巻号一覧
23 巻 (2016)
- 3 号 p. 73-
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23 巻, 3 号
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1995-2000-2005-2008年接続産業連関表を用いて明 素延2016 年 23 巻 3 号 p. 73-87
発行日: 2016/03/31
公開日: 2016/04/05
ジャーナル フリー1990 年代後半からの情報通信技術の急速な発展に伴い半導体などの情報通信機器の価格低下が著しく，経済全体における情報通信機器の活用による生産性向上の効果が注目されている．本稿では，日本と韓国のICT製造部門において固定基準年方式による既存の接続産業連関表のデフレーター及び実質値のバイアス可能性を検討したうえで，ICT製造部門の生産性向上が他産業部門の生産性に与える効果の計測を行った．分析の結果，情報通信機器の価格低下が既存の接続産業連関表のデフレーターに充分に反映されていないことが明らかになった．そして，このような情報通信機器の価格低下の過少評価は韓国の方が大きく，ICT製造部門の生産性向上による他産業部門へのコスト削減効果あるいは生産性向上に与える効果が過小または過大評価になっていることがわかった．抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (1122K) -
中部圏地域間産業連関表に準拠して陳 延天, 山田 光男, 井原 健雄2016 年 23 巻 3 号 p. 88-101
発行日: 2016/03/31
公開日: 2016/04/05
ジャーナル フリー中部圏社会経済研究所では，中部広域9県を対象とする『中部圏地域間産業連関表（2005年版）』（2011）に引き続き，『中部圏地域間産業連関表（延長表2010年版）』（2013）を推計，公表してきた．本稿ではこれらの『中部圏地域間産業連関表』の作成方法を紹介した上で，これらの産業連関表を用いて中部圏を構成する9県の内部乗数および外部乗数の計測を行う．これら乗数の経年比較から，中部圏のコアとなる愛知県と周辺と見做される8県との相対的な依存関係の変化を中心に捉えることで，「愛知県経済におけるスピルオーバー効果は強まっている一方，フィードバック効果も強まっている」との所見について検証を行う．抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (852K) -
田中 雅行2016 年 23 巻 3 号 p. 102-115
発行日: 2016/03/31
公開日: 2016/04/05
ジャーナル フリー平成27年6月に平成23年産業連関表が公表された．産業連関表は，我が国の経済構造を明らかにする基礎的な資料として，また，経済の波及効果を分析するツールとして幅広く利用されているが，今回の平成23年表は，産業連関表が平成21年4月に全面施行された新たな統計法に基づく「基幹統計」に指定された後，初めて作成されたものであり，また，平成24年2月に初めて実施された「経済センサス-活動調査」を推計の基礎資料に利用するなど，前回の平成17年表以降，これまでとは大きく環境が異なる中作成されたものである．本稿では，平成23年表の概要について紹介する．抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (2377K) -
萩原泰治氏の批判に答える泉 弘志2016 年 23 巻 3 号 p. 116-122
発行日: 2016/03/31
公開日: 2016/04/05
ジャーナル フリーPDF形式でダウンロード (616K) -
貢献度分析山田 誠治, 萩原 泰治2016 年 23 巻 3 号 p. 123-132
発行日: 2016/03/31
公開日: 2016/04/05
ジャーナル フリー貢献度分析を行う手順をScilabに基づいて解説する．通常の貢献度分析に加え，DPG分析と消費内生化の元手の貢献度分析を比較する．抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (656K)
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