産業連関

巻頭言

小林陽太郎

1992 年 3 巻 1 号 p. 3
発行日: 1992年
公開日: 2015/08/29

DOIhttps://doi.org/10.11107/papaios.3.1_3

ジャーナルフリー

PDF形式でダウンロード (1294K)
日本の技術革新

石井威望

1992 年 3 巻 1 号 p. 4-8
発行日: 1992年
公開日: 2015/08/29

DOIhttps://doi.org/10.11107/papaios.3.1_4

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

　日本経済のハイテク化の中心となった産業用ロボットは， 1980年代にその量と質の両面で飛躍的な拡大を遂げ，日本の生産構造を革新したばかりでなく，抜群の国際競争力を築き上げて，貿易黒字の定着化をもたらした。以下この産業用ロボットとその関連する技術分野の具体的事例を挑めながら， 1990年代に予想される技術革新を展望し，メカトロニクス革命の行方――とくに「ロー・エンド・マーケット」での新製品から，通信ネットワークとの融合を通じての「テレロボティックス」やマイクロマシンへ向う技術革新の進化の方向を探ってみよう。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (6001K)
日本の科学技術指標

丹羽冨士雄

1992 年 3 巻 1 号 p. 9-16
発行日: 1992年
公開日: 2015/08/29

DOIhttps://doi.org/10.11107/papaios.3.9

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

　科学技術活動の国際化比較はいかにして可能か。OECDや米国ではすでにこれらを数量化しようとする試みがあるがわが国の科学技術庁も独自の指標化を行い「体系科学技術指標」という興味ある報告書を最近発表した。わが国の指標は，その指標相互間の体系化の面での特色を誇っており，指標数は当初103に達し，「カスケード構造」で並べられている。以下具体的にこの新しい指標の構成や特色，さらには国際比較の結果について眺めてみよう。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (10209K)
2000年の日米経済予測

増田正樹

1992 年 3 巻 1 号 p. 17-25
発行日: 1992年
公開日: 2015/08/29

DOIhttps://doi.org/10.11107/papaios.3.17

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

　2000年における日米産業構造はどのように変化するであろうか? 通産省が最近発表したドルベース(1985年価格)の1985年の日米I-O表をベースに日経新聞社スタッフにより1990年と2000年の日米予測を試みてみた。1990年現在で日米の生産規模の格差は1対2.5であるが，水産業，鉄鋼，家電製品，公共建設，の4部門はすでに米国を上回っており， 2000年にはさらにその格差は拡大する。一方，一般機械，半導体やコンビュータ・通信機，一般建設部門などは2000年には米国との格差を著しく縮めているのも印象的である。以下シミュレーションを含めて日米の依存関係を眺めてみよう。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (11463K)
日韓国際産業連関と貿易収支

錦見浩司

1992 年 3 巻 1 号 p. 26-33
発行日: 1992年
公開日: 2015/08/29

DOIhttps://doi.org/10.11107/papaios.3.26

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

　日韓両国は歴史的・文化的にもつながりは強いが，経済的な依存性は現在どのようになっているのであろうか。アジア経済研究所の推計になる1985年の日韓I-O表はこの両国の結びつきを初めて数量的に究明した。例えば日本は農林水産物，繊維製品，化学製品，金属製品等の生産で韓国に依存しており，韓国は化学，金属，一般機械，電気機械，輸送機械等主に重化学工業の生産の面で日本に依存している。さらに興味あるのは韓国の成長を支えた輸出製品はその対日依存度が極めて高く，韓国の国際競争力は日本のそれをうまく取り込むかたちで強化されてきたことである。以下その詳細を両国の構造的依存性の立場から跳めてみよう。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (9565K)
産業連関表の作成をめぐって

木地孝之

1992 年 3 巻 1 号 p. 34-40
発行日: 1992年
公開日: 2015/08/29

DOIhttps://doi.org/10.11107/papaios.3.34

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

　現在，わが国の産業連関表は，世界のトップレベルと評価されているが，まだまだ残された問題点も多い。そこで政府は最近1990年産業連関表の作成にあたって学識経験者5名を加えた「産業連関技術委員会」を設置した。目下，委員会は産業連関表作成理論の研究を精力的に進めているが，以下において，その有力メンバーの１人の委員の立場から，これまでの検討状況に現在の産業連関表が抱えているいくつか問題点にスポットを当てて貰うことにした。いま産業連関表作成の専門家たちが挑戦している最新の領域を追ってみよう。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (9133K)
R&D活動の投入産出分析

―Output指標としての特許について―

中條安芸子

1992 年 3 巻 1 号 p. 41-48
発行日: 1992年
公開日: 2015/08/29

DOIhttps://doi.org/10.11107/papaios.3.41

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

　企業の研究開発費をインプットとすれば，そのアウトプットは「知識」という成果である。この観点から「知識の生産関数」を定義し，この生産関数が産業連関モデルのなかでの技術変化を引き起こすものと仮定してみよう。以下この生産関数の成果を表す指標としては特許件数を取り上げ，148社の企業のデータを基礎に産業別にこの「知識の生産関数」の計測を試みた。結果は，業種別に興味あるパターンを示しており，この接近方式の有望さを示唆している。以下，このモデルの構造と実証分析の結果を紹介しよう。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (10833K)
昭和60年東京圏産業連関表について

丸山貞夫

1992 年 3 巻 1 号 p. 49-55
発行日: 1992年
公開日: 2015/08/29

DOIhttps://doi.org/10.11107/papaios.3.1_49

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

　東京は世界最大の首都であるが，もしそのなかで首都の機能を他地域に移す，つまり懸案の遷都をすればどうなるか。あるいは集中した企業の本社の機能を他地域へ分散化すればどうなるのか。東京一極集中に悩む地域総合開発計画のプラナーたちにとっては最大の魅力的テーマであるが，実は全国地域I-O表を東京圏(東京，埼玉，千葉，神奈川の1都3県)，他関東，関東外の3地域に分割し，この独自の表から分析を試みれば，この問題の全貌が見事に解明できるのである。以下，この表と分析の詳細を眺めてみよう。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (9568K)
地域産業連関分析入門(IV)

―定量分析の結果と評価―

河野博忠

1992 年 3 巻 1 号 p. 56-77
発行日: 1992年
公開日: 2015/08/29

DOIhttps://doi.org/10.11107/papaios.3.56

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

　今回は，地域産業連関分析のうち，多地域かつ多部門(多業種)で，しかも数種類の交通手段(例えば，新幹線と一般鉄道，高速道路と一般道路，空港，港湾，など)を入れたモデルを考える。この場合，各地域相互間の経済的時間距離を入れた全国的ネットワークを対象とし，この総合交通体系に対して望ましい公共投資の配分―最適配分計画―をいかに決定すべきかを議論する。本シリーズの第4回は，この壮大な日本列島の交通ネットワークの将来像について，静学的モデルの数値計算例について以下に紹介してみよう。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (31808K)
Q&A on I-O

1992 年 3 巻 1 号 p. 78-79
発行日: 1992年
公開日: 2015/08/29

DOIhttps://doi.org/10.11107/papaios.3.78

ジャーナルフリー

PDF形式でダウンロード (2131K)

J-STAGEへの登録はこちら（無料）