアプローチにより，語学教育サービス提供者と受講者が，体験価値の共創をできる新たな語学教育サービスの方法を提案する．基本的な考え方は，韓国語を実際の場で使うことのできる，お店やレストランなどを体験価値創造の場とし，その場における韓国語の使用を促進するような教材を用意することで，受講者の求める体験価値を実現しやすい環境を提供するものである．これは，従来型の語学教育が，教材や学習を一方的に提供するGDL(Goods Dominant Logic)型の教育サービスであるのに対し，受講者の目的に合わせて，体験価値創造の場を提供することで，受講者の韓国語の活用体験を促進する，いわば体験価値の共創というSDL(Service Dominant Logic)に基づく，語学教育サービスである． 本報告では，まず，２章で韓国語を学習する受講者に関する調査を行い，語学教育に対する受講者のニーズを明らかにする．３章では，SDLとGDLの観点から，既存の語学教育サービスと新たに提案する語学教育サービスを比較する．４章で，提案する新たな教育サービスの構成について，詳細に説明する．５章で提案サービスを評価する．

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製品事故の原因は、設計不良、材料・部品不良、製造不良、誤使用、長期使用による劣化など様々である。こうした原因を調査し、その結果を関係者に理解してもらうためには、故障や事故に至るプロセスや現象を可視化して報告することが効果的である。可視化することにより、それぞれの立場の人々の理解が深まり、信頼性や安全性向上のための取り組みが可能になってくる。 特に最近の製品事故は、社会生活に直接影響を及ぼすことから、技術者だけでなく、多くの人々に事故の原因を理解してもらう必要があり、原因究明における可視化の重要性は高くなってきている。

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我々は，人－人の間における感覚伝送・共有技術に関する研究を行っている．本研究は，人間の五感をネットワークで繋ぎ，感覚情報を共有することで，言葉だけでは伝わらない動作のコツなど非言語情報の体験を可能とし，スキル伝達や協調作業の効率化に生かすことを目的としている．本稿では，本研究で製作されたパラサイトヒューマンシステムの説明と，それを用いたスキル伝達・学習の試みについて述べる．

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新しいVRシステムの構築には，発想力・創造力・表現力の全てが必要とされる．本研究では水と片栗粉の懸濁液が示すダイラタント効果に着目し，流体の粘性制御による新しい力触覚提示装置を発案し，フィルタを介した水の吸引による溶質の濃度調整によってその構想を実現した．本稿では，IVRC2009に出展した作品"ダイラタノシー"を起点として，新たなアプリケーションを探求するなかで，VRシステムの構築に要求される能力を養成した過程について述べる．

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虫How？とはVR技術を用いて虫が体表面を移動する感覚を再現する触覚インタラクションシステムである。 技術的主要素である触覚ディスプレイは既存の振動提示等とは異なり、小型モータでナイロン糸を皮膚に衝突させることにより高速低トルクな虫の歩行を再現している。 発表ではシステムの詳細と開発経緯を併せて発表する。

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IVRC2004出場作品“Kobito -Virtual Brownies-”は，実物体によるキャラクタとの触れ合いを通じてキャラクタが目の前の実世界に存在するかのような感覚を生み出す作品である．実現の鍵となった「かわいらしいキャラクタ動作と自在なインタラクションの両立」はキャラクタ動作生成の研究テーマとしても興味深く，新たな動作生成手法の実現や研究テーマの創造に繋がってきた．本講演では，Kobitoを起点とした触れ合えるキャラクタの研究を紹介する．

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我々は第12回国際学生対抗バーチャルリアリティコンテストにおいて，口を用いた「吸い込む」行為に着目し，主に口内や口唇への感覚提示を行う吸飲感覚提示デバイス：Straw-like User Interface(SUI)を開発した．本装置は，様々な物体を吸飲する際に口内や口唇へ伝わる感覚を抽出し体験することを可能とする．本稿では，SUIの詳細とそれを用いた作品に関する解説を行うと共に， SUIに関するコンテスト後の展開について述べる．

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JAIST MOT Course was established in October 2003 in Tokyo. It is dedicated to working professionals who intend to strengthen their skills of innovation management for technology-oriented organizations. It has been conducted by the concepts of offering technology management based on knowledge science with methods of combining theory and practice. To achieve this, the course is featured by many unique operations including emphasis on the importance of networking through interactive lectures combined by group works and offering opportunities for each student to discuss with three or more professors at one time.

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東京工業大学におけるＭＯＴ教育の過去6年間をレビューし 成果、今後めざすべき方向、課題を述べる。 また日本におけるＭＯＴの研究・教育の現状 課題についても触れる。

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現在のMOT教育は知識の獲得が主体となっており、応用力が養えてかつ実践的なプログラムは多くない。今後は、応用力と実践性を重視した技術経営教育が必要である。応用力とは個別科目で得た知識を討議、事例研究等に適用できる力である。実践性とは、事業化に至る全体的なプロセスを理解し、それらを最終的にビジネスプランに結実させることである。本稿ではこうした技術経営教育について、方法論と適用事例を詳述する。

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経営教育は実務における経験・勘をベースに行われれば良いとされてきたこれまでの状況を脱し、若くて独創力とチャレンジ精神に溢れる経営者を育成しなければならない． 経営の情報化が進行することで、経営のリスクとチャンスをシミュレーションする仕組みと教育が可能となり、経営教育はこれまでの知識習得をベースにした教育から，失敗と成功をシミュレーションすることによって数多く体験させる場に代える試みがなされつつある。企業経営の情報化が進展する中で，経営の感覚のない，情報感覚だけを教育する失敗に気付き，早急にこの状況が是正されることが望まれる．

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本稿では，数学的論拠に基づいて社会を分析し解釈し，意志決定する能力を「数学的判断力」とし，この数学的判断力の育成という視座から，学校教育における科学技術教育に関する示唆を述べる．そのために，イギリスの先駆的教材であるBowland Maths.の枠組みや内容を分析する．それらをふまえ，数学的判断力の育成を目的として設立したボーランドジャパンの活動について報告する．

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平成２０年に改訂された新学習指導要領では、今後の「知識基盤社会」において生きる力の育成を目指し，基礎的・基本的な知識・技能とともに、これらを活用して課題を解決するために必要な思考力・判断力・表現力等の育成が重視されている。
今回は、この改訂の方向と具体的な教育内容等について中学校における技術教育を例に概説する。

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「紙ヘリコプター」を題材とした、技術者向けのSQM（統計品質管理）教育カリキュラムについて論じる。複葉型紙ヘリコプターを使ったカリキュラムは筆者が提案したものであり、複葉型紙ヘリコプターは15を超える設計要素、上下2つのローターから構成される。

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理科数学の国際学力比較である小中学生を対象にしたTIMSSの結果、15歳の高校生を対象にした国際学力比較のPISAの数学と科学リテラシーの結果、大学のランキングおよび、成人の科学リテラシーの結果などを総括して、日本の科学技術の人材育成およびその教育の在り方について、提言する。

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東京大学工学部では、2000年に４学科が統合され、それまでの専門的知識を深めるだけでなく、学際的な教育をもとに総合的な問題解決能力を養うシステム創成学科がスタートした。システム創成学科の一期生として、当時の教育を振り返り、自身のキャリアにどう生かされてきたかを述べる。

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慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科における横断型人材育成プログラムについて，2010年に修士課程を修了し，現在後期博士課程に在籍する学生の立場から紹介する．自身の経験を振り返り，どのような教育を受けたのか，キャリアアップにつながったかを紹介する．

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産業技術分野の専門職大学院である産業技術大学院では、情報アーキテクチャ専攻と創造技術専攻の二つの専攻において高度専門職業人を育成するための横断型で先進的な大学院教育を実施している。本報告では、情報アーキテクチャ専攻を修了した修了生と、この大学の設立から現在まで教育プログラムの開発と実施・改善など大学院を運営してきた教員が、教育プログラムの内容と評価、そのアウトカムについての知見を総合的に取りまとめている。

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産学官連携コーディネータの仕事は産と学との橋渡しをすることである。産学連携活動は大学と産業界、人と人、技術と技術を横断的に結び付け、新しい価値創造の促進を支援することである。筆者は母校である北陸先端科学技術大学院大学で学んだ知識科学が連携活動の現場でどのように役立っているかを事例を交えながら紹介する。

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知識科学は問題解決型の学際的学問分野であって、知識創造プロセスのモデリングとその応用を中心として、知識マネジメント、技術マネジメント、知識発見、知識の総合と創造、イノベーション理論などの研究教育によって、より良い知識基盤社会の構築を目指している。本発表では、知識科学におけるいくつかの重要な概念（知識テクノロジー、知識マネジメント、知識発見、知識総合化、知識正当化、知識構成など）を振り返り、システム科学の視点から知識科学の再考を試み、開発中の知識構成システム論について紹介する。

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組織的知識創造プロセスは組織成員らの暗黙知に依存する。本論文では、そのような暗黙知を組織内で育み、普及させるための道具としてソフトシステムアプローチを提案する。この目的のためにまず組織的知識創造プロセスの理念型を提案し、それとの比較で、ソフトシステム方法論を更新する。これにより、そのようなソフトシステムアプローチは形式的には組織的知識創造プロセスに沿うことになる。最後に、社会システム理論を導入することにより、ここで導いたソフトシステムアプローチについて、そのメカニズムとコミュニケーションメディアとしての役割について議論する。

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大阪府立大学は平成24年4月に従来の学部学科を再編し、4学域13学類で教育を実施する。なかでも現代システム科学域は全学部から教員が参加し、さまざまな学問分野の「つながり」を教えることで、学生にシステム的思考力（さまざまな知識を組み合わせて考える能力）を身につけさせることを目的としている。

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ウェブによる全国規模の選好調査データを用いて、負債保有が双曲割引（現在バイアス）やせっかちさ（imaptience）の程度と正の相関をもち、符号効果（割引に関する利得損失の非対称性）と負の相関をもつことを示す。双曲割引との相関は、とくに単純な（ナイーブな）回答者に有意に検出され、深慮者（ソフィスティケイテッドな人）サンプルでは高々非有意な相関しか見られない。クレジットカード負債の保有や消費者金融の利用経験、債務不履行経験などの過剰債務傾向にも、双曲割引や忍耐力のなさと同様の相関が見られる。

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東日本大震災による夏季の電力不足に対して、日本の社会は電気料金の値上げではなく、一律の節電によって対応することを選択した。このような選択に至った多様な要因の中で、行動経済学的な要因に注目した仮説を展開する。

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本論文はユニークなアメリカと日本のアンケート調査のデータに基づいて、親の子供に対する態度に関する文化差の実証的証拠を提示する。このデータは大阪大学が集めたものであり、世界観と宗教に関する質問、親の行動に関する仮想質問と、社会経済変数の質問を含んでいる。データによるとアメリカの親の方が、日本の親よりも年少の子供に対して厳しい態度をとる傾向がある。われわれの実証研究によると、親の世界観の信条の内容が親の態度に影響する。また、親が自分の世界観の信条に関して確信度が強いほど、自分の子供に対して厳しい態度を取る傾向がある。平均するとアメリカの親の確信度の方が、日本の親の確信度がかなり高い。この文化差が両国の親の態度差のかなりの部分を説明する。

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次世代に向けた国際製品戦略・製品開発事業の展望、持続可能なプロジェクト体制、それらを実現するPLMシステムの構想について提言したい。

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これまで、プロジェクト継続期間は有期であるとして、計画、設計、調達、製造までと捉えることが多かった。しかし、事業継続ミッションを実現するには、計画から製造までのプロジェクトが終了した段階で、次の運用・廃棄段階のためのプロジェクト、更には製品寿命を見越した新製品開発プロジェクトを継続して発足させることを繰り返すなど、製品・サービスの持続的開発、改善が不可欠である。 　製品の長寿命化によって当該事業のライフサイクルの長期化を図るには、漸進的イノベーションを実施することが必要である。 　このため本報では、 “事業継続のためのプロジェクト”をサステナビリティ志向のプロジェクトマネジメントと捉え、“事業のライフサイクルと同じ期間存続し、その間事業ライフサイクルのフェーズが終了すると次のフェーズのプロジェクトに移行し、経営資源の一部をそのまま引継ことで事業ミッションの継続性を担保する”というプロジェクト運営の新たな展開の必要性について論述する。

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現在の日本国内における生産環境を考えた場合，日本国内においては多くの作業者に依存した製造工程の導入と維持が困難であることは明らかである．製品戦略の視点からは，顧客ニーズを的確に把握するとともに競合他社に対していち早く新製品を市場に導入することは必要である． このためには，従来から日本国内を対象として考えていた多品種少量生産を取り組みを国際的な視点で行う必要があり，製品設計の段階から製造までを国際的な視点で管理・運用する仕組みが必要と考えられる． 国際的な視点からでは，生産・製造からの視点と販売からの視点に分類して取り組みを行うことが有効であり，多品種間でも共通部品や共通構造を導入するとともに製造技術の共通化により，多品種製品の同一工程内での製造とともに製造方法や製造するモジュールの差別化を行うことができる． 本発表では，国際戦略的を意図するPLMのフレームワークを検討する． 具体的には国際的な製造販売環境に対して，持続的に経営活動を行うための製品構造と製造法の差別化を行うためのデータ構造を提案し，その活用法を示す．

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