関東甲信越ブロック理学療法士学会
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第31回関東甲信越ブロック理学療法士学会
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  • 嶋 悠也, 玉田 良樹, 水谷 友紀
    セッションID: 1
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
     間質性肺炎の急性増悪は致死的な疾患であり治療には副腎皮質ホルモンを使用するため筋力低下や運動機能の低下を呈する.そのため病態が改善したとしても日常生活動作が低下することが多い.今回,間質性肺炎の急性増悪を呈した患者に超急性期から積極的な理学療法を介入することで職場復帰ができた症例を経験したので報告する.
    【症例】
     60代男性.職業は飲食業.間質性肺炎で当院の呼吸器科に通院していた患者.呼吸状態が安定していたため薬剤は使用せず経過観察であった.平成23年12月初旬より喀痰が出現し労作時呼吸困難を自覚.1週間後に安静時呼吸困難も出現したため当院を受診.SpO2が60%(室内気)と著明な低下が認められ胸部レントゲンで間質性肺炎の急性増悪が疑われたため緊急入院となる.
    【説明と同意】
     本研究は対象者に同意説明文を用いて紙面と口頭による説明を行い,書面にて同意を得た.
    【経過】
     初期評価.意識清明.血圧126/72 mmHg.脈拍:91 bpm.体温:36.5℃.呼吸回数:30pm.聴診:下肺優位にfine cracklesあり.胸式呼吸パターン優位.NIPPV装着.SpO2:97%(Fio2:0.4) .The Nagasaki University Respiratory Activities of Daily Living(以下NRADL):0/100.起居動作は自立しているが動作時のSpO2の低下や呼吸数の増大あり.初日からステロイドパルス療法開始.第2病日にリザーバーマスク10ℓ吸入下で10m歩行実施. 酸素化の改善が乏しいため, 第7病日NIPPV装着となった.しかし,理学療法は継続しNIPPV下で自転車エルゴサイザー実施.第21病日NIPPV離脱.リザーバー式マスクでは労作時に外れてしまうことが多いためリザーバー式カニューレを導入. O26ℓ吸入下で20m歩行実施.第37病日膝伸展筋力.WBI右17.6/左15.3.第68病日6分間歩行(O2HOT5ℓ):70m.第79病日階段昇降実施.第82病日外泊訓練開始.第101病日最終評価. NRADL:42/100.6分間歩行(O2HOT5ℓ): 315m.膝伸展筋力.WBI右21/左13.3.第103病日自宅へ退院し、飲食業に復帰.
    【考察】
     今回,医師に理学療法を依頼するよう促したことで超急性期に理学療法が施行できた.さらに,NIPPVやリザーバーマスク下で積極的な理学療法ができた.また,リザーバー式マスクでは労作時に外れてしまうことが多かったためリザーバー式カニューレを導入し,更なる日常生活動作の向上をはかった.自宅退院を考え入浴動作,階段昇降,更衣動作など呼吸苦が認められるものは動作を分けて行い,手順や呼吸方法も指導した.これらを薬物治療と並行し超急性期から理学療法が介入したことで,自宅への退院をより円滑にしたのではないかと考えられる.
  • 堀内 俊樹, 西田 裕介, 渡邉 浩文
    セッションID: 10
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    理学療法介入の中でも,筋力強化運動は最もよく処方されるプログラムの一つである。本研究では,効率よく筋収縮を促すための運動条件を明らかにすることを目的に,筋発揮張力維持法(以下,LST)と筋への触圧覚刺激を融合させた運動を立案し,その運動方法が血中乳酸値に与える影響について検討した。
    【方法】
    対象は健常成人男性15名(年齢26.2±3歳、身長170.3±4.49cm、体重64.9±7.52kg(平均±標準偏差))とした。初めに最大随意収縮の測定をBIODEX System3を用いた。測定は3回行い,平均値を算出した。次に,足関節の底屈運動を右側のヒラメ筋を用いLSTで行った。運動方法は最大随意収縮の50%を負荷強度とし,3秒下ろし,3秒上げの動作を1回とし8回繰り返した。運動はランダムに施行し,触圧覚刺激は下腿最大膨隆部にカフを巻き施行した。運動終了後の1条件後に血中乳酸値を測定しました。条件設定は,0,30,40,50,60mmHgの5条件を用いた。測定姿勢は股関節,膝関節屈曲90°,足関節底屈0°とし,代償動作が出ないように配慮した。統計処理には,Tukeyの多重比較検定を用いて検討した。有意水準は危険率5%未満とした。<BR>対象者には口頭にて実験の主旨説明し,同意書にて参加の同意を得た。本研究は,聖隷クリストファー大学の倫理委員会の承認のもと実施した。
    【結果】
    血中乳酸値は,全ての対象者において60mmHgで高い値を示した。統計学的検討の結果,0mmHgと比較して60mmHgで有意に高い値を示した(n=15,0mmHg=1.87±0.51,60mmHg=2.79±0.82,p<0.05)。
    【考察】
    60mmHgという触圧覚刺激量は,筋内の低酸素環境を惹起できる刺激量であると考えられ,血中乳酸値を効率よく上昇させうる刺激量として適切な負荷量であることが示唆された。これまで疲労物質として捉えられていた乳酸は,現在ではその代謝特性から筋収縮におけるエネルギー源として定義されていることからも,代謝産物である乳酸の上昇は,筋収縮を効率良く促す条件設定として有効であると考えられる。
    【まとめ】
    健常成人男性に対して,LSTと60mmHgの触圧覚刺激を融合した運動は,血中乳酸値を効率よく上昇させることを明らかにしたことが挙げられる。さらに,血中乳酸値が上昇することは,筋のエネルギー源が増加することと類似している現象である。この血中乳酸値の上昇に伴う筋のエネルギー源の増加は,筋収縮力を増大させるための骨格筋内の環境を整える条件設定として有効であり,触圧覚刺激量の観点から骨格筋機能の特性を把握できた点は大変意義深い成果であると考える。
  • 永瀬 佳子, 松宮 巧
    セッションID: 100
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    複合的理学療法とは、国際リンパ学会において標準治療として認められたリンパ浮腫保存療法の一部で、スキンケア・リンパドレナージ・圧迫・圧迫下での運動療法の4つの主要素からなる。今回、発症より5年以上経過した両下肢続発性リンパ浮腫の患者に対し、外来で複合的理学療法を中心とした保存療法を行い、浮腫の改善が得られた症例を報告する。報告に際し、写真掲載を含めた同意を本人及び家族に得た。
    【症例】
    84歳女性。21年前、子宮癌にて摘出術を施行。5、6年前より両下腿を中心に浮腫が出現したが受診せず重症化。H23年9月、かかりつけの整形外科より当院へ紹介。慢性浮腫により、潰瘍の瘢痕化、変形性膝関節症の悪化、歩行速度や耐久性の低下を呈していた。
    【経過・結果】
    9/30より基礎知識の説明とセラピストによるケアを開始。浮腫軽減とセルフケアが継続できることを目標に設定。本人が高齢で、セルフケアを自立させるのは困難と判断し、毎回娘に同席を求めた。スキンケアとドレナージの指導は、本人が実施する部分と娘が協力する部分を確認した。自己評価として、煩雑な周径計測の代わりに単純な体重管理を指導。10/7より娘の協力で、バンデージ法による圧迫療法を開始。1か月程で固い圧痕の残る浮腫から柔らかい浮腫に変化した。2か月で周径が安定したため、圧迫方法を医療用弾性ストッキングに変更。12/19セルフケアが確立したと判断し、計10回の介入で終了。開始から終了時の周径変化は、右下肢大腿-5.4cm・下腿-9.5cm、左下肢大腿-4.4cm・下腿-8.3cmであり、体重変化は-7.2kgだった。浮腫軽減に伴い、歩行が楽になったと満足感も得られた。
    【考察】
    癌の術後や放射線治療後に生じるリンパ浮腫は、完治させることが困難である。発症した浮腫を放置することは、感染リスクの増大、下肢重量によるADL制限や関節への負担増大、見た目の悪化等、様々な悪影響につながる。現在では、術後早期より発症や悪化予防のため、セルフケア指導が行われている。しかし、本症例のように20年以上前に手術を受け、十分な指導を受けていなかったため、浮腫を放置してしまう患者も存在する。今回の結果は、慢性期であっても適切な介入を行うことで浮腫を改善できること、それにより二次的な障害を好転できることを示している。また、単にセラピストの手技で周径を減少させるだけでなく、本人や家族の負担を考慮しつつ、セルフケアへの移行を意識した指導を行うことが重要であったと考えられる。
    【まとめ】
    慢性の重度リンパ浮腫の軽減に、複合的理学療法が有効であった。適切な介入に加え、早期からのセルフケア指導の重要性が示唆された。
  • 五十嵐 祐介, 中山 恭秀, 中村 智恵子, 平山 次彦
    セッションID: 101
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    廃用症候群は原疾患や症状がさまざまであり、身体機能の特徴や傾向は捉えにくい。過去の報告では、院内での疾患分類や臥床による各機能の生理的変化など数多くされているが、血液データと身体機能の検討をした報告は少ない。当院では廃用症候群における評価表を作成し、廃用症候群と診断された全症例に対し評価表を使用している。そこで、今回は当病院にて使用している廃用症候群評価表にて得られたデータを使用し、血液データと身体機能を後方視的に検討することを目的とする。
    【方法】
    対象は当院入院中にてリハビリテーション科に依頼のあった患者のうち廃用症候群と診断された患者67名(男性40名、女性27名)。評価表より年齢、臥床日数(入院時からPT開始時までの日数)、血液データ(TP、Alb、Na、Cl、K、CRP、WBC、RBC、Hb)、Barthel Index(以下:BI)、Ability Basic Movement Scale(以下:ABMS)、入院前の日常生活自立度を抽出した。解析は入院前の日常生活自立度において入院前の身体機能が屋内自立以上(A2以上)の群と屋内介助(B1以下)の2群に分け、2群間における年齢、臥床日数、各血液データ、BI、ABMSの値を対応の無いt検定にて比較した。なお、本研究はヘルシンキ宣言に則りデータの取り扱いに十分注意し抽出、解析を行った。
    【結果】
    入院前屋内動作自立群51名(平均年齢80.37±9.3歳、平均臥床日数18±20.7日、平均BI値43.5±27.6、平均ABMS値21.4±7.15)、入院前屋内動作介助群16名(平均年齢81.8±8.5歳、平均臥床日数10.94±10.5日、平均BI値13.4±13.9、平均ABMS値13.4±4.07)となり、BIにおける入浴以外の全項目、ABMS全項目及び血液データではWBCにのみそれぞれ有意差が見られた(p<.01)。
    【考察】
    今回の結果より入院以前に屋内生活が自立していた患者は、介助を要していた患者と比べ、PT介入時における基本動作能力及びADL能力において有意な差が見られた。また、血液データよりWBCにのみ有意な差が見られた。WBCは感染等に対する免疫反応の指標として使用されることが多いが有意差が見られたことより、身体機能と何らかの繋がりがある可能性が考えられる。しかし、今回の結果では原疾患や治療方法などの分類を行っていないため、具体的な考察を行うまでには至らなかった。このため、今後は疾患分類や治療法による身体機能への影響について再度検討していきたい。
    【まとめ】
    入院前の自立度の違いにより、入院後に廃用症候群と診断された患者の血液データはWBCのみに有意差がみられた。
  • 峯崎 洋
    セッションID: 102
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    廃用症候群はその原因疾患は多岐に渡る。一言で廃用症候群といっても原因疾患によりリハ効果が変わるのではないかと考え、原因疾患別でリハ効果に差が見られるのか検討することにした。
    【対象】
    平成22年1月~平成24年1月までの2年間の間に当院に入院し、廃用症候群の診断名でリハを行った患者204名(死亡退院、データの不備のあった患者を除く)を対象とした。内訳は腎疾患43名、消化器内科疾患40名、消化器外科疾患31名、心疾患23名、呼吸器疾患22名、糖尿病12名、泌尿器疾患12名、血管外科疾患9名、その他12名となっている。
    【調査項目】
    1、年齢 2、リハ開始時と終了時バーサルインデックス(以下BI) 3、BI改善ポイント(リハ開始時と終了時BIの差)4、在院日数 5、リハ開始までの日数 6、リハ実施日数 7、入院前に屋外歩行自立していた者の比率  8、退院時歩行自立率 9、リハ開始時と終了時の基本動作能力(寝返り困難、寝返り可、起き上がり可、歩行可、歩行自立に分類) なお本研究は当院の個人情報保護方針に則り、患者情報を個人の識別あるいは特定できない状態に加工して行った。
    【結果】
    全体としては疾患によるリハ効果の差は認められなかった。呼吸器疾患で初期BIが糖尿病、血管外科に比べ有意に低かったことや、リハ日数が有意ではないものの長い傾向があったことが目立った。初期BIが低い疾患でリハ開始時寝返り困難の患者が多い傾向が見られたので、リハ開始時基本動作でリハ効果を検討したところ、リハ開始時寝返り困難だった患者の70%は起き上がりに至らなかった。またリハ開始時寝返り困難群と寝返り可能群では歩行の獲得に有意差が見られた。
    【考察】
    呼吸器疾患で初期BIが低くリハ日数が長いのは肺炎が多く、全身的なダメージが他疾患に比べ大きいためかもしれない。リハ開始時の基本動作能力とリハ効果については寝返り困難群と寝返り可能群で歩行の獲得に有意差があることがわかり、また寝返りが困難になるほど廃用が進むとその後のリハビリの効果が上がりにくくなるため、そこまでの廃用に陥らないよう努めることが大事だと思われた。
    【まとめ】
    廃用症候群を原因疾患別で分類してリハ効果を検討したところ有意な差は見られなかったが呼吸疾患で廃用が進んでいる傾向が見られた。
  • 金村 尚彦, 五十嵐 美穂, 石井 達也, 国分 貴徳, 西川 裕一, 前島 洋, 高柳 清美
    セッションID: 103
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    末梢神経損傷直後より間欠的伸張運動を施行した結果、脱神経筋に対する神経再支配を促通し、神経伝導性の改善をきたす可能性が示唆されているが,神経修復や生存維持に関与している神経栄養因子脳由来神経栄養因子(brain –derived neurotrophic factor,以下BDNF)とその受容体その受容体(tyrosine kinase receptorB,以下TrkB)について,ヒラメ筋における神経栄養因子の発現について,神経損傷後のバランス運動の影響を比較検討した。
    【方法】
    坐骨神経凍結圧挫による末梢神経損傷モデルのラットを作成した。ラットは対照群、損傷後運動群、損傷後非運動群,無処置運動群の4群(各6匹)に分けた。神経圧挫術後2日目から運動群には,運動方法は、外乱刺激装置(回転角度±7度、回転速度25rpmのプラットフォーム)を用い、期間は4週間、週に5日、1日1時間実施した。実験終了後、ラットヒラメ筋を摘出し、急速凍結した.ヒラメ筋,をホモジナイザーにて粉砕後、total RNAを抽出した。total RNA からcDNA作成した。その後cDNAを鋳型とし、神経栄養因子BDNF とその受容体 TrkB mRNAプライマーを用い、リアルタイムPCR法にて解析した。.統計解析は,各beta-actin mRNA発現量で正規化したBDNF,TrkBmRNA発現量を算出し,一元配置分散分析,および多重比較検定を実施した.なお本研究は,本学実験動物倫理委員会の承認を得て実施した。
    【結果】
    BDNFmRNA発現量,TrkB mRNA発現量ともに4群において有意な差を認めなかった。
    【考察】
    ラットの運動機能を観察した結果,神経損傷後運動を行った群が足関節運動機能や,歩容の改善を認めた。末梢神経損傷後の運動介入は神経再生を促進し、早期の機能改善を得るために有効であるが推察された。坐骨神経支配下にあるヒラメ筋を対象にBDNFとその受容体TrkBに着目し,その発現量と運動の関係を探索したが,統計的な差を認めなかった。神経栄養因子の分泌は,自己分泌,傍分泌であり,神経細胞や他の器官で産出されたタンパク質を利用し,神経修復を行なっていると推察されている。本研究は,神経栄養因子を産出している筋に着目し,実験を行ったが,ヒラメ筋で産出されるBDNFやTrkBmRNAの発現量には変化を認めなかった。ラット歩容の改善には,Schwann細胞や未分化Schwann細胞を刺激するサイトカインの分泌の影響、また運動により循環動態の改善がなどにより運動機能が改善された可能性が示唆される。今後の課題として神経修復や運動機能の改善には他の因子の探索や,損傷神経自体から発現する神経栄養因子の発現についても比較する必要がある。
  • 坂本 真一, 豊田 平介, 山本 紘靖
    セッションID: 104
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    リハビリテーションでは練習している課題の変化に対して、どのようにパフォーマンスが向上していくかを見定める必要がある。また、向上したパフォーマンスが次のリハビリテーション時にどの位残存し、学習されているかどうかの確認をすることも重要である。これまでに、運動学習に関する研究は健常成人を対象としたものが多く、高齢者と健常成人を比較、検討した研究は少ない。そこで本研究では、高齢者と健常成人に同様の運動課題を設定し、課題に対するパフォーマンス曲線の変化を検討した。
    【方法】
    対象は高齢者3名(ケースA~C)、平均年齢81±9.6歳。健常成人3名(ケースD~F)、平均年齢21±1歳。対象者には、座位で前方に敷いてあるレーンにボールを下手投げで転がしてもらい、目標とするマス目に止めるように指示をした。マス目は前方約2mの位置に設置し、計測回数は5回1セット、計10セットとし、各セット間に1分間の休憩をはさんだ。分析方法として、各ケースにおける1~10セットの成功率とRMSエラーを算出した。本課題に対する成功率とRMSエラーの変化からそれぞれのパフォーマンス曲線の相違を検討した。なお、対象者には今回の研究に対して説明を行い、同意を得た。
    【結果】
    成功率の平均は高齢者群で38±21%、健常成人群で32±19%であった。ケース別の成功率は、高齢者のケースA、Bで増加、高齢者ケースCで減少、健常成人のケースD~Fで増加する傾向を示した。RMSエラーは、高齢者、健常成人の全ケースで減少する傾向を示した。
    【考察】
    パフォーマンス曲線は成功率の増加、またはRMSエラーの減少により、パフォーマンスは向上していると示される。成功率の変動をみると、健常成人の全ケースと高齢者のケースA、Bで増加していることより、セット数を重ねるごとにパフォーマンスは向上した。しかし、高齢者のケースCでは減少していることから、セット数を重ねてもパフォーマンスは向上しなかった。これに対しRMSエラーでは、高齢者、健常成人の全ケースで減少していることから、両群でパフォーマンスが向上していた。このことから、健常成人と高齢者の両群で目標に対する誤差を検出しパフォーマンスを修正することは可能であることが分かった。しかし、高齢者では誤差を修正しても目標に到達しないケースもあることが分かった。
    【まとめ】
    今回、高齢者と健常成人でボール転がし課題における成功率とRMSエラーの変化からパフォーマンス曲線の違いを検討した。その結果、両群で誤差を修正することは可能であるが、高齢者では誤差は修正されても成功しないケースもあることが分かった。
  • 河原 陽平, 堀 翔太(OT), 藤本 修平, 小林 資英(OT)
    セッションID: 105
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    視覚によって垂直軸を判断する、自覚的視性垂直位(Subjective Visual Vertical;SVV)がある。SVVは立位姿勢や歩行能力に影響すると言われている(Bruell,1957)。このSVVを評価する場合、姿勢の影響は否めないものの、実験条件として定義されている報告はあまり見られていない。特に頸部および体幹については平衡覚など感覚系の影響からも、単独またはそれらの姿勢の組み合わせによって異なる可能性もある。よって本研究では、座位において前額面上の頚部および体幹の姿勢がSVVに影響するか検討した。
    【方法】
    対象は健常者20名(平均年齢27.6±3.6歳)とした。対象には、ヘルシンキ宣言に基づき、本研究の内容を十分に説明し同意を得た。まず、SVVを評価する機器の前で対象に椅座位をとらせた。機器はパーソナルコンピューター(PC)とその周辺視野を遮るための自作器具からなる。PCには、棒が映し出され、その棒が60°傾斜した位置から60°/secで反対側の同位置まで動くように設定した。対象にはPCを操作させ、この棒が垂直位となった時点で主観的に止めるように指示した。規定した姿勢は5種類とし、空間的な各部位の位置関係から、正中位(頸部0°・体幹0°位)、頚部側屈位(頸部20°・体幹0°側屈位)、身体傾斜位(頸部20°・体幹20°側屈位)、立ち直り位(頸部0°・体幹20°側屈位)、最大傾斜位(頸部40°・体幹20°側屈位)とし、各々左右で各2回ずつ測定した。これらの姿勢は自作の機具で規定し、実験中に動かないようにベルトにて固定した。また外部環境の影響を少なくするために、実験は静かな暗室で実施した。解析は、対象が判断した時点の棒の傾きをグラフィックソフトCanvas8で計算し、得られたデータと真の垂直位の差(SVV度)を算出し、その絶対値平均を採用した。統計解析は各姿勢間のSVV度を比較するために、Shaffer法でαエラーを補正した後に対応のあるt検定を行った。有意水準は5%とした。
    【結果】
    最大傾斜位とその他の姿勢全ての間、および正中位と頚部側屈位、身体傾斜位の間で有意差が見られた。
    【考察】
    健常者では座位姿勢によってSVVが異なることが示唆された。本研究の結果ではいずれも、頸部が空間的に傾斜した構えにおいて大きな差を認めており、固有感覚よりも視覚や平衡覚の影響が強いことが考えられる。
    【まとめ】
    健常者において座位姿勢の違いによってSVVが異なることがわかった。その中でも特に頚部の空間的な位置が影響しており、今後の研究において実験条件を規定する必要性があると考える。
  • 星 文彦, 菊本 東陽, 鈴木 陽介, 伊藤 俊一, 藤本 鎮也, 浅岡 祐之
    セッションID: 106
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    床の水平移動と傾斜による外乱刺激に対する姿勢応答として前脛骨筋、大腿四頭筋、腹直筋の反応時間を計測し、その外乱刺激の力学的相違(床水平移動と傾斜)による姿勢応答である筋反応時間と筋活動パターンへの影響を検討することと、姿勢応答に対する認知課題の影響も加えて検討することを目的とした。
    【方法】
    被験者は、健常男子15名、平均年齢25.7歳とした。課題は、静止立位保持およびそれに認知活動課題として100から7を順次引いてゆく計算課題の二課題とした。床外乱は、立位バランス解析装置「EQUITEST」(NEUROCOM社)を使用し、前後方向への水平移動および傾斜を予告なくランダムに刺激した。外乱刺激に対する筋電図反応時間の計測は、「基礎医学研究用システムLEG1000」(日本光電社)を使用した。筋活動は右側の前脛骨筋・大腿四頭筋・腹直筋から表面筋電図用電極はVitrode(日本光電社)を使用し導出した。床外乱刺激と筋電図は、可動する床面に3次元加速度センサー(クロスボー社)を改良し(イリスコ社支援)固定し同期した。本研究は、本大学倫理委員会の承認の下(承認番号22052)、各被験者には研究の詳細を口頭で説明し書面にて同意を得た。
    【結果】
    水平外乱刺激と傾斜外乱刺激による筋活動パターンは遠位から近位へという順序を示し、前脛骨筋反応時間の潜時は、水平外乱刺激の方が傾斜外乱刺激よりも明らかに短かった。認知課題による差は認められなかった。
    【考察とまとめ】
    外乱刺激の相違による反応時間の差から、傾斜刺激による姿勢応答は足関節筋群への直接的な応答ではなく、身体全体が後方へ傾斜するまでの時間が加味されたもので、傾斜外乱刺激の入力は足部の体性感覚系ではなく前庭感覚系や視覚系などによる可能性が示唆された。
  • 藤本 修平, 山口 智史, 藤本 静香, 大高 洋平(MD)
    セッションID: 107
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    動的座位バランスは,側方へ重心移動を行わせ,バランス反応で観察される関節運動などを評価する.しかし,臨床では主観的に関節運動を観察するため,客観的に検討されていない.本研究では,側方への動的座位バランスによる最大座圧移動時の関節運動の組み合わせを検討した.
    【方法】
    対象は健常者48名(男性29名,女性19名,平均年齢21.0±2.3歳)とした.ヘルシンキ宣言に基づき,対象には研究内容を十分に説明後,同意を得た.座位姿勢は,足底非接地,腕組みした状態の端座位とした.動的バランス課題は,最大限右側へ体重を移動するように指示した.バランス課題中の関節運動を評価するため,4台のデジタルカメラ(EXILIMfc-100)を用いて撮影した.対象には,左右の肩峰,上前腸骨棘,上後腸骨棘,大転子,膝蓋骨,大腿骨外側上顆,外果,剣状突起,第7頚椎,第12胸椎,第5腰椎に半径2cmのマーカーを貼付した.動画データの解析は,静止画に変換し,3次元動作解析システムToyBoxWG101を用いて各骨指標の座標を求め,得られた座標から関節角度を算出した.課題開始前と最大座圧移動時の関節角度の差を算出し,各関節の関節運動とした.さらに撮影後に,関節角度計を用いて,安静時の体幹・股関節の関節可動域(ROM)を測定した.また最大座圧移動量は,圧力分布システム(BIG-MAT,ニッタ株式会社)にて計測し.座圧中心のY座標が最も動いた距離を計算し,両大転子間の距離で除した値をとした.統計解析は,因子分析(バリマックス回転)で項目を群分けし,群分けした因子から対象の因子得点という新しい変数を作成した.この因子得点を独立変数,座圧移動量を従属変数として重回帰分析(ステップワイズ法)を行った.有意水準は5%とした.
    【結果】
    因子分析により,第1因子は体幹前後傾,左股関節屈伸,左股関節内外転,右股関節内外旋,右膝関節屈伸の関節運動項目(寄与率15.1%)であった.第2因子は体幹・股関節のROM項目(寄与率10.7%)であった.第3因子は右股関節内外転(寄与率9.3%),第4因子は体幹回旋に関わる項目(寄与率7.4%)であった.重回帰分析の結果,第1因子と第3因子が選択された(p<0.05).
    【考察】
    右方への動的座位バランス時の最大座圧移動量には,体幹後傾,左股関節屈曲と外転,右股関節外旋,右膝関節屈曲といった関節運動の組み合わせおよび右股関節内転の程度が影響していた.これらの関節運動は,座位バランスに重要な要素であり,動作観察の重要なポイントだと考えられた.
    【まとめ】
    今回,ビデオ動画を用いた動作分析と座圧移動量の計測により,客観的に動的座位バランスを検討した.今後,高齢者や疾患別による相違を検討したい.
  • 青木 幸平, 木島 隆
    セッションID: 108
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    半側空間無視(以下USN)患者に対し環境設定をすることでADLが向上することを良く経験する。しかし、これはUSNの回復とは異なるため、変化する環境下になると著しくADLが低下するなどの狭小化が懸念される。今回、USNに対しアプローチを行った結果、USNが回復しADLが向上した症例を経験したため報告する。
    【症例紹介】
    H23/10/25右内頚動脈梗塞発症後、血栓融解療法(t-PA)を実施し、11/28リハビリ目的で当院へ入院した64歳男性。Brunnstrom stageV-V-V、感覚障害は表在・深部共に軽度鈍麻、立位や歩行は可能だが体幹が右に傾き正中より左側に回旋困難で障害物もよけられなかった。重度の左USN(線分抹消検査、右側より2/7列まで抹消可能)と半盲を認め、軽度の半側身体失認があった。Barthel Index(以下BI)は40点で、減点項目は食事・整容・排泄・移乗・移動・階段で、ベッド上以外の動作に介助が必要であった。
    【治療方針】
    空間制御は、視覚・体性感覚双方の統合により行われ、前頭・頭頂葉間が関与していると考えられている。左側への声かけによる注意を向ける訓練では、左視空間無視領域の空間形成や探索行為につながらないことが予想される。その為、視覚と共に体の位置や動きに基づき、探索行為を行うことでUSNが改善し、ADLの向上に寄与するものと考えた。尚、治療方法は患者及び家族に十分に説明し書面にて同意を得た。
    【治療・結果】
    USNに対する治療は、視覚・体性感覚双方の統合を目的に、閉眼で物品を手で触り場所を答え、開眼して視覚で確認した。次に、物品の形や色を記憶し、自身から見てどの位置に置かれているかを回答する訓練を座位で行った。その結果、線分抹消検査は右側より6/7列まで抹消が可能となりUSNが改善した。BIは85点となり、減点項目は階段・歩行と改善し、トイレまでであれば(10m)歩行自立となった。初期の患者は「左側を見るときにはかなり疲れる」と言っていたが、リハビリ介入1ヶ月半頃には「自然に注意を向けられるようになった」と内省も変化した。
    【考察】
    ADL訓練を実施せずにBIの点数が向上したことからも、USNが改善しADLが向上したと言える。体性感覚情報で左側空間を探索し、その位置情報を元に視覚で確認する行為を行ったことにより視覚・体性感覚が統合し、結果,患者自ら左側を認識できるようになった。そして、障害物の回避行動や目的地までの到達が可能となり自然にADLが向上したと考えられた。また、今回の試みにより、USNの改善には体性感覚での空間制御が有用であると考えられた。
  • 櫻本 一平, 佐藤 みゆき, 臼田 滋
    セッションID: 109
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    脳卒中片麻痺者の麻痺側荷重動作時の両側肩峰中点側方到達点と下肢荷重率(Weight Bearing Rate:WBR)、身体機能、歩行能力との関連性を明らかにすることを目的とした。
    【方法】
    対象は手放しで立位が行え、杖や装具の有無を問わず自力歩行可能な脳卒中者11名(平均年齢:67.2歳)とした。荷重量は市販体重計にて測定を行い、ビデオカメラで目盛を撮影し、画像より読み取った値を体重で除し、WBR(%)を算出した。三次元動作解析は2台のデジタルビデオカメラで撮影した映像よりFrame-DIAS4 systemを使用して解析した。これら3台のカメラは同期して解析を行った。荷重動作は立位で非麻痺側・麻痺側下肢へ随意的に行い、最大に安定して荷重可能なWBRを測定した。解析は麻痺側荷重時の両側肩峰中点側方到達点の平均値10.2cmを基準に平均値以上群(A群 n=5)、平均値以下群(B群 n=6)に群分けし、三次元動作解析項目、WBR、身体機能、歩行能力の項目において独立サンプルによるt検定、Mann-WhitneyのU検定を用いて群間比較を行った。側方到達点は両側足関節の中点からの距離で荷重側方向を+と定義した。なお、本研究は老年病研究所倫理審査委員会にて承認された上で行った。
    【結果】
    麻痺側荷重時の肩峰中点到達点(cm)はA群5.2±1.9、B群 -1.5±3.0、ASIS中点到達点(cm)はA群17.7±5.1、B群4.1±1.8でそれぞれ有意な差(p<0.01)を認めた。それに対して、非麻痺側荷重時の肩峰・ASIS中点到達点では2群に有意な差は認めなかった。WBR(%)では麻痺側WBRにおいてA群87.8±4.8、B群49.2±9.8で有意な差(p<0.01)を認めたが、非麻痺側WBRにおいては有意な差は認められなかった。身体機能ではSIASの運動・感覚項目の合計点において有意に(p<0.01)A群で高い点数となった。歩行能力では、最大歩行速度(m/s)においてA群0.74±0.31、B群0.30±0.14、重複歩距離(m)においてA群0.82±0.24、B群0.57±0.05となり、それぞれ有意な差(p<0.05)を認めた。
    【考察】
    麻痺側荷重時肩峰中点側方到達点は、麻痺側WBR、身体機能、歩行能力を反映している可能性が高く、麻痺側荷重動作時の重要な評価ポイントと成り得る。しかし、今回の研究では各項目間の因果関係を探ることは難しかった。今後、肩峰・ASIS中点に着目し荷重動作パターンを分類可能であり、さらなる症例数の増加が課題である。
  • 小坂 佳代子, 横田 直子
    セッションID: 11
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    障害を得ることは個人・社会参加を制約し生活活動であるADLを障害する。入院中から独居を営むためできるADL・しているADLに着目した。障害を得てそれまでと同じ生活ができなくなったとしても、様々な工夫によりまた元の生活に戻ることが可能であった症例を報告する。2症例とも本人への説明と同意を得た。
    【症例紹介】
    症例1:72歳男性。糖尿病壊疽による左下腿切断後呼吸不全ありNPPV。呼吸は胸式呼吸で、呼吸数23回/分。O2=1L下で労作時SPO2=93~95%息切れ;修正Borgスケール4。下腿切断は左中断端で幻視痛あり。ADLは起き上がり~端坐位保持可能、トランスファー監視。吸着式下腿義足で歩行訓練。HDS-R 20/30点。<BR>症例2:74歳男性。脳梗塞右麻痺、慢性腎不全で透析導入。右大腿骨頚部骨折後人工骨頭置換術。右Br-stage Ⅴ-Ⅴ-Ⅴ.構音障害あり。血圧は160~180/70~80。ADLは術後8週で20M歩行器歩行監視。HDS-R19/30点。
    【経過】
    症例1:入院から4か月内科的なコントロールつかないこともあり訓練進まず。リハビリで離床するも病棟での臥床時間が長い。小康状態となると在宅への希望が強くなった。そこで1週間の試験退院を機にADLと環境の設定を行った。試験退院から帰院すると自宅・病棟・リハビリで、できるADLとしているADLの乖離がみられスタッフ間でADLへの対応が違っていることが判明。そこで自宅退院を目標に病棟・リハビリで、できるADLとしているADLを表にまとめ情報を共有した。歩行では下腿義足のソフトインナーとソケット装着はしているADLとして自立、U字歩行器歩行は監視。そして在宅チームと症例のADL表を用いて環境設定を細部で調整し、結果在宅でのADLが維持されている。<BR>症例2:疲労感が透析後は特に強くリハビリの効果出現に長期間を要した。OPE後8週でMMT右殿筋群・腸腰筋・大腿四頭筋3+、左は4。在宅を強く希望され透析通院も念頭におき家屋評価。カゴを取り付けた歩行器歩行で、独居に必要なADL動作である冷蔵庫から食品を出してテーブルまで運ぶ等を病棟では監視や促しを、リハビリでは動作を行いしているADLの自立を目指した。またケアマネを中心とした在宅チームと頻繁に連携をとる事で、透析通院のための動線や福祉用具、緊急時の携帯使用の確認を行った。その結果ヘルパー介助を受けながら、独居でADLを歩行器使用で獲得し維持している。
    【考察】
    できるADLからしているADLに注目した。在宅チームと連携をとり、個々の生活を把握することで障害を得てもADLの方法の検討や福祉サービスの導入により、元の生活に戻ることができることを学んだ。
  • 岡田 公男, 草野 勝, 金指 美和, 小宮山 恵子, 鈴木 知子, 高橋 梢, 隠明寺 眞理, 関口 政男, 佐藤 和強 (MD)
    セッションID: 110
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】〈BS〉 当院では、脳血管障害の患者に対し発症早期から理学療法士が介入しており、その関わりが離床の早期化を促しADL拡大に効果を上げている。弛緩性麻痺患者の立位練習中に、大腿四頭筋とハムストリングスの同時性収縮を触知する事がしばしばある。しかし、「弛緩性麻痺下肢が実際に筋収縮をしているのか」と「本当に同時収縮をしているか」という点については疑問であった。〈BS〉今回、弛緩筋の収縮について筋電図検査による評価をすることができた。そして、有意義な結果を得たので報告する。〈BS〉【方法】〈BS〉筋電計は日本メディックス製のオートムーブAM800、表面電極を使用した。〈BS〉患者は左大脳半球に散在する脳梗塞を発症した72歳の男性であった。理学療法初回評価は右弛緩性片麻痺、知覚重度鈍麻、失語症重度の状態であった。心原性のため離床が遅れ、車椅子乗車は発症後8日目、介助歩行は発症後9日目より開始した。〈BS〉筋電図評価1回目は発症後23日目、回復状態は右下肢のBRS1、起立介助、立位保持は手すりを使用し可能な状態であった。〈BS〉筋電図評価2回目は発症後30日目、右下肢のBRS1、起立は手すりを使用し可能、平行棒介助歩行の状態であった。〈BS〉筋電図評価は麻痺側下肢と非麻痺側下肢の膝・足関節の筋群に対して、臥位での随意運動と、起立・歩行時について実施した。〈BS〉尚、当院の倫理委員会規定に従い説明し同意を得た。〈BS〉【結果】〈BS〉1. 麻痺側下肢は各動作で次のような結果であった。〈BS〉 ・臥位で随意運動を促した時は各筋肉で筋電位は10μV以下であった。〈BS〉・介助にて起立をした時、起立初期に筋電位が高く、外側広筋400μV、外側ハムストリングス80μV、前脛骨筋50μV、下腿三頭筋80μVであった。〈BS〉・介助歩行時の立脚期には、起立時の1~3倍高い筋電位であった。〈BS〉・2回目評価時は、抗重力主働作筋は約50%低下し、拮抗筋は約2倍高くなる傾向にあった。〈BS〉2.非麻痺側下肢は各動作の各筋肉で100~300μVの筋電位だった。〈BS〉【考察】〈BS〉今回の結果により、次のことが考えられる。〈BS〉1. 弛緩性麻痺側下肢は、立位・歩行と荷重することによって、筋収縮をしていると考えられる。〈BS〉2. 立位・歩行時の麻痺側下肢の筋収縮は抗重力主働作筋とその拮抗筋が同時収縮をしていると考えられる。〈BS〉以上より、脳血管障害の弛緩性麻痺患者において、立位・歩行することは、麻痺側下肢の支持性回復促通に効果的であると考えられる。また、同時収縮をしていることは、痙性を助長していない可能性も考えられる。これらについて今後、症例を増やして検討を加えていきたい。
  • 西田 翔, 村上 貴史
    セッションID: 111
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
     今回、病棟での移乗動作が自立しない症例に応用行動分析学的介入を行った。その効果について検討した。
    【方法】
     症例は70歳代男性、脳梗塞、右片麻痺であった。運動機能はBr.stageⅣ-Ⅳ-Ⅴ、高次脳機能にて注意障害を呈していた。その症例に4週間の応用行動分析学的介入を行った。介入では(1)目標設定の明確化(2)先行刺激の整備(3)後続刺激の整備を行った。目標は1)「車椅子位置の適切な設置」2)ブレーキ管理」3)「フットプレート管理」とした。先行刺激はプロンプト・フェイディング法を行った。プロンプトは1週目に口頭指示およびモデリング、2~3週目に視覚的プロンプト、4週目にプロンプトの消去を行った。後続刺激はチェックリストを用いて、上記目標の成否を症例にフィードバックした。チェックリストにおいて1)は規定位置に設置した場合に○、2)と3)は適切に行った場合に○とした。チェックリストにて介入前、介入後1週間、2週間、3週間および4週間の1週間毎の成功率を比較した。成功率は移乗動作回数に対する適切な動作数の割合とし、1週間の平均値を代表値とした。チェックリストの記載は理学療法士、作業療法士、看護師および介護士とし、時間帯は日中、期間は4週間とした。尚、本報告について対象者に十分に説明し同意を得た。
    【結果】
     介入前は成功率が1)48.8%、2)56.4%、3)69.4%であった。2週目より視覚的プロンプトを導入した結果、1)の成功率が急上昇し、2週目90%以上・3週目95%以上となった。2)と3)は徐々に成功率が上がり3週目に100%となった。1)において4週目に刺激入力の消去を行っても成功率90%以上を維持した。
    【考察】
     本症例の介入にあたり適切な動作が定着しなかった背景に対してABC分析を行った。適切な動作が定着しなかった原因として、適切な手順とその必要性の理解力低下、環境に対する認識低下、そして後続刺激に対する不適切な入力が特に考えられた。介入にあたり、山崎ら(2008)は視覚的プロンプトが適切に動作獲得に影響すると報告している。本症例に視覚的プロンプトを用いて成功率が上昇し、視覚的プロンプトの有効性が考えられた。また、鈴木ら(2004)は強化刺激が適切な動作の出現頻度に影響すると報告している。適切な動作に対して賞賛や成功体験などの強化刺激は、本症例の適切な動作学習の促進に影響したと考えられた。以上より今回の応用行動分析学的介入の有効性が考えられた。
    【まとめ】
    今回、脳梗塞患者の適切な移乗動作獲得のため、応用行動分析学的介入を行った。本症例において特に視覚的プロンプト、強化刺激が適切な動作獲得、環境設定に影響したと考えられた。
  • 山本 学, 小林 英郎
    セッションID: 112
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    近年,体幹機能の重要性が指摘され,歩行との関係などが報告されている.脳卒中患者の日常生活活動(以下ADL)は,動作能力や高次脳機能障害など多くの因子が影響を与える.体幹機能がADLに及ぼす影響も指摘されているが,ADLとの関係を詳細に検証した報告は少ない.そこで今回,リハビリテーションプログラムの検討,効果判定を行う手段として,体幹機能評価であるSIAS体幹項目に着目し,体幹機能評価がADLの予後を知る上で有用な評価か否かを検証した.その結果を受け,ADLの予後予測の指標として活用できるかを検討した.
    【方法】
    対象は,2011年6月から12月に当院に入院した脳卒中片麻痺患者202例(クモ膜下出血23例,脳出血52例,脳梗塞127例),男性128名,女性74名,平均年齢65.8±12.7歳,平均在院日数24±12日であった.目的変数をBarthel index(以下BI),説明変数を体幹機能はStroke Impairment Assessment Set(以下SIAS)体幹項目,片麻痺機能はBrunnstrom stage(以下BS)上下肢項目とし,重回帰分析を用いて検証した.本研究にあたっては,当院の倫理規定に従って対象者に十分な説明を行い,同意を得た上で行った.
    【結果】
    検証モデル全体として有意であることが示され(R=0.68~0.80), BIとSIAS体幹項目で有意な相関が得られた(P<0.05).SIAS体幹項目とBIの項目別では,垂直性は食事,排便,整容,トイレ,腹筋力は排便,移乗,トイレ,更衣,移動において有意な相関を認めた.
    【考察】
    SIAS体幹項目は,BSよりBIとの関連が強いことが示され,SIAS体幹項目は,ADL予後を知る一つの評価項目として有用であることが示唆された.項目別にみた場合では,垂直性では坐位で行うADL,腹筋力では車椅子,歩行といった移動手段を用いたADLとして,実用的なADLの予後を知る手掛かりになると考える.
    【まとめ】
    本研究より,体幹機能評価はADL訓練,回復を積極的にすすめるためのリハビリテーションプログラムの検討,効果判定に活用できると考えている.当院では現在,体幹機能評価,訓練を早期より行い,ADLの予後予測として活用している.今後評価時期を細分化し,時期別での予後との関連を明らかにすることにより,在宅復帰などの転帰までも予測できるものと考えている.
  • 沼田 純希, 剱持 美希, 金子 純一朗
    セッションID: 113
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    本研究はBATRAC(Bilateral- Arm Training with Rhythmic Auditory Cueing:両側上肢同時反復運動)の理論に基づき考案した下肢運動課題を対象とし,近赤外分光法(NIRS:Near-infrared spectroscopy)を用い課題特異性の検証を実施したので報告する.
    【方法】
    対象は脳卒中患者1名(男性,50歳代,左中大脳動脈瘤破裂によるくも膜下出血(発症後7年経過),右片麻痺,言語障害) および,健常成人女性12名(平均年齢21.4±1.00歳)であった.対象者には大学倫理委員会の承認後,十分な説明を行い同意を得た.計測には22CH×2対のプローブを用いた近赤外光イメージング装置(NIRS ,ETG-4000,Hitachi,Japan)を使用した.プローブは前頭葉領域と頭頂葉領域に配置し,酸素化ヘモグロビン(Oxy-Hb)・還元ヘモグロビン(Deoxy-Hb)・総ヘモグロビン(Total-Hb)が検出されるよう設定した.運動課題として,ボールを用いた足関節底背屈反復運動課題(以下,BT)と不安定板を用いた運動課題(以下,IT)を実施した.解析は,前運動領域(10CH:ブロードマン6野と9,46野の一部)と頭頂連合領域(10CH:ブロードマン5,7野)と定義して解析し,Oxy-Hbデータを対象とした.8回の課題データから練習として1回目,ノイズや頭部の運動など課題データの中で逸脱している2回をカットした後,5回の課題データを加算平均し,安静時Oxy-Hbに対して3SD以上の増加がみられた場合,課題による賦活と定義し解析を行った.また,関心領域内の賦活として認められたCH数を加算し,課題間で独立性(χ2検定)の検定及び,課題内で適合度判定(χ2検定)を用い検定した.
    【結果】
    CVA症例において,関心領域では,両側特に障害側前運動領域および非障害側頭頂連合領域に賦活がみられた.また,関心領域以外では両側の前運動領域周辺,および運動感覚野周辺に賦活がみられ,障害側前頭葉については広範な賦活が認められた.一方、健常者では,課題間では,BT群では頭頂連合領域で((χ2=20.4),IT群では前運動領域において優位な賦活が認められた((χ2=30.0).課題内では,BT群では頭頂連合領域優位の賦活が認められ((χ2=8.52),IT群では領域間に差は認められなかった((χ2=0.0243).
    【考察・まとめ】
    CVA症例では左右非対称に,特に障害側運動領域に顕著な賦活が認められた.また,健常者では課題特異的な脳活動変化が認められた.このことより,脳卒中リハビリテーションにおいて,課題特異性を考慮し,障害部位に応じて個々の症例に対し最も効果的な治療を選択する必要性が示唆されたと考える.
  • 上杉 睦, 園 英則, 筒井 麻理子, 入江 武志
    セッションID: 114
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
     脳卒中片麻痺患者の日常生活動作では麻痺側下肢の使用を避けた動作が生じ,麻痺側への荷重を避けた動作が習慣化すること報告される.麻痺側下肢への意識的な荷重を行いながらの静的立位,立ち上がり動作の分析の報告は多いが,ステップ動作の検討は少ない.ステップ動作は歩行,階段昇降動作につながる動作であり,臨床で多く用いられる練習課題である.本研究ではステップ動作で麻痺側下肢への荷重意識がステップ動作のパフォーマンスに即時的な効果が認められるか検証した.
    【方法】
     対象は脳卒中発症後6か月以上経過し,ステップ動作が実施可能な脳卒中片麻痺患者19名を対象とした(平均年齢69.5±10.3歳,男性11名、女性8名)であった.対象者を無作為に介入群と対照群に振り分け,対象群は通常の運動療法のみ,介入群は通常の運動療法に加え麻痺側下肢への荷重を促す運動3種目(立位荷重練習,前方ステップ練習,サイドステップ練習)を実施した.測定課題は10cmの段差を用いたステップテスト,サイドステップテスト,最大一歩幅を測定し,運動療法および介入の前後で測定した.介入効果を調べるため介入群,対照群においてそれぞれ前後の計測値で対応のあるt検定で比較した.尚,本研究は善仁会横浜第一病院倫理委員会の承認を得て,対象者に対し説明と同意得て実施した.
    【結果】
     ステップテスト(回±標準偏差)では介入群では前:8.4±3.7、後:8.4±3.1,対照群で前:9.0±2.7,後:8.8±3.1であった.サイドステップテスト(㎝±標準偏差)では介入群で前:38.8±18.1,後:42.8±22.0,対照群で前:45.5±14.4,後:48.8±16.7であった.最大一歩幅(㎝±標準偏差)では,介入群では前:46.5±18.3,後:48.4±24.3,対照群で前:53.5±13.1,後:54.8±19.9であった.すべての測定項目において介入群、対照群ともに前後間で有意差は認めなかった. 
    【考察】
     本研究ではステップ動作にて麻痺側下肢への意識的な荷重を行いながら実施したが,即時的なパフォーマンスの改善は認めなかった.ステップ動作は体幹のコントロールや麻痺側下肢と非麻痺側下肢の間で重心をコントロールする複雑な動作課題であり,麻痺側を意識的に使用することだけでは,即時的なパフォーマンスの改善は得られなかったと考えられる.
  • 木島 隆
    セッションID: 115
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    自己の身体位置関係の認知獲得から身体部位間の関連性、さらに、外部環境と自己との関連性の確立へと順序立てた治療を行うことで随意性に改善を得た経験を昨年の本学会で報告した。今回、被殻出血により運動は保たれているが、随意運動の感覚が消失した症例に対し早期から認知獲得の順序に重点を置いたアプローチを導入し良好な改善が得られたので報告する。
    【症例紹介】
    50代男性、平成24年1月30日に右被殻出血を呈し保存的治療が進められた。1月31日の検査は、意識はJCSⅡ-10、日内変動があった。脳卒中運動障害重症度スケール(JSS-M)は22.54。Br.stage上肢Ⅲ手指Ⅳ下肢Ⅳで指示に対して動かすことは可能であった。しかし、一般的感覚検査は左上肢・手指・下肢ともに表在・深部感覚とも脱失で、指示に従って随意的に動かした上下肢さえ動かしたことが分からなかった。
    【治療仮説】
    動作を早期より求めることは脳損傷後の半球間抑制の破綻から非損傷半球の過活動を引き起こし非麻痺側優位の運動を誘発させ、麻痺側不使用の学習を進める可能性があると考えた。症例は自己の運動を自己のものとして認知できておらず、他動の運動や接触も認知できなかったため、自己を認識でき、ある程度認識できる自己で外部の環境と関連性を築く、といった順序立てた認知獲得は後の動作獲得に寄与すると考えた。尚、治療に際し患者及び家族に十分に説明し同意を得た。
    【治療・結果】
    症例の身体を動かす前に人形を使用して動かす部位・関節を確認してから、閉眼・他動で運動させた。示した関節の動きが理解できてきた後、文脈に沿った筋収縮を徐々に許し自動介助運動へと展開した。麻痺側と非麻痺側の関節および部位の位置関係、変化点などを求め、徐々に外部との関連性へと範囲を広げていった。外部との関連性は足底をどの位置に置いたか・どの軌跡を辿ったかや、どの素材を触ったかなどの識別を臥位-座位-立位と求めた。25病日目に個室での移動・トイレ動作自立。転院時(3月8日)JSS-Mは5.42、感覚はVASで5/10となり、「全く無かった手足が今は付いている感じがします」と内省も得られた。
    【考察】
    脳損傷の急性期はリスクを管理しつつ廃用を予防し可及的早期に離床を確立することを目的としている。しかし、早期のリハビリテーションは非損傷半球の過活動、麻痺側の不使用の学習を進める可能性があるため、早期はADLの獲得よりも機能の獲得を優先目的としたリハビリテーションが重要と考える。予後予測因子として相関性の高いJSS-Mも低値であったことから早期より認知獲得の順序に重点を置いたアプローチは有効であると考える。
  • 菊池 謙一
    セッションID: 116
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    片麻痺患者は体幹筋群の低緊張が四肢の活動性を減少させ,姿勢コントロール障害を引き起こしている.体幹機能の回復には脊柱の動的安定化機構が必要であり,体幹の深層筋群である腹横筋,多裂筋,骨盤底筋群,横隔膜がその働きを担うとされている.このうち,腹筋群,横隔膜は呼気筋,吸気筋としても作用し,呼吸筋訓練時にこれらの筋群の活動がみとめられるが,実際に呼吸筋訓練前後にて立位バランス能力を比較した報告は少ない.
    本研究では片麻痺患者に対し,呼吸筋訓練を実施することで,体幹深層筋群を活動させ,立位姿勢,バランス能力に与える即時効果を検証することである.
    【対象・方法】
    対象は当院にてリハビリテーション実施中の片麻痺患者17名(男性10名,女性7名,平均年齢:67.4±7.8歳)である.対象者には本研究の趣旨などを紙面にて説明し,同意を得た.
    方法は立位姿勢の評価として第5腰椎,第7胸椎,外果,大転子,肩峰にマーカーを貼り,デジタルカメラにて,前額面,矢状面を撮影した後,パソコン上に取り込んだ画像を画像解析ソフトImage jにて分析した.前額面での分析は内果間中央より垂線を引き,第5腰椎と内果間中央,第7胸椎と内果間中央を結ぶ線と垂線のなす角度を,矢状面では外果より垂線を引き,大転子と外果、肩峰と外果を結んだ線と垂線のなす角度を計測した.
    立位バランス能力の評価は麻痺側,非麻痺側における片脚立位時間,FRTを実施した.
    呼吸筋訓練の方法として端坐位にてThreshold Pep(Respironics社製)を使用し,Borg Scaleにて,2の自覚的強度に負荷圧を設定し,5分間呼気筋訓練を実施した.
    訓練前後の比較検討を行うため,有意水準1%にてWilcoxon符号順位和検定を実施した.
    【結果】
    呼吸筋訓練前後における立位姿勢を評価すると,前額面において第五腰椎,第七頚椎で有意な改善がみとめられた.
    立位バランス能力の評価では,麻痺側の片脚立位時間、非麻痺側・麻痺側のFRTにおいて有意に改善がみられた.
    【考察】
    今回片麻痺患者に対し呼吸筋訓練を実施することで,立位姿勢、立位バランスに即時効果がみとめられた.理由として呼吸筋訓練を実施することで,先行研究で報告されているように横隔膜や腹横筋などの体幹の深層筋群が活動し,腹腔内圧が上昇したと思われる.その結果,横隔膜を介して腰部骨盤帯の長軸方向への支持性が高まり,腹直筋や腹斜筋,脊柱起立筋などの体幹表層筋群が活動しやすい環境におかれ,立位姿勢、バランスの改善につながったと考えられる。
  • 下池 まゆみ, 武川 真弓
    セッションID: 117
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    脳卒中片麻痺患者の階段昇降時における手すりの可否は、活動範囲に影響を与える一因と考える。片麻痺患者の階段昇降に関する先行研究では、一足一段での自立獲得や装具を非着用で行うなど、特定の条件下で実施している。本研究の目的は、昇降方法を特定せず、手すりなしで階段昇降を行うために必要な身体機能・歩行能力を明確にすることである。
    【方法】
    対象は当センターの入院患者で研究参加に同意が得られた片麻痺患者20名(右8例、左12例)、平均年齢は57.3±15.7歳である。失調症、くも膜下出血、多発性脳梗塞は除き、倫理委員会で承認を得た上で実施した。階段昇降能力は、20cm×3段を監視以上で、杖の使用もしくは手すりなしで可能な者を手すりなし群(10例)、手すりの使用で可能な者を手すりあり群(10例)とした。二足一段や一足一段の方法は限定せず、装具の着用を認めた。身体機能・歩行能力は、a)年齢、b)Body Mass Index、c)発症からの期間、d)麻痺側・e)非麻痺側下肢筋力、10mのf)歩行時間・g)歩数、h)12段階式片麻痺機能テスト、i)大内転筋・j)下腿三頭筋のModified Ashworth Scale、k)深部感覚障害(股関節)の有無、l)麻痺側・m)非麻痺側の下肢荷重率(以下WBR)、の13項目とした。下肢筋力は端座位で一側の足底下に体重計を置き、下肢で最大努力下で押し、WBRは装具の着用を認めた立位で一側の体重計に最大限体重を偏倚し、各々の荷重量を体重で除した値とした。分析はa、c、d、e、f、g、lはt検定、b、h、i、j、mはMann-Whitney検定、kはχ2検定を用い、2群間で13項目を比較した。次に有意差を認めた項目に二項ロジスティック回帰分析を行った。統計はSPSSIIを用いた(p<0.05)。
    【結果】
    手すりなし群は麻痺側WBRが高値、10m歩行時間が短い、歩数が少ない、非麻痺側下肢筋力が低値となった。二項ロジスティック回帰分析では10m歩行時間のみが有意な因子であった。
    【考察】
    杖の使用や手すりなしの昇降には麻痺側下肢の支持性やバランスなど複数の能力が必要となるため、非麻痺側筋力より麻痺側WBRに関係があると考える。先行研究では、麻痺側下肢機能と移動能力との強い相関や、非麻痺側筋力よりも麻痺側WBRが階段昇降自立に関係すると報告しており、本研究も支持する結果となった。手すりなし群は歩行時間が速いことから、速い歩行では床反力の垂直分力が大きくなるため上下動作である階段昇降と関連があり、特に杖の使用や手すりなしの昇降に関係していると考えた。
    【まとめ】
    杖の使用もしくは手すりなしの階段昇降には麻痺側WBR、10m歩行時間・歩数と関係があり、特に10m歩行時間との関連が示唆された。
  • 熊切 博美, 大森 圭貢, 寺尾 詩子, 佐々木 祥太郎, 笹 益雄
    セッションID: 118
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    脳血管疾患患者の急性期病院の在院日数は発症約4週と短縮している。脳血管疾患では歩行障害を有する者が多く、脳血管疾患患者の歩行自立の可否に関連する報告は数多くされている。しかし、発症約4週時の歩行自立の可否に関連する報告は少ない。本研究の目的は、発症後22-28日の歩行自立の可否に関連する理学療法開始時の身体機能を検討し、発症約4週目の歩行自立の可否に影響する因子を明確にすることである。
    【方法】
    対象は平成20年5月から平成23年11月に脳梗塞あるいは脳出血を発症し、入院後に理学療法を行った者である。取り込み基準は、発症前の歩行が自立の者、理学療法開始時の歩行が非自立の者、発症後10日以内に評価を行えた者である。評価は、年齢、麻痺側、Brunnstrom motor recovery stage(BRS)、感覚障害の有無、失語症の有無、両側の膝伸展筋力と片脚立位時間、Mini-Mental State Examination (MMSE)、歩行自立の可否とした。身体機能は理学療法開始時、歩行自立の可否は発症後22-28日に評価した内容を、診療録から後方視的に調査した。歩行自立の可否は自立、非自立の2群に分類した。分析は、開始時の身体機能を歩行自立の可否により分類した2群間で、Mann-WhitneyのU検定とカイ2乗検定を用いて比較した。次に有意な変数を独立変数、従属変数を歩行自立群1、非自立群0としたロジスティック回帰分析を行った。統計的有意水準は危険率5%未満とした。本研究は、対象者に研究の趣旨、内容および調査結果の取り扱いについて十分な説明を行い、同意を得て実施した。
    【結果】
    分析は全ての条件を満たす29名(自立群11名、非自立群18名、BRS4は3名、5は4名、6は22名)を対象に行った。単変量解析の結果、歩行自立群と非自立群間では年齢、麻痺側と非麻痺側の膝伸展筋力、MMSEで有意差があった。ロジスティック回帰分析では、麻痺側膝伸展筋力とMMSEが有意な変数であり、オッズ比(95%信頼区間)は麻痺側膝伸展筋力は1.09(1.02-1.16)、MMSEは181.63(1.29-25466.52)であった。
    【考察】
    ロジスティック回帰分析の結果、麻痺側膝伸展筋力、MMSEが有意な変数であったことから、理学療法開始時の麻痺側下肢筋力や認知機能障害の有無は、年齢や非麻痺側下肢筋力に比べ、発症4週目の歩行自立の可否に関連する因子と考えられた。
    【まとめ】
    脳血管疾患による軽度片麻痺者の理学療法開始時の麻痺側膝伸展筋力、MMSEは、発症約4週目の歩行自立の可否に影響する因子である。
  • 保木本 崇弘, 樋口 謙次, 木山 厚, 堀 順, 三小田 健洋, 中山 恭秀, 安保 雅博
    セッションID: 119
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    脳卒中発症後は早期からリハビリテーション(以下リハ)が開始される。早期リハは、廃用性障害の予防、麻痺の改善、基本動作・歩行の獲得などを目的とし重要といえる。しかし、早期リハの実施状況に関する報告は少ない。本研究の目的は、発症後10日目までのリハ実施状況を調査すること。10日目の動作能力とリハ実施状況の関係性を検討することである。
    【方法】
    対象は、2010年4月~2011年3月までに当大学附属4病院に入院した初発の成人脳卒中患者である。発症より7日以内に入院し、10日以内に座位が開始となった患者とした。くも膜下出血は除外した。対象は76名、年齢は71.5±12.9歳、男性38名、女性38名、脳梗塞57例、脳出血19例であった。方法は、当大学附属4病院で使用している共通評価表から発症10日目のデータを診療録より後方視的に調査した。調査項目は、発症からPT開始までの日数、実施日数(PT・OT・ST合計)、一日平均実施時間(PT、OT、ST合計)、OTの有無、STの有無とした。動作能力の評価は、座位保持能力(ABMS座位項目)、歩行能力(Functional Ambulation Categoriesを一部改編し使用、以下FAC )とした。検討にあたり動作能力を3群に分類した。FAC監視以上を歩行可能群(n=43)、FAC監視未満であって座位が修正自立以上を座位自立群(n=18)、FAC監視未満であって座位が監視以下を座位非自立群(n=25)とした。統計解析は一元配置分散分析及びχ2検定を用いた。一元配置分散分析にて有意差を認めた項目には多重比較検定(turky法)を用いた。有意水準は5%未満とした。
    本研究は当大学倫理委員会にて承認を受け、ヘルシンキ宣言に基づき実施した。データは後方視的に調査し、個人は特定されないよう匿名化した。
    【結果】
    調査結果は、発症からPT開始までは4.4±2.2日、実施日数は5.1±1.8日、一日平均実施時間は41.7±15.8分であった。OTの有無は有が52例、無が23例、STの有無は有が15例、無が61例であった。各群の比較では、実施時間は歩行可能群48.0±16.4分、座位自立群43.8±15.6分、座位非自立群31.6±8.80分であり有意差を認めた。その他の項目では差を認めなかった。
    【考察】
    発症10日目において動作能力と実施時間に関係がある事を示している。しかし、今回の検討では脳卒中の重症度によって実施時間が異なるのか、実施時間による動作能力への影響なのかは定かではない。今後は、発症直後の重症度により実施時間が異なるのか、また重症度毎に実施時間と動作能力の関係を調査することが課題である。
    【まとめ】
    リハ実施状況を調査した。また、動作能力とリハ実施状況の関係について検討した。
  • 玉田 良樹, 大久保 裕史, 嶋 悠也, 香川 賢司, 岡田 仁, 田村 奈穂
    セッションID: 12
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    神経性食思不振症(anorexia nervosa;AN)は,身体像(body image)の障害や強いやせ願望,体重増加恐怖などに基づく,不食や摂食制限あるいは自己誘発性嘔吐や下剤・利尿剤乱用を伴う過食といった食行動異常のために著しいやせを来し,その程度に応じて様々な身体的合併症や精神症状を呈する.今回,われわれは本邦でもほとんど症例報告の無い,ANに合併した若年性脳梗塞に対してリハビリテーションを行う機会を得ることができ,その経験を報告する.
    【症例紹介】
    症例は20代前半,女性.平成11年よりダイエットを始め,過食嘔吐から拒食に移行.平成17年6月当院心療内科初診.以降,外来通院となり入院歴も3回あり.平成20年4月15日当院心療内科入院.4月18日朝CT/MRIにて右中大脳動脈脳梗塞所見を認め,当院脳神経外科転棟転科.同日リハビリテーション開始となった.
    【倫理的配慮】
    本症例には,報告の趣旨を口頭で説明し,書面にて同意を得た
    【理学療法初期評価時】
    身長 154 cm,体重 21 kg,BMI (body mass index) 7 %.意識レベルは Japan Coma Scale(JCS)1,麻痺レベルはBrunnstrom stage (以下BRS),上肢 1,手指 2,下肢 4,Motor age test(以下MAT)は4点であった.Barthel Index(以下BI) 0点で,基本動作は寝返りと起き上がりは全介助レベルで,端坐位保持も困難であった.また高次脳機能障害として,左半側空間無視,構成障害とともに病態失認が認められた.
    【リハビリテーション経過】
    第6病日に介助歩行開始,第33病日には,麻痺レベルはBRS2-3-5と下肢の随意性に改善がみられた.第46病日にFree Hand歩行開始.第57病日で歩行レベルの向上,高次脳機能障害の改善とともにADLも拡大していきBIが65点となった.また,さらなる機能回復を目指し第60病日にリハビリテーション病院に転院したが,第74病日に当院転院となり当院でリハビリを継続した.第101病日には屋外歩行自立.第105病日に病棟内ADL自立.麻痺レベルは第162病日にはBRS: 5-6-6まで回復し,高次脳機能障害も改善した.在宅復帰に向け外泊訓練を実施した後,第164病日で自宅退院となった.また,低栄養状態は改善 ,体重増加も認められANは改善した.
    【考察】
    重度片麻痺とANが改善しADLが自立した要因は,早期よりリハビリが開始され,早期離床・早期歩行が実施できたこと.機能回復が成功体験となりリハビリに対する意欲が高まったこと.リハビリには体力が必要と感じ,食事が重要である事を指導することで,認知行動療法の一環として食事や身体状況について正しい認識を持たせる事が出来たことが挙げられる.
  • 海老澤 玲, 薄木 健吾, 米澤 隆介, 渡辺 学, 絽カ 慶太, 梁 正淵
    セッションID: 120
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    パーキンソン病(PD)は種々の運動症状に加え,体幹が前屈前傾した円背姿勢などの姿勢アライメント異常を併発し,これが日常生活動作障害を助長しているとの報告は多い.理学療法ではこうした姿勢アライメント異常を改善し得る方略を模索すべきであると考えられるが,姿勢アライメント異常の原因については研究報告が少なく一定の見解を得ていない.そこで,本研究はPD患者の円背姿勢に影響を与える要因について調べることを目的とした.
    【方法】
    当院に入院中または外来通院中のPD患者9例(75.0±5.6歳,Yahrステージ I:1例,II:3例,III:3例,IV:2例)を対象とした.除外基準は背もたれのない椅子での座位保持が困難な例,認知機能低下のため計測が困難な例,脊椎圧迫骨折の診断がある例,脊椎の手術歴がある例とした.本研究は当院倫理委員会から承認を得ており,対象者には口頭および書面で説明を行い,同意を得た後に計測を実施した.なお,計測は服薬による影響を考慮してOn時に実施した.調査項目は年齢,罹病期間およびUnified Parkinson Disease Rating Scaleの運動症状項目であるPart III(UPDRS III)を評価した.円背姿勢の計測は対象者を背もたれのない椅子に足底を接地した状態で座らせ,自在曲線定規(三幸製図機械製作株式会社)を用いて第1頸椎から第4腰椎高位までの背部をなぞり,Milneらの式を用いて円背指数を算出した.計測は安楽座位と上肢を使わずに体幹をできるだけ伸展させた努力座位の2条件で実施した.統計学的解析は座位条件間での円背指数の差にはMann-WhitneyのU検定を用いた.円背指数と年齢,罹病期間,YahrステージおよびUPDRS IIIとの相関にはSpearmanの順位和相関係数を用いた.有意水準は5%未満とした.
    【結果】
    安楽座位と比べて努力座位の円背指数は有意に低値を示した(p=0.03).また,安楽座位の円背指数はYahrステージ(p=0.02,r=0.76)およびUPDRS III(p=0.01,r=0.80)と有意な相関を認め,努力座位の円背指数はUPDRS IIIと有意な相関を認めた(p=0.01,r=0.84).一方,どちらの条件における円背指数も年齢および罹病期間とは有意な相関を認めなかった.
    【考察】
    円背指数は安楽と努力座位の両条件間で有意な差を認め,かつどちらの条件でも円背指数とUPDRS IIIの間に有意な相関を認めたことから,PD患者の円背姿勢については年齢や罹病期間よりも運動症状との因果関係が示唆された.
  • 唐沢 彰太
    セッションID: 121
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    骨折に対する早期リハビリテーションでは疼痛を伴う事が多く、運動の基となるボディイメージが疼痛を伴った状態で修正されてしまう。その結果、心因性の疼痛、防御性収縮による運動障害、筋出力・協調性の低下などを引き起こす。以上を踏まえ、今回ボディイメージに着目しアプローチを行い、筋出力・協調性向上と著明な代償のない歩行を獲得した大腿骨顆上骨折の症例について簡単な考察を交え報告する。また、今回の発表に際し、ご本人に説明と同意を得た。
    【症例紹介】
    87歳女性、T字杖にて歩行中段差に躓き転倒受傷。AOグループ分類でB1の右大腿骨顆上骨折と診断され3日後外側アプローチによるプレート固定術施行。術後3週間完全免荷とされ、術後18日目にリハビリ目的にて当院へ転院となった。
    【初期評価】
    患部炎症兆候みられ、右膝関節他動屈曲95°にて10段階pain scaleにて9の疼痛を訴え、膝関節単独での運動困難であり代償が著明に見られていた。筋力はMMTにて右股関節屈曲・外転2レベル、右膝関節については疼痛にて制限され2レベルだった。また、荷重開始時では荷重時痛(段階8)が出現した。
    【経過】
    術後3週より1/3、1/2、2/3と1週毎に荷重量増加し7週目にFWBとなった。完全免荷時期には、疼痛の出現しない範囲で動かし、主に感覚からのアプローチを行なった。荷重開始より、荷重量に伴い正中線意識下での姿勢保持練習と歩行練習中心に行なった。経過に伴い炎症減少し、全荷重ではフリーハンドでの歩行練習行い、屋内フリーハンド、屋外T字杖使用にて入院より90日目に在宅退院となった。
    【最終評価】
    退院時には右膝関節140°屈曲時に疼痛(段階2)出現するも、荷重時痛は出現しなかった。筋力は、右下肢4~4+に向上し、個々の関節でのスムーズな運動も可能となった。歩行については、患側の立脚期がやや短いが体幹の代償は出現せず、小走りまで可能となった。
    【考察・まとめ】
    初期評価時では、患側下肢にMMT2レベルと疼痛による筋出力の低下、代償運動が出現してしまうなどの協調性障害がみられていた。これらは抑制現象によるボディイメージの崩れの影響と考えられる。以上に対し、抵抗運動による筋力トレーニングや荷重練習などの疼痛を伴いやすい訓練を行なわず、ボディイメージを正常な運動感覚情報より作成する目的で介入した。その結果、疼痛によるボディイメージの崩れが修正され最終評価時では、筋出力・協調性の向上が見られ、代償のない動作獲得に繋がったと考えた。しかし、最終可動域での疼痛の出現や立脚期の不均等など、転倒のリスクとなりうる因子が残存した為、今後の課題であると思われた。
  • 朱島 綾子, 長 正則, 吉川 咲子
    セッションID: 122
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    大腿骨転子部骨折後のスポーツ復帰に関する報告は少ない。今回受傷後スポーツ復帰に向けた理学療法(PT)を行い良好な成績が得られた一例を経験した。文献的考察を加え報告する。本症例には本研究の趣旨を充分に説明し同意を得た。
    【症例】
    50歳代、女性。趣味:マラソン。診断名:左大腿骨転子部骨折
    Hope:痛みなく走る。Need:走行能力確保。長期目標:10km・ハーフマラソン完走。
    【結果(経過)】
    自転車と衝突し転倒し受傷。同日当院受診し入院。受傷3日目、手術(ツインフック)施行。術後1週、1/2荷重開始。術後18日目、退院。週2~3回、外来でPTを継続。術後3週、全荷重開始。閉鎖的運動連鎖訓練(CKCex)はスクワットを中心に行い開放的運動連鎖訓練(OKCex)はセラバンドを使用。術後6ヶ月、走行開始。持久力exは水泳・ジョギングを実施。術後8ヶ月、足底板療法実施。術後9ヶ月、10kmマラソンを(1:05:08)完走。受傷前の記録(52:15)と同等の速さで走行できPT一旦終了。術後11ヶ月、抜釘。術後33ヶ月、疼痛としびれが出現しPT再開。術後34ヶ月、ハーフマラソンを2:06:58(受傷前:2:00:28)で完走。
    【評価】
    術後6ヶ月:可動域(ROM)(右/左)股関節屈曲145°/135°、伸展15°/5°。走行中左股関節伸展(-)。徒手筋力検査(MMT)(右/左)大腿四頭筋・大殿筋・腸腰筋・腹筋群5/4中殿筋5/4。スクワット左Knee in(+)。左支持期内転筋疼痛(+)。左トレンデレンブルグ徴候(+)。
    術後9ヶ月:ROM・MMT左右差なし。走行中左股関節伸展可能。スクワット左Knee in(-)疼痛(-)。左トレンデレンブルグ徴候減少。
    術後33ヶ月:MMT前脛骨筋5/4。前足部疼痛・しびれ(+)。
    【考察】
    入院中のPTは日常生活動作(ADL)自立を目標とし、外来のPTでは長期目標に向けて走行動作と持久力獲得に主眼を置いた。福井らは「走行は母指球でのバランス能力、ストライドを大きくするための股関節の可動性、上半身の安定性、下肢パワーの要素が必要」とある。高柳らは「走行は立脚相の下肢はCKCの運動を、遊脚相はOKCの運動を行っており、CKC・OKCを組み合わせた訓練が必要である」と報告している。今回、大腿骨転子部骨折術後に10kmマラソン・ハーフマラソンへの復帰が可能であった。これは股関節可動性おより上半身安定性の獲得、CKC・OKCを組み合わせた訓練により下肢パワーの獲得、水泳・ジョギングにより持久力を獲得できたことが要因であると考えた。
    【まとめ】
    大腿骨転子部骨折後マラソン復帰に向けてPTを行った。術前と同等の速度で10km・ハーフマラソンを完走という良好な成績が得られた。今後、長期成績を含めた更なる検討が必要であると考えた。
  • 中原 亮, 松本 直也
    セッションID: 123
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    人工股関節全置換術(以下THA)は変形性股関節症(以下OA)による疼痛や歩行能力、ADL低下の改善を目的に施行される。しかし、THA後、関節構築学的に変形は改善しているにも関わらず、臨床上、股関節周囲筋部に疼痛を訴える症例が多く報告されている。THA後の股関節周囲筋部の疼痛と歩行能力は強く影響するとの報告もあり、股関節周囲筋部の疼痛に関して、股関節外転筋部の疼痛と歩行能力に関する報告は多くされている。しかし、股関節内転筋の疼痛と歩行能力に関する報告は少ない。今回、左THA後5週より患側股関節内転筋部に疼痛を生じた症例を経験した。その症例に対して、相反抑制作用を用いた訓練を施行したところ、疼痛軽減とそれに伴う歩行能力の改善が得られたので報告する。
    【方法】
    症例は左OAにて左THAを施行した79歳女性。左THA後5週より左股関節内転筋部の圧痛、運動時痛が出現。筋緊張は左長内転筋、大内転筋にて亢進。筋力は左股関節伸展筋、外転筋MMT 3、可動域は左股関節屈曲90°、伸展5°であった。歩行は左立脚期において体幹が常に右側屈位になっており、左下肢への荷重が不十分であった。また、左MS~TOでは左股関節伸展に伴う蹴り出しが認められず、体幹の前傾が強くなった。本症例に対して、患側股関節外転の等尺性運動による相反抑制作用を用いた。なお、本研究は目的、主旨を十分に説明し同意を得て行った。
    【結果】
    左THA後7週において、左内転筋部の圧痛、運動時痛が軽減し、左立脚期での左下肢への荷重量向上、左MS~TOにかけての左股関節伸展に伴う蹴り出しが認められた。
    【考察】
    本症例は左THA後5週より歩行時に左股関節内転筋部に疼痛が認められた。この原因として左MS~TOでの左股関節伸展制限が挙げられる。正常歩行ではHC~MSでの大殿筋の筋収縮により、MS~TOにかけて股関節伸展に伴う蹴り出しを行う。しかし、本症例は大殿筋を切開しており、筋出力が低下している。その為、左MS~TOでの股関節伸展が認められず、左股関節が屈曲位にあることで左股関節には屈曲モーメントが生じる。そこで、左MS~TOにかけて股関節伸展作用のある大内転筋、長内転筋を収縮させることで、股関節伸展を補償したと考えられる。その結果、左股関節内転筋の筋緊張が亢進し、疼痛が生じたと考察した。そこで、左股関節内転筋の筋緊張亢進に伴う疼痛に対して、筋緊張を抑制する効果が最も高いとの報告が得られている相反抑制作用を利用することで内転筋群の筋緊張軽減、疼痛軽減を図った。
    【まとめ】
    左股関節内転筋部に疼痛出現後、相反抑制作用を用いたことで、左THA後7週より左内転筋部の圧痛、運動時痛が軽減し、歩容も改善した。
  • 齋藤 彰誉, 平尾 利行, 妹尾 賢和, 草木 雄二, 岡田 亨, 老沼 和弘
    セッションID: 124
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    変形性股関節症(股OA)患者において、疼痛の増強とともに歩行能力の低下をきたすため、生活の質(QOL)は著しく低下している。その歩行能力を簡便に推定する方法として、平野らが考案した2ステップテストがある。2ステップテストは、バランスを崩さずに2歩幅長(開始肢位の両側つま先から最終肢位のつま先までの距離)を身長で除した値(2ステップ値)を算定する方法である。2ステップ値は1.0以上で歩行自立度が高いとされている。また、2ステップテストは6分間歩行テスト、Functional reach、高齢者転倒リスクとの相関があると報告されている。しかし、日常生活動作(以下ADL)との関連を調べた報告はない。そこで、2ステップテストとADLとの関連を検討することを目的として本研究を行った。
    【方法】
    対象は平成23年5月~24年2月まで、当院にて人工股関節全置換術目的で入院された他に既往のない進行期・末期の片側股OAのうちcrowe1型患者98名(女性80名、男性18名)とした。対象者に人権擁護がなされていることを説明し同意を得てから実施した。ADL評価はWestern Ontario and McMaster Universities Osteoarthritis Index(WOMAC)機能障害を用いた。WOMAC機能障害は、17項目を5段階で点数化するものであり、最高が0点、最低が68点である。2ステップテストは2回計測し、最大値を使用し2ステップ値を求めた。統計学的分析ではSpearman相関係数を用いて2ステップ値とWOMAC機能障害との関連を調べた。有意水準は5%とした。
    【結果】
    2ステップ値とWOMAC機能障害合計点では有意な相関は認めなかった。WOMAC機能障害の個別項目において、2ステップ値は昇段動作(r=-0.233)、平地歩行(r=-0.216)、浴槽の出入り(r=-0.243)、重作業家事(r=-0.238)と負の相関を認めた。その他の項目においては有意な相関は認めなかった。
    【考察】
    2ステップ値とWOMAC機能障害合計点に関連を認めなかった理由として、機能障害の項目には靴下の着脱・ベッドからの起き上がり動作・座位保持等の歩行動作を伴わない動作が含まれているためではないかと考えた。しかし、昇段動作・平地歩行・浴槽出入り・重い荷物を片付けるなどの重作業家事という移動を伴う動作と関連が認められたことから、2ステップテストはADLでの移動能力を推定する指標の一つと成り得るのではないかと考える。
    【まとめ】
    2ステップテストとADLの関連についてWOMAC機能障害を用いて検討した。2ステップ値とWOMAC機能障害合計点において関連は認めなかったが、移動動作が含まれるADL動作との関連を認めた。2ステップテストはADLでの移動能力を推定する指標の一つと成り得るのではないかと考える。
  • 陣内 麻衣
    セッションID: 125
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    両変形性膝関節症と診断され、主訴として歩行時のふらつきを訴えている症例を担当する機会を得た。上部・下部体幹の回旋に着目しアプローチを行い、若干の歩容の改善、主訴である歩行時のふらつき感が減少したためここに報告する。なお、本症例には説明を行い同意を得ている。
    【症例提示】
    70代後半 男性。診断名は両側変形性膝関節症。主訴は歩行時のふらつき、HOPEはふらつきなく歩行できるようになるである。
    【画像所見】
    Kellgren-Lawrence分類 Grade2
    【理学療法評価】
    <治療前>ROM(右/左):体幹回旋35°/30°、股関節内旋5°/5°、外旋60°/65°
    MMT(右/左):腹斜筋群4/4、中殿筋4/4、大殿筋4/4
    歩行:両側とも立脚初期で膝関節内反・脛骨外旋がみられ、デュシャンヌ歩行がみられる。
    <治療後>ROM(右/左):体幹回旋35°/35°、股関節内旋10°/10°、外旋60°/65°
    MMT(右/左):腹斜筋群4/4、中殿筋4/4、大殿筋4/4
    歩行:両側とも立脚初期での膝関節内反・脛骨外旋の減少、デュシャンヌ歩行の減少がみられた。
    【治療】
    殿筋群ストレッチ、脊柱・肋骨のモビライゼーション、上部・下部体幹にわけての回旋運動
    【考察】
    中殿筋筋力にあまり筋力低下がみられないがデュシャンヌ歩行が生じている原因として外側スラストにより膝関節内反位が増強され、大腿骨が外転位となり中殿筋の筋出力が発揮しにくい状態となっていることが考えられる。また、体幹回旋・股関節内旋可動域制限のために骨盤の後方回旋が行えず体幹の立脚側への側屈で遊脚側下肢の振り出しを代償していることを考えた。
    外側スラストは立脚初期の急な膝関節内反・脛骨外旋、その後の過度な内反と言われている。外側スラストにより脛骨が外旋すると相対的に大腿骨が内旋するため、より大殿筋筋力が必要となり体幹・骨盤の安定性が低下すると考えられる。体幹の回旋を促すことにより立脚初期に立脚側の股関節外旋・骨盤前方回旋、遊脚側の股関節内旋・骨盤後方回旋が生じやすくなり、脛骨の外旋が制動され外側スラストの減少につながったと考えられる。また、骨盤回旋が行いやすくなったことが股関節周囲の筋力を発揮しやすい環境となりデュシャンヌ歩行の減少となり歩行時のふらつきが減少したと考えられる。
    【おわりに】
    変形性膝関節症患者においても体幹機能が重要であることが再認された。また、症例数を増やしさらに体幹回旋と外側スラストの関係性について調べていく必要があると感じた。
  • 桂田 功一, 平野 和宏, 五十嵐 祐介, 田中 真希, 石川 明菜, 姉崎 由佳, 樋口 謙次, 中山 恭秀, 安保 雅博
    セッションID: 126
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    本研究の目的は、人工膝関節全置換術(以下TKA)患者の術側膝関節伸展筋力(以下膝伸展筋力)と主観的動作評価(以下動作評価)を調査し、その関連を明らかにすることである。
    【方法】
    対象は初回片側TKA施行例とした。測定項目は膝伸展筋力、動作評価の2項目であり、測定時期は術前・術後3・8・12週とした。各時期に測定可能であった症例数は、術前で73例、3週で95例、8週で69例、12週で53例であった。膝伸展筋力は、Hand-Held Dynamomater(ANIMA社製、μ-tas)を使用し膝関節60°屈曲位にて2回測定し、最大値を体重(kg)で除し正規化した。動作評価は5段階スケール(楽にできる:5点~できない:1点)による自己記入式の質問紙法で調査し、立ち仕事・階段昇段・階段降段・荷物を持つ・歩行・床の物を拾う、の6項目の点数および6項目の合計点を算出した。統計解析は、各測定時期における筋力値と各動作評価の点数および6項目の合計点をSpearmanの順位相関係数を用い、危険率を1%として検定した。なお、本研究は本学の倫理審査委員会の承認を受け、ヘルシンキ宣言に則り行った。
    【結果】
    相関関係を認めた項目を順に示す。術前では立ち仕事(r=0.41)、階段昇段(r=0.43)、階段降段(r=0.43)、荷物を持つ(r=0.56)、歩行(r=0.50)、6項目の合計点(r=0.54)、術後3週では歩行(r=0.41)と6項目の合計点(r=0.40)、術後8週では立ち仕事(r=0.43)、階段昇段(r=0.43)、階段降段(r=0.43)、荷物を持つ(r=0.47)、歩行(r=0.51)、床の物を拾う(r=0.41)、6項目の合計点(r=0.52)となり、術後12週では相関関係を認めなかった。
    【考察】
    術前は、膝伸展筋力の高い患者が主観的動作評価も高くなるという結果であった。術後3週では、疼痛による筋力や動作能力のばらつきの影響や、対象の大部分が入院中あるいは退院直後であり、立ち仕事や荷物を持つ等の動作を行っていない場合が多いことから、歩行および6項目合計点にしか相関が認められなかったと考える。術後8週になると、院内ではなく自宅内での生活になり、立位での動作機会が増えるために全ての項目で相関が認められたと考える。しかし、術後12週では膝伸展筋力と動作評価に相関を認めなかった。屋内から屋外へと徐々に活動範囲が拡大していることが推測され、術側膝伸展筋力以外の因子が主観的動作評価に関与し得ると考えられた。
    【まとめ】
    本研究によりTKA術前および退院後の膝伸展筋力と主観的動作評価の関連が示された。しかし、その関連因子は時期に応じて変化していることが示唆された。
  • 高橋 龍介, 萩原 礼紀, 龍嶋 裕二
    セッションID: 127
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    今回我々は,末期両側変形性股関節症のため左人工股関節置換術(以下THA)を実施し,その1ヶ月後に右THAを施行した患者のリハビリテーションを経験した.手術前から1年後まで経時的に三次元動作分析によって,定量的に歩行の変化を追った.歩行データ解釈を再考する目的で比較検討した結果を報告する.
    【症例紹介】
    対象は,50代男性で,既往歴に右側先天性股関節脱臼があったがその他に特記すべき既往歴,合併症はない.歩行時痛を主訴にて当院整形外科に紹介され手術適応と判断された.入院期間は左右ともに術後2週間で退院となった.術前は動作時にNRS(numerical rating scale)7の疼痛がみられた.術前のROMは右股関節屈曲70度,伸展0度,左股関節屈曲70度,伸展0度で,下肢筋力はMMT5,脚長差は1cmであった.コンポーネントは,ナカシマメディカル社製を使用してcement固定で行った.
    【方法】
    課題は,路上における10mの直線自由歩行とし,複数回練習した後に5回測定した.体表面上に直径15mmの反射標点を両側の踵骨,第5中足骨頭の計4点に貼り付け空間座標データを計測した.歩行が定常化する4歩行周期目以降の位置に補正空間を設定し,空間内を移動する反射標点をサンプリング周波数120Hzで撮影した. 解析は,三次元動作解析装置により,1歩行周期を100%として正規化し,5歩行周期を平均した.計測した歩行速度,左右の重複歩距離,歩隔,足向角は小数点2桁目を四捨五入した.測定日は,左THA前日(以下術前),右THA退院前日(以下術後),術後1ヶ月,3ヶ月,6ヶ月,12ヶ月とした. 歩行速度と重複歩距離は術前の値を100%として比較した.
    【説明と同意】
    本研究の目的および方法について,十分に説明し同意を得た.なお本研究は,本学医学部の倫理委員会の承認を得て行った.
    【結果】
    歩行速度と重複歩距離は,術後から術後1ヶ月,3ヶ月,6ヶ月,12ヶ月の順で表記し,歩隔と足向角は,術前から同様の順で表記した.歩行速度は121%,141%,138%,143%,138%となった.右重複歩距離は112%,134%,124%,129%,140%となった.左重複歩距離は110%,136%,123%,122%,137%となった.歩隔は-3.0cm,11.8 cm,10.8 cm,7.8 cm,11.6 cm,10.2cmとなった.足向角は60度,34度,48度,34度,37度,44度となった.
    【考察】
    術前の歩行は,歩隔が狭く足先が開いている「外股歩き」であった.しかし,THAによってアライメントが改善したことによって歩隔と足向角が改善し, 歩行速度と左右重複歩距離が術後1ヶ月までに最大の改善がみられた.今後は,本症例のデータ推移を考慮し,症例数を重ねて検討していく必要がある.
  • 櫻田 千早, 舞弓 正吾, 沼澤 拓也, 長谷川 洋介, 太田 恵
    セッションID: 128
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    本研究では、腹筋群の収縮時における筋厚の左右非対称率が慢性腰痛の有無で差異があるのかを明らかにすることとした。
    【方法】
    対象は、慢性腰痛群(腰痛群)男性19名、女性6名(30.9±6.1歳)、腰痛のない者(健常群)男性12名、女性6名(29.9±5.7歳)とした。慢性腰痛の定義は、背側最下位肋骨から殿溝もしくはその近傍まで及ぶ腰痛が3ヶ月以上継続している者とした。除外基準は、下肢神経症状を有する者、鎮痛剤やステロイド服用している者とした。対象筋は、腹直筋、外腹斜筋、内腹斜筋、腹横筋とし、腹直筋は臍から外側4cm、外腹斜筋、内腹斜筋、腹横筋は、前腋窩線からの垂線と臍部を通る水平線との交点から2.5cm内側の部位で超音波画像診断装置を使用して筋厚を測定した。測定肢位は背臥位および座位にて行い、腹壁引き込み動作(Drawing-in以下DI)時に測定を行った。筋厚の左右非対称率は、左右の差の絶対値を左右でより大きかった値で除し100を乗じて算出した。健常群および腰痛群の群間比較を、対応のないt検定を用いて解析した。有意水準は5%とした。被験者には本研究の目的・および方法について口頭および紙面にて十分に説明し、研究参加の同意を得た。
    【結果】
    背臥位における左右非対称率については、外腹斜筋(腰痛群12.0±9.0%、健常群14.0±8.2%)、内腹斜筋(腰痛群13.3±11.5%、健常群12.6±7.3%)のいずれにおいても、群間に有意差はみられなかったが、腹直筋(腰痛群11.1±8.5%、健常群6.6±4.8)および腹横筋(腰痛群18.7±10.7%、健常群9.8±8.7%)においては、腰痛群が健常群より有意に高かった。(p<0.05)。また座位では、腹直筋(腰痛群10.0±6.9%、健常群10.2±3.3%)、外腹斜筋(腰痛群14.9±10.3%、健常群11.4±11.1%)、内腹斜筋(腰痛群13.2±12.2%、健常群12.5±7.1%)のいずれにおいても、群間に有意差はみられなかったが、腹横筋(腰痛群16.2±11.7%、健常群12.2±9.0%)にのみ有意差がみられた(p<0.05)。
    【考察】
    腹横筋が収縮することで腹腔内圧が上昇することから、腹横筋は脊柱の分節的安定性を担っており、その収縮不全は腰痛を惹起させる原因になり得るといわれている。本研究において、慢性腰痛群では健常群と比較して、背臥位、座位ともにDI時に腹横筋において左右非対称性が認められた。
    【まとめ】
    腹横筋の収縮不全は慢性腰痛に関連していることが示唆されたといえる。
  • 冨岡 大智
    セッションID: 129
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    今回、5年前に腰部脊柱管狭窄症の手術を施行し、その後、徐々に左膝関節、下腿前面に歩行時痛を有し、痛みにより長距離歩行困難になった症例の理学療法を行う機会を得た。歩行時の左下肢のknee-in toe-outに着目し、股関節と足部からのアプローチにより連続歩行距離の向上がみられたため、以下に報告する。
    【症例紹介】
     60歳代男性。5年前に腰部痛、右下肢の痺れ、痛みにより歩行困難になり手術(椎弓切除術、L2.3脊椎後側方固定、L4.5後椎体間固定)。3、4年前より長距離歩行時に左膝関節内側、左下腿前面に痛み。駅まで休まずに歩くということが目標であった。
    【説明と同意】
    患者に使用内容を十分に説明し、同意を得た。
    【理学療法評価】
     初期評価は、痛み:約200メートルの歩行で下腿前面に痛み。反復スクワッティングテスト(knee-in toe-out)で左膝関節周囲、左下腿前面に痛み。下肢アライメント:左股関節内旋、下腿外旋、踵骨回内、足部外転、左右内側縦アーチ低下。歩行:右股関節伸展低下、左下肢墜落歩行、knee-in toe-out、左踵骨回内、足部外転。関節可動域(右/左):股関節伸展(‐15°/‐10°)足関節背屈(0°/-5°)。MMT(右/左):大殿筋(3/3)中殿筋(3/3)。
     現在は、歩行時の右股関節伸展の動きが少し出てきており、左下肢墜落歩行、knee-in toe-outもやや減少している。足部アライメントは著名な変化はない。
    【治療経過】
     股関節周囲へのアプローチにより連続歩行約500メートル可能。足関節、足部へのアプローチ。徒手的アライメント修正、動作学習により約1000メートル連続歩行可能。現在、左右インソール使用中。約1500メートル連続歩行可能。インソールは踵骨の直立化、下腿内旋誘導、内側、横アーチのサポートを行った。
    【考察】
     本症例の長距離連続歩行時の痛みの原因として、左下肢knee-in toe-outにより、前脛骨筋の過剰収縮、前脛骨筋への牽引ストレスが増強し下腿前面に痛みが出ていると考えられる。本症例は、股関節の可動域向上や殿筋群の筋力向上、歩行動作は改善しているが、足部機能や足部アライメントの著名な改善はしてなく、1キロ以上の連続歩行は獲得されていない。そのため、インソールを用いての足部からの動的アライメント修正も行うことでさらなる連続歩行距離の改善がみられたと考えられる。
    【おわりに】
     本症例のように股関節周囲の可動域制限や筋力低下、下肢アライメント不良が著名な場合の連続長距離歩行獲得には、股関節周囲の機能向上とインソールを併用し、足部からの動的アライメント修正を同時に行うことが必要であったと考えられる。
  • 手塚 麻希子
    セッションID: 13
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    Life Space Assessment(以下,LSA)は,日常生活の活動量を評価する指標である.今回LSAを用いて,脳血管疾患発症前の生活が,発症後の身体機能・能力への関連性を検証する.
    【方法】
    対象は平成23年10月1日から平成24年1月14日に退院した脳血管疾患患者10名(男性6名,女性4名,平均年齢74.3±10.6歳).重度高次脳機能障害・認知症の者は除外.問診にて発症前LSAを聴取.また入院・退院時のBarthel Index (以下,BI),非麻痺側上下肢体幹Manual Muscle Testing(以下,非麻痺側MMT),Brunnstrom Recovery Stage(以下,Br-stage)・反射・筋緊張・感覚を担当者より聴取.
    検定内容はLSA56点以上を高値群,56点未満を低値群と設定し各群のBIや身体機能の値を比較.統計処理はt検定を用いた(p<0.05).なお,対象者には研究の主旨や内容,個人情報使用と管理について説明し同意を得た.
    【結果】
    1)発症前LSA高値群6名(91.6±22.2点)・低値群4名(32.1±14.5)であり,各群間比において入院・退院時BIともに有意差を認めた.
    2)入院・退院時の比較ではBr-stage・反射・筋緊張・感覚において有意差を認めなかった.
    3)入院・退院時非麻痺側MMTの比較では両群共に有意差を認めた.(高値群の非麻痺側MMT入院時平均3.5退院時4.8,低値群の非麻痺側MMT入院時平均2.8退院時3.9)
    【考察】
    今回,結果より有意差があった非麻痺側MMTとBIの関連性について報告する.
    LSAは,日常生活の活動量を評価する指標であり,身体機能が高いほど活動性が高く,行動範囲が広いとされている.また,入院時重度の機能障害を伴うと日常生活障害が重いとされ,身体機能とBIには正の相関があるとされている.今回の結果より,低値群では発症前より身体機能が低かったのに対し高値群では高く,BIで有意差を認める結果となったと考える.
    非麻痺側MMTの比較でも,高値群にて入院・退院時の値が高く,発症前より身体機能が高かった事が推測される.一方低値群では,非麻痺側MMTは改善傾向にあったが,発症前より機能低下に伴う活動量低下を持ち合せており,BIへ影響を与えたと考える.
    よって今回の研究より,発症前生活の活動性が高いほど,発症後の非麻痺側MMTが高い傾向にあり,BIへ影響すると示唆された.
    【まとめ】
    今回,発症前LSAがBIや非麻痺側MMTへの影響について検証する事ができた.一方でBr-stage・反射・感覚・筋緊張は有意差を認めなかったが,脳血管疾患患者の経過や予後については多くの報告がある.そのため,障害部位や麻痺の程度など踏まえ再検討していく.また,対象者数を増やし退院後LSAも含めた経時的な調査を行っていく.
  • 小野田 勇人
    セッションID: 130
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    Floating shoulderとは肩甲骨頚部骨折に、同側の鎖骨骨折または肩鎖関節脱臼を合併した稀な症例である。今回、本症例において観血的整復術を施行したのでここに報告する。尚、倫理規定について説明し、書面にて同意と承諾を得た。
    【方法】
    70歳男性。平成22年10月下旬自転車での転倒受傷により当院入院。診断名は左肩甲骨・上腕骨骨幹部骨折、左右鎖骨骨折。左鎖骨部、肩甲骨、上腕骨骨幹部に対して11月上旬手術施行。術後、入院と外来(週2回)を含め5ヶ月間理学療法行った。
    [理学療法初期評価]術前の関節可動域練習は、固定のため評価は行えなかった。術後関節可動域は右肩関節屈曲40°、外転75°、内外旋動作は2週間禁止であった。MMTは右肩関節屈曲2、外転1、外旋0、内旋1。理学療法時、肩関節外転・外旋の自動運動は不可能であった。また、感覚検査でも肩甲上神経領域(C5,6)の脱失を認めていた。その結果、肩甲上神経麻痺が疑われ、筋電図を実施。棘上筋は脱神経電位(+)、随意収縮(+)、棘下筋は随意収縮(-)と完全麻痺であった。他の筋力も収縮はあるが、脱神経電位を認めた。
    【結果】
    理学療法開始時は、炎症に伴う筋緊張に対してリラクゼーションを中心に行ない、愛護的に他動での関節可動域練習行った。術後1週から自・他動での関節可動域練習、棘上筋のcuff exerciseなどを行った。また、ご家族に対してホームエクササイズの指導を行った。術後理学療法開始時より関節可動域は肩関節屈曲135°、外転100°、1stポジション外旋20°、2ndポジション外旋50°、内旋40°、MMTは、屈曲2、外転2、外旋0、内旋2と改善された。退院時では、更衣(下衣)動作は軽介助だったのが外来リハビリ終了時には自立となった。
    【考察】
    Floating shoulderは転位や合併損傷がある場合は肩上方懸垂複合体が破綻するため、体幹と上肢との連結部に不安定性を生じる場合もあり、今回観血的整復術が選択された。Floating shoulderの症例に対しては観血的整復術を行い、術後変形予防が可能となり成績良好と報告されている。術後早期に自・他動での関節可動域練習が開始出来たため、術後の拘縮予防につながったと考えられた。上腕骨骨幹部骨折や神経麻痺を呈していない症例であればより良い結果が得られたと考えられた。更衣(下衣)動作も棘下筋・後方及び上方関節包の緊張の改善、ホームエクササイズを併用した結果自立となったと考えられた。
    【まとめ】
    Floating shoulderの1症例を経験した。本症例を通して運動療法を実施するには解剖学と運動学を正確に理解する必要性を学んだ。今後の同症例の機能回復を推し進める貴重な資料になると推察された。
  • 宮川 裕介, 高田 治美, 豊田 輝, 平木 天平, 下河辺 雅也, 増田 紗嘉
    セッションID: 131
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
     Myotuning Approach(以下,MTA)とは,神経生理学的現象を利用して主に筋および筋膜が原因で生じる症状を改善すると共に,筋を活性化させる治療的アプローチであると定義されている.今回,右肩関節周囲炎による疼痛が原因で関節可動域(以下,ROM)制限のために結帯動作が困難となった症例に対し,前向き研究法によるMTAの効果検証を行ったので以下に報告する.
    【方法】
     70歳代前半女性.平成22年4月より結帯動作時に疼痛が出現.右肩関節周囲炎と診断され安静による加療を指示されていたが,疼痛の改善はみられなかった.その後,平成24年2月中旬に理学療法が処方された.研究期間は処方時から4週間,シングルケースA-B-A-B実験法を用いて実施した.一般的治療として肩ROM訓練,ストレッチングを実施した期間を基礎水準期(以下,A1・A2期),MTAを導入した期間をMTA導入期(以下,B1・B2期)とした.各期ともに治療頻度は1回/週,治療時間は40分/回とし,治療前後に評価を実施した.評価項目は,肩ROM測定,椎指間距離(別法:第7頸椎棘突起と橈骨茎状突起,以下C7-R),結帯動作時の疼痛をNumerical Rating Scale(以下,NRS)にて測定した.また本研究はヘルシンキ宣言を遵守し研究内容,治療計画を十分に説明し,書面にて同意を得た上で開始した.
    【結果】
     A1期の右側C7-Rは治療前38cm,治療後36cm.結帯動作時NRSは治療前7,治療後6であった.B1期の右側C7-Rは治療前37cm,治療後31cm.結帯動作時NRSは治療前6,治療後2であった.A2期の右側C7-Rは治療前37cm,治療後34cm.結帯動作時NRSは治療前5,治療後5であった.B2期の右側C7-Rは治療前35cm,治療後29cm.結帯動作時NRSは治療前7,治療後0であった.尚,参考指標となる左側C7-Rは25cmであった.
    【考察】
     A期ではROMに軽度の改善は認めたが,B期の方がその改善程度は明らかに大きかった.また,結帯動作時の疼痛変化においてもA期では治療前後で改善は認められなかったのに対して,B期では明らかに治療前後で疼痛の改善を認めた.これらよりMTAには,肩関節周囲炎の慢性的な疼痛に対する即時的な疼痛軽減とそれに伴うROM改善が期待できることが示唆された.
    【まとめ】
     肩関節周囲炎を呈した一症例に対して,前向き研究法にて治療効果の検証を実施した.結果,MTAには,慢性的な疼痛に対する即時的な疼痛軽減とそれに伴うROM改善が期待できることが示唆された.尚,本研究は肩関節周囲炎に対する即時的な効果を検証したものであり,MTAの長期的な効果やMTAの有効な介入時期などについては検討していない.
  • 北田 祐也, 鈴木 一士
    セッションID: 132
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
     昨今,橈骨頭骨折の整復や固定の困難な症例に対し,人工橈骨頭置換術が施行されている.今回,この手術症例を経験し伸展制限の改善を中心に理学療法を実施したので以下に報告する.
    【症例紹介】
    症例は50歳代,女性.家庭内役割は主婦.現病歴は転倒受傷しMorrey分類のTypeⅢの右橈骨頭骨折と診断され,受傷8日後に右人工橈骨頭置換術を施行された.既往歴・合併症は特記事項なし.
    【理学所見】
    初回外来時ROM測定では肘関節屈曲110°伸展-45°回内60°回外45°.上腕二頭筋,上腕筋に伸張痛,手関節屈筋群に圧痛を認めた.術後5カ月のROM測定で肘関節屈曲140°伸展-10°回内80°回外85°で上腕二頭筋,円回内筋,手関節屈筋群に伸張痛,圧痛は残存も程度は軽減.Quick DASH:25点.
    【説明と同意】
    本症例に対し,発表の目的と内容を口頭により説明し同意を得た.
    【治療および経過】
    後療法は術後2週間ギプスシャーレ固定で伸展-45°までと回旋動作の制限2週後,ファンクショナルブレース装着し退院.術後4週から積極的なROM訓練許可となった.外来では週1,2回理学療法を介入した.初回外来時は積極的なROM訓練が出来ないため外側側副靭帯前部線維や内側側副靭帯前斜走線維上方部,前方関節包の伸張や上腕筋や上腕二頭筋のダイレクト・ストレッチングを中心に実施した.術後4週から積極的なROM訓練可能となり,防御性収縮に注意し上記に加えスタティック・ストレッチングを実施した.術後12週でのROM測定では屈曲115°伸展-20°回内75°回外80°に改善したが,伸展時に外反の増強が見られた.その後には重錘を用いた持続的伸張や円回内筋のストレッチングを追加した.
    【考察】
    本症例の伸展制限は伸張痛や圧痛,ROM測定時のEnd Feelから軟部組織性よりも筋性による制限で生じていると考え,理学療法は上腕二頭筋,上腕筋,円回内筋,手関節屈筋群にストレッチングを中心に実施した.その中でも伸展時に外反を呈することから円回内筋の短縮による影響が大きいと考えた.円回内筋に対しては触診でのダイレクト・ストレッチングに加え,選択的ストレッチングを実施した.その結果ROM拡大がみられた. 諸家の報告でも短期成績は優秀であるが完全伸展を獲得した症例は多くはない.しかし.術後5カ月で150日経過しているがEnd Feelは骨性でないことから筋に対するストレッチングに加えて前方関節包など軟部組織へのアプローチも考慮し,Dr.と相談の上完全伸展獲得を目標に介入を継続していきたい.
  • 宇賀 大祐, 遠藤 康裕, 粕山 達也, 坂本 雅昭
    セッションID: 133
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    肩関節障害に対する回旋筋腱板トレーニングは低負荷で行うことが多い.また,肩甲骨周囲筋は肩甲骨安定化として作用し,回旋筋腱板に影響を及ぼす.しかし,肩関節内外旋運動において,異なる負荷量での回旋筋腱板と肩甲骨周囲筋の筋活動バランスについての報告は少ない.本研究は,表面筋電図を用いて,負荷量を変化させた時の筋活動バランスを把握し,回旋筋腱板トレーニングを再考することを目的とした.
    【方法】
    対象は,健常成人男性6名(年齢23.3±1.0歳,身長172.7±2.6cm,体重66.2±4.5kg)であった.測定課題は,立位での肩関節等尺性外旋運動とし,上肢下垂位,肩関節内外旋中間位,肘関節90度屈曲位,前腕回内外中間位とした.Hand Held Dynamometer(HHD,アニマ社製,μ-Tas MF-01)を用いて,5秒間の最大等尺性外旋筋力測定後,HHDのモニターを確認しながら,無作為に最大外旋筋力の20%,40%,60%,80%の負荷量で同様に測定を行った,各運動時の棘下筋,僧帽筋上・中・下部線維,前鋸筋,三角筋後部線維の筋活動を表面筋電計を用いて測定した.測定中間3秒間の筋電図波形から実効値(Root Mean Square;RMS)を求め,各筋の最大随意収縮(MVC)時の筋活動量を100%として正規化(%MVC)し,各筋の%MVC,棘下筋の%MVCとの比(%MVC比)を負荷量間で比較した.統計学的分析は,SPSS ver. 17.0 for Windowsを使用し,%MVCの比較はWilcoxonの符号付き順位検定,%MVC比の比較はFriedmanの検定を用いた.有意水準は5%とした.本研究は,対象者に目的および内容, 対象者の有する権利について口頭にて十分な説明を行い, 参加の同意を得た上で実施した.
    【結果】
     %MVCの比較は,全ての筋で80%までは有意に筋活動が増加し,80%~100%では棘下筋のみに有意な増加が認められた.全ての筋で%MVC比に有意差は認められなかった.
    【考察・まとめ】
     %MVC比に有意差がないことから,負荷量に関わらず,回旋筋腱板である棘下筋と,肩甲骨周囲筋の筋活動比は一定であることが分かる.Kiblerは,回旋筋腱板の付着部位としての土台として肩甲骨の重要性を述べている.今回の結果からも,負荷量増大に伴い棘下筋の筋活動が増大し,肩甲骨を固定するために,僧帽筋や前鋸筋の筋活動も増大することで筋活動比が一定になると考えられる.したがって,肩甲骨を制御した状態での棘下筋の筋力増強といった,回旋筋腱板局所ではなく肩甲帯を含めた総合的なトレーニングを行うには高負荷の方がより効果的である可能性がある.しかし,本研究は健常者を対象としており,肩関節障害者では筋バランスが崩壊する可能性がある.今後は,障害者を含めた検討が必要である.
  • 永井 春奈
    セッションID: 134
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
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    【目的】
    日々の治療では経過を追うごとに治療内容を変更していくことが重要である。今回中心性頚髄損傷患者を担当し、経過の中でADLに改善が認められ、身体機能の中で特に体幹の可動域拡大は重要だと感じた。経過を振り返り、今後の治療に活かす事を目的に報告する。尚、発表に際し、本症例には研究の主旨を説明し、了承を得ている。
    【方法】
    症例は76歳女性。平成23年2月に中心性頚髄損傷によりC6以下の不全四肢麻痺を呈し救急病院へ入院。保存的治療、リハビリ後4月に当院へ転院。両上肢を中心とした四肢麻痺が強く残存。初期評価では関節可動域(右/左 単位:度)は頚部屈曲(40)頚部回旋(35/45)体幹屈曲(30)伸展(10)体幹回旋(15/15)股関節屈曲(90/90)股関節伸展(10/10)。筋力はMMT(右/左)にて上腕二頭筋(4/4)上腕三頭筋(3/3)体幹屈曲(3)体幹伸展(4)体幹回旋(3/3)。感覚検査では体幹から下位に感覚鈍麻、両手関節と、両足関節より遠位に痺れを訴えた。ADLは起居、移乗、歩行、排泄動作に介助を要した。初期評価から目標を夫の介護負担が軽減し、介助のもと自宅にて安全に生活する事をあげた。プログラムはストレッチ、体幹の他動と自動での可動域練習、立位バランス、起居、移乗、歩行練習を行った。症例の初期評価から退院時までの身体機能、ADLの変化を比較し考察を加えた。
    【結果】
    退院時、関節可動域は頚部屈曲(40)頚部回旋(55/50)体幹屈曲(40)伸展(30)体幹回旋(40/40)股関節屈曲(120/90)股関節伸展(20/20)。筋力はMMTにて上腕二頭筋(5/5)上腕三頭筋(4/4)体幹屈曲(3)体幹伸展(4)体幹回旋(4/4)。感覚は初期との変化は見られなかった。ADLは起居、移乗が自立し、歩行、排泄動作は介助量が軽減した。
    【考察】
    介入当初、体幹筋は長筋の伸張反射が過敏に働き、柔軟性を阻害していた状態だった。原因は廃用と受傷からの時間的加重が考えられた。この状態から継続的なストレッチを行う事で筋が脱力しやすくなり、結合組織の弾力性も向上し、筋が変化したと考える。また治療を進めていく中でプログラムをADL練習中心の内容から身体機能面中心の内容に変更した。結果、体幹の可動域が拡大し、体幹回旋、屈曲筋群が働きやすくなり、ADLに改善がみられた。
    今回症例の身体機能とADLの変化を経過の中で追え、プログラムの再検討を行えた。結果より効果的な治療につながったのではないかと考える。
    【まとめ】
    中心性頚髄損傷患者を担当した。経過を振り返り、体幹の可動域拡大の重要性を再認識した。今後は客観的な体幹機能を評価し、治療につなげて行きたい。
  • 大塚 翔子, 加藤木 丈英, 田中 優路, 白井 智裕, 齋藤 義雄, 小谷 俊明
    セッションID: 135
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    腰椎疾患の症状は腰下肢痛など多彩であるが,ときに下垂足を伴う事がある.背屈筋群は足関節ストラテジーとして後方への外乱に対する姿勢制御の役割を担い,その筋力低下は立位バランス機能を低下させる(重島,2010).下垂足の機能予後に関しては,麻痺の回復は術後2年間期待できるといわれている(青野,2010).また,前脛骨筋(以下TA)回復率に影響する因子は,年齢,糖尿病,馬尾症状合併の有無,術前下肢痛の程度に有意差を認めたと報告されている(高森ら,2009).今回,Th12破裂骨折により右下垂足や下肢痛を呈し,立位保持に難渋した一症例を経験したので,考察を加え報告する.なお,本人には説明と同意を得ている.
    【症例紹介】
    77歳男性.2010年4月12日腰部脊柱管狭窄症に対して腰椎後方固定術(L2-5)施行.2011年3月30日第5腰椎椎間板ヘルニアに対して固定延長術(Th12-L5)施行.4月22日第12胸椎圧迫骨折を受傷,軽度右下垂足出現し,入院となる.5月9日圧迫骨折が破裂骨折となり,床上安静となる.17日右下垂足増悪,30日に固定延長術(Th8-12)施行.
    【評価及び理学療法経過】
    6月2日よりOPE後理学療法を開始.初期評価(6月8日)では,右下肢荷重時に右L5~S1領域に疼痛(NRS7~8/10)・痺れが見られた.表在・深部感覚には異常無し.著明な可動域制限は無く,MMTは両大殿筋・中殿筋(以下GM)2,右大腿四頭筋3,左4,右TA・長母趾伸筋(以下EHL)1,左3,両下腿三頭筋2,両足趾屈筋2であった.反射検査は異常無し.立位は困難であり,平行棒内にて両上肢で支持をすれば可能.理学療法では,下肢・体幹筋力低下に対して筋力増強訓練,右下肢の疼痛に対しては電気療法や温熱療法を施行.右下垂足に対してはEMSを使用してTA収縮の促通,TAバランス反応を誘発した立位バランス訓練を行った.また,SHBを使用した.最終評価(7月19日)時,疼痛・痺れは変化無し.MMTは左大殿筋3,右大腿四頭筋4,左5,右TA・EHL2と軽度筋力向上が見られた.立位保持は1分間程度であれば自立可能となった.
    【考察】
    今回,下垂足と右下肢痛に着目して介入した.TA・GMの麻痺と右下肢痛の原因としては,破裂骨折による神経損傷が考えられた.理学療法の結果,軽度の下肢・体幹筋力向上と麻痺の回復は図れたが,著明な向上は見られなかった.さらに,下肢痛に関しては回復が図れず,最終評価の時点でも疼痛が残存し,1分間以上の立位保持は困難であった.安静臥床で初期には1週間で10~15%の筋力低下をきたし,こうした筋力低下の回復には安静期間の2~3倍の運動期間が必要といわれている(佐久間,2005).本症例では介入期間が短かった為,廃用性筋力低下が主要問題となり,立位保持獲得に難渋したと考えた.
  • 横山 晋平, 井田 真人, 富田 博之, 土田 裕士, 渡辺 彩乃
    セッションID: 136
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    近年,テーピングによる皮膚誘導が立位安定化に関与するという報告がなされた.今回,片側の股関節,足関節周囲筋の筋力低下によるバランス障害を呈した1症例に対し,片脚立位安定化に関与する2種類のテーピングを実施し,効果が得られたので報告する.
    【症例紹介】
    70歳代女性,第3腰椎圧迫骨折にて当院入院.入院時より股関節周囲筋および足関節周囲筋に筋力低下を認めた.神経症状は無く・脊柱に側彎等の変形は認めなかった.なお,発表にあたり書面および口頭にて同意を得た.
    【方法】
    立位安定化への関与が報告されている大腿部外側へのテーピングおよび足底部へのテーピングを左側下肢に実施.効果判定に際した評価項目は立位姿勢を前方・後方・左右側方から観察し実施前後の姿勢変化を確認,片脚立位保持時間,10m歩行とした.またテーピング非実施時も加えた3群に分類し,効果判定に使用した3項目の結果を3群間で比較した.
    【結果】
    テーピング無しは10m歩行9秒45,18歩,片脚立位保持15秒48であった.立位姿勢においてテーピング無しと比して足底部へのテーピングあり,大腿部へのテーピングあり共に前額面、矢状面上での姿勢の変化を認めた。また、片脚立位保持において足底部へのテーピングあり17秒90,大腿部へのテーピングあり23秒と保持時間延長を認めたが10m歩行では大きな差は認められなかった。
    【考察】
    テーピングの効果として,皮膚組織伸長による関節運動への効果,筋・筋膜間の滑走性向上による筋出力向上を福井らは報告している.片脚立位保持時間増加は福井らと同様,左股関節,足関節での筋出力向上,関節運動への効果による関節安定性向上と考えた.2種類のテーピング実施後は実施前と比して片脚立位保持時の骨盤左側外側動揺は軽減し,それに伴う身体動揺も軽減した.大腿部へのテーピングありと足底部へのテーピングありの差は本症例に認めていた骨盤外側動揺に対し大腿部へのテーピングがより有効だったと考える.テーピングにより大腿部外側に位置する股関節外転筋群の等尺性・遠心性での筋活動が向上し股関節の側方への関節安定性向上に作用した.また股関節の外側方向へのモーメントの制御を向上させており,足底部へのテーピングと比して本症例の姿勢制御の問題点に対し有効だったと考える.しかし,10m歩行においては動的姿勢制御課題としての難易度が高かった為,著明な効果が得られなかったと考える。今後は評価項目の課題を再考し動的姿勢制御での効果を検討していきたい.
  • 和田 健征, 雫田 研輔, 青木 幹昌, 畑 幸彦
    セッションID: 137
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    前十字靱帯(以下,ACL)再建術後に大腿四頭筋の等尺性収縮力が低下している症例をしばしば認める.近年,このような症例に対して電気的筋肉刺激(以下,EMS)が有効とされ,術後早期からも使用されるようになってきた.
    今回,われわれは, ACL再建術後早期患者の大腿四頭筋に対する術後早期からのEMSの有効性を検討する目的で,調査したので報告する.
    【対象と方法】
    対象は,当院おいてACL再建術を施行された患者のうち,本研究の趣旨を説明し同意を得られた12例12膝とした.手術時平均年齢は30.2歳,性別は男性6例・女性6例であった.対象に術後4日から14日まで大腿四頭筋に対しEMSを施行し,術後4日,術後1週および術後2週の時期での大腿四頭筋の表面筋電図所見について比較検討した.EMSは立体動態波治療器ステレダイネーター828を用い,内側広筋(以下,VM)と外側広筋(以下,VL)に電極を設置した.
    表面筋電図は大腿直筋(以下,RF),VMおよびVLを被験筋とし大腿四頭筋の最大等尺性収縮時のiEMGを算出した.得られたiEMGを健側のiEMGにて正規化して%iEMGを算出した.また,即時的効果を検討するためにRF,VMおよびVLの同時期におけるEMS施行前後の%iEMGも比較した.
    【結果】
    RF,VMおよびVLにおいて有意な経時的な変化を認めなかった.
    RFとVMは術後2週でのみEMS施行後が施行前より有意に大きかったが,VLはどの時期においても有意差を認めなかった.
    【考察】
    今回ACL再建術後の大腿四頭筋の回復に対して有効だといわれているEMSを術後2週間施行したが,経時的変化を認めなかった.しかし,EMS施行前後の変化については術後2週のRFとVMに有意差を認めた.
    筋収縮に関して「術後の炎症は侵害受容器を過敏にし,他の刺激に対する侵害受容器の活性化閾値を下げる」というBeckらの報告から,術後の炎症は疼痛過敏を誘発して筋収縮を妨げる可能性がある.また炎症に関しては「術後の創傷治癒過程を4つに分類して,術後4日から6日までを炎症期と定義した」という大浦らの報告や「創傷治癒過程において急性炎症期に生じた炎症は急性炎症期以降にも持続する」という塩谷らや竹中らの報告があり,手術侵襲によって生じた炎症が術後1週間を越えて持続することは推測される.これらのことを踏まえると術後2週間まではEMSの効果が得られにくいのでACL再建術後早期からの大腿四頭筋に対するEMSは無効であると思われた.
    【まとめ】
    膝前十字靱帯再建術後早期からの大腿四頭筋に対する電気刺激は無効であると思われた.
  • 佐藤 恵美
    セッションID: 138
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    2011年10月,当院で脳卒中患者の痙性に対しBTX外来を開設した。同時にPT・OTのチームを設立し,施注前後の評価と直後から自主トレーニング(以下自主トレ)指導を行い効果を検証している。当院でのBTX治療の現状と今後の課題について報告する。

    【方法】
    対象は2011年10月~2012年1月にBTXを施行した外来患者6名(男性4名・女性2名,年齢64.8±12.5歳,発症年数8.3±4.8年,脳梗塞2名,脳出血3名,頭部外傷1名)。立位保持や自主トレ内容の理解が困難な症例は除外した。全症例に,ヘルシンキ宣言に基づき研究の目的を説明し同意を得た。プロトコールは,当日リハビリテーション医(以下リハ医)による診察後,PT・OTによる身体機能の評価を行う。その後施注部位・量を決定し,施注直後から統一の自主トレを指導する。評価は, MAS,上田式片麻痺機能検査(以下上田式検査), 足関節背屈ROM,表在・深部感覚検査,疼痛検査,姿勢・動作観察(起立・移乗・歩行動作,立位膝関節コントロール),10m歩行,FIMとした。評価日は(1)施注日(2)2週間後(3)8週間後とし,毎回自主トレ内容を確認し再指導した。

    【結果】
    MASは全例施注筋で平均1.1±0.3改善した。ROM(度)は平均膝伸展(1)5.7±5.1(2)7.9±3.0(3)6.0±4.7,膝屈曲(1)16.7±3.3(2)18.6±6.2(3)16.0±34.2。疼痛は2/2例が軽減した。歩行時間(秒)は平均(1)43.6±29.4(2)41.1±30(3)47.1±29.6。FIM・感覚・上田式検査は変化を認めず,姿勢・動作観察では立ち上がりの重心前方移動は全例改善したが,歩容改善は持続しなかった。

    【考察】
    施注例全例で施注2週間後,ROMや歩行時間,姿勢・動作の改善を認めたが,8週間後の評価では持続しなかった。歩行時間が短縮し、かつ歩容も改善した症例はなく,全例に立脚期の膝過伸展支持がみられた。よって,自主トレのみでは改善した機能の持続が困難と考えた。

    【まとめ】
    当院のBTX外来では, 多職種による客観的評価をもとに,リハ医とPT・OTが施注部位・量の決定や経時的効果について考察している。今回の研究では, 患者による麻痺のレベルや施注部位・量が異なるため画一的自主トレ指導のみではBTXにより改善した機能・能力の持続が困難であることが示唆された。そのため現在,個別訓練を開始している。今後は,PT介入による効果を客観的データのみではなく質的変化からも検証が必要と考える。
  • 成尾 豊, 上野 貴大, 新岡 大和, 山口 大輔
    セッションID: 139
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    ボツリヌス療法(以下BTX)は、局所性筋緊張亢進を伴う上下肢痙縮疾患に対し、ボツリヌストキシンを筋肉内に注射することで、筋緊張緩和を図る治療法である。また、BTX施行後のリハビリテーション介入としてストレッチは有用であるとされているが、具体的なストレッチの介入方法までは示されていない。そこで今回は、静的ストレッチ(static stretching;SS)と動的ストレッチ(dynamic stretching;DS)に着目し、各ストレッチ施行後の即時的効果についてBTX施行された維持期脳卒中患者一症例での検討を行った。
    【方法】
    対象は脳出血により左片麻痺を呈し、発症から2年6ヶ月経過した50歳代男性であり、腓腹筋、ヒラメ筋に対しBTXを施行された。SSとしてティルトテーブル立位での下腿三頭筋の持続的伸張を2分間実施し、DSとして長坐位にてベッドの足に固定されたチューブを中足骨背側部にかけ、足関節最大底屈位から最大背屈位までの自動運動を1Hzのリズムで20回実施した。SSをPlanA、DSをPlanBとし、ABBAデザインのもと、BTX施行後1週目より4週の間で各介入4回づつ実施した。介入後に即時効果判定のため評価を行ない、SS、DSでの結果の平均値を比較した。評価項目としては関節可動域(Range of motion;ROM)、筋緊張検査(Modified Ashworth Scale;MAS)、疼痛検査(Numerical Rating Scale;NRS)、歩行検査(10m歩行検査)とした。尚、対象症例及び家族に対し、本研究の趣旨を説明し同意を得た上で研究を実施した。
    【結果】
    BTX施行1週目と比べ4週目の結果において、ROMでは-5°から0°への向上がみられ、MASは腓腹筋が2から1へと改善した。更に、10m歩行検査は15.99秒・24歩から12.04秒・18歩と改善がみられた。
    SS、DS介入後の即時効果としては、ROM、MASにおいては大きな差を認めなかった。10m歩行検査では、DSで13.63秒・20.25歩、SSでは14.01秒・21.62歩であり、SSと比べDSで歩行時間が短く、歩数が少なかった。
    【考察】
    今回のケーススタディではDSとSSで10m歩行検査において差がみられた。これはDS介入によって足関節ROM向上、MAS改善に加え、前脛骨筋への促通作用が得られ、IC~LR時のヒールロッカーファンクションが促通されたためと考えられた。
    【まとめ】
    今回の症例検討においても過去の報告と同様にストレッチの有用性が示された。今回は、一症例での報告ではあるが、BTX施行後のSS、DS介入による効果の傾向が示せたことは今後のストレッチ介入方法の選択において有意義であったと考えられる。
  • 新江 大輔, 大塚 功
    セッションID: 14
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    脳卒中治療ガイドライン2009では急性期リハビリテーションにおいて装具を用いた早期歩行訓練が推奨されている。今回、右視床出血後、左片麻痺を呈した症例に歩行獲得を目標として長下肢装具を用いた理学療法(以下PT)により急性期病院入院中に監視歩行及び移乗動作を獲得した症例のPTアプローチと経過に考察を加え報告する。
    【方法】
    症例は平成24年1月、右視床出血を発症、左片麻痺を呈し当院に入院した55歳男性、病前modified Rankin Scaleは 0。入院時NIHSS12点、上田式12段階片麻痺機能テスト(以下12Grade)左上肢1手指9下肢2、感覚は表在・深部共に重度鈍麻。立位でプッシャー症候群を認めた。高次脳機能障害は注意障害と左半側空間無視を認めた。3病日より1日5単位のPTを実施。頭部CTにて血腫の脳室穿破と内包後脚へ進展が認めるが上肢に比べて下肢で回復する可能性があり、若年発症であるため歩行獲得を長期目標に、起立練習と長下肢装具を用いた歩行練習を毎日実施した。なお本症例に症例報告をさせていただく主旨を説明し同意を得た。
    【結果】
    3病日の離床開始より起立練習を実施し、5病日に長下肢装具を用いた歩行練習を開始した。15病日にNIHSS7点、感覚障害に改善は認めないが、12Gradeは左上肢8手指9下肢8に改善、筋緊張の亢進はなかった。移乗動作は監視となり、歩行練習は長下肢装具とサイドケインにてセラピストの監視で10m程度可能となり当院入院中の目標は達成した。16病日で日常生活自立を目標に回復期リハ病床へ転院した。
    【考察】
    Evidence-Based Review of Stroke Rehabilitationでは若年者は高齢者より大きな回復を示すとされ、重度片麻痺と高次脳機能障害を呈した本症例も歩行獲得を目標とした。長下肢装具を用いた歩行練習は荷重応答期に膝折れや反張膝を抑制し、股関節周囲筋の活動を促し股関節の支持性が向上したと考える。また、起立練習は非麻痺側強化だけでなく麻痺側抗重力活動やバランス能力の改善に繋がった。これらのアプローチを中心に急性期から高頻度のPTが下肢、体幹機能の向上と歩行獲得に効果的であったと考える。
    【まとめ】
    左片麻痺を呈した視床出血患者に対し歩行獲得を目標に急性期より起立練習と長下肢装具を用いた歩行練習を1日5単位実施し、15病日で監視歩行と移乗動作が獲得された。急性期からの長下肢装具を用いた歩行練習が下肢機能と歩行能力の改善に効果的であったと考える。
  • 栗原 拓郎, 佐々木 隆一, 小見田 美紗子, 三瓶 建二, 福山 勝彦
    セッションID: 140
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    近年、脳性麻痺に対しA型ボツリヌス毒素(Botulinum toxinA,以下BTA)療法に関する報告を散見する。また2010年10月には脳卒中後遺症による痙性麻痺患者にも保険診療が認められた。BTA療法とは、神経伝達物質の遊離を阻害する筋弛緩剤であり、痙性を抑制し介助量軽減・基本動作・歩行能力など幅広い改善が期待される。今回我々は上肢に対しBTA療法を施行し、基本動作の改善を確認できた症例を体験したので報告する。
    【方法】
    対象者は2年前に右被殻出血にて左片麻痺、Brunnstrom Stage上肢Ⅲ・手指Ⅲ・下肢Ⅲの64歳女性である。歩行はT字杖、SHBにより自立していたが、上肢屈筋共同運動が著明で腹臥位が困難、床からの立ち上がり動作(高さ40cmの台使用)は下肢伸筋共同運動が著明で、両膝立ちから片膝立ちの移行が困難で介助を要した。BTA療法は、左麻痺側上肢(撓・尺側手根屈筋・浅・深指屈筋50単位、長母指屈筋・母子内転筋20単位)に施行した。治療効果判定は16週間とし、評価はRange of motion(以下ROM),Modified Ashworth Scale(以下MAS)および基本動作とした。なお、対象者および家族には発表の旨を説明し、評価、治療の記録について発表の了承を得た。
    【結果】
    BTA療法1週目において、肘関節伸展ROMは治療前、-20°だったものが、0°に改善、MASはBTA療法前2であったが、施行後1週間で撓・尺側手屈筋・浅指屈筋は1+、深指屈筋・長母指屈筋・母子内転筋は1まで減弱した。基本動作では1週間で腹臥位を獲得し、床からの立ち上がり(台を使用しない状態)は8週間で自立レベルとなった。また、12週目以降からMASはBTA療法前の2に戻る結果となるが、獲得した基本動作は現在も維持している。
    【考察】
    2関節筋である撓・尺側手根屈筋・浅指屈筋のMAS減弱により、上肢屈筋共同運動を抑制させ腹臥位の獲得につながり、腹臥位での訓練を可能とした。まず緊張性頸反射を利用して、下肢屈筋の緊張を優位にさせ、梨状筋、2関節筋である大腿四頭筋の筋緊張を減弱させ、下肢伸筋共同運動を抑制させた。次に下肢の分離運動を促通し、下肢屈曲運動が獲得されたことで、介助を要した両膝立ちから片膝立ちの移行が随意的に可能となり、床からの立ち上がり動作が自立できたと考える。
     【まとめ】
    上肢にBTA療法を施行し、立ち上がりが自立した症例について報告した。BTA療法は痙性抑制を利用し基本動作の改善、訓練効果の持続に有効と考える。
  • 小林 大祐, 國澤 洋介, 松本 孝彦, 藪崎 純, 高野 敬士, 小林 沙希, 鈴木 苑香, 山本 満, 高倉 保幸
    セッションID: 141
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    我々は、脳損傷例に対する早期からの理学療法(Physical therapy;PT)の重要性を考慮し、特に2007年以降において、練習量の増加を含めた急性期PTの見直しに取り組んできた。今回、脳損傷例を対象に転帰、歩行能力、PT単位数を調査し、取り組みを行った前後で比較、検討した。
    【方法】
    対象は、当センターに入院した初回発症の脳梗塞、脳出血患者で、発症から7日以内にPTが開始され、PT開始時の下肢ブルンストロームステージ(下肢BRS)が4以上であった18年度(2006年8月1日~2007年7月31日)の77例、21年度(2009年8月1日~2010年7月31日)の121例とした。対象の属性(18年度/21年度)は、平均年齢66.1±12.2歳/67.9±12.3歳、下肢BRSの中央値は6/6、PT開始日の中央値は4日/3日であり、年度間に有意差を認めなかった。調査項目は、在院日数、転帰、各週の歩行獲得率、1日平均のPT単位数(PT単位数)とした。歩行獲得の判定には、機能的動作尺度を用い3点(修正自立)以上を獲得と評価した。各週の歩行獲得率では、発症から1週目、2週目、3週目各々における歩行獲得者の割合を算出した。在院日数、転帰、各週の歩行獲得率、PT単位数について、18年度と21年度で比較した。統計学的検討では、IBM SPSS Statistics 19を使用し、有意水準は5%とした。本研究の実施に当たっては所属機関の倫理審査委員会が定める申請規定、個人情報については所属機関の患者個人情報保護規則を遵守した。
    【結果】
    在院日数の中央値(25%-75%値)は、18年度が29(19-49)日、21年度が18(13-28)日であり、21年度では有意に短縮した。転帰(自宅退院/転院)は、18年度が48例/29例、21年度が95例/26例であり、21年度では自宅退院例が有意に増加した。各週の歩行獲得率(1週目/2週目/3週目)は、18年度が26%/47%/57%、21年度が45%/65%/73%であり、各週において21年度で有意に高値を示した。PT単位数の中央値(25%-75%値)は、18年度が1.8(1.5-2.1)単位、21年度が2.0(1.9-3.0)単位であり、21年度で有意に増加した。
    【考察】
    今回対象とした下肢運動麻痺が軽度である脳損傷例において、限られた在院日数の中で、自宅退院を想定したPT介入の重要性が再確認された。また、早期からの歩行獲得率改善を認めるなど、PT単位数の積極的増加を含めた急性期PTの見直しという当科の取り組みが、今回の結果に影響している可能性が示唆された。
    【まとめ】
    在院日数が短縮する中でも、自宅退院の増加、早期の歩行獲得率向上、PT単位数の増加を認めた。PT単位数の増加が与える影響については今後の検討課題と考えられた。
  • 中垣 亮, 片寄 純一, 松尾 佳代子, 田中 智香, 吉川 雄太, 佐藤 弘子, 田畑 絵美, 加藤 譲司, 清水 康裕
    セッションID: 142
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
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    【目的】
    当院は100床の回復期リハビリテーション病棟(以下回復期病棟)を有しており,入院患者の多くは高齢者である.当院では平成22年6月16日より365日リハビリテーション体制(以下365日体制)を導入した.そこで地域の回復期病棟で高齢者・重症者の多い当院でも365日体制を導入することでリハビリテーション(以下リハ)効果の向上が見られるか,365日体制導入前後での効果を比較検討した.
    【方法】
    対象は365日体制リハを受けた患者(以下365日群)284名と,週5日のリハ提供を受けた患者(以下Pre群)279名とした.調査期間は365日体制導入前後1年間とした.なお,状態悪化によるリハ中止者,死亡退院者,データ欠損者は除外した.両群で年齢,疾患別区分,入退棟時Functional Independence Measure(以下FIM),在棟日数,在宅復帰率,FIM利得,FIM効率,平均単位数について後方視的調査および比較を行った.統計処理はt-検定,Mann-Whitney検定,カイ二乗検定を用い,有意水準は5%とした.なお当院における倫理委員会規定に基づき調査,研究を行った.
    【結果】
    365日群/Pre群は,年齢81.7±9.5/80.9±10.8,疾患別区分は脳血管:78/112,運動器:103/104,廃用:103/63,入棟時FIM53.2±24.9/55.6±29.5,退棟時FIM75.9±30.4/76.1±34.3,在棟日数74.3±37.6/78.5±40.0,在宅復帰率76.1/74.5,FIM利得22.7±17.4/20.6±17.9,FIM効率0.36±0.33/0.31±0.31,平均単位数4.6±1.4/3.7±1.2であった.統計の結果,365日群ではFIM利得,FIM効率は有意に向上し,平均単位数は有意に増加していた.在棟日数や在宅復帰率には有意差は見られなかった.
    【考察】
    今回,365日群でFIM利得,FIM効率,平均単位数が有意に向上していた.365日体制を導入することで高齢者においても能力向上がみられ,リハ効果が向上することが示唆された.高齢者においても若年者と同様に連続的・集中的なリハ提供によって,能力向上しやすいのではないかと考えられる.また,統計的有意差はないものの,在棟日数の短縮や在宅復帰率の向上が見られた.在棟日数や在宅復帰率に変化が少なかった要因としては地域柄の影響もあり,マンパワーが不足しており老老介護が多いことや,寒冷地域のため,冬季は在宅復帰しにくくなるといった,能力向上だけでは解決困難な地域性が関与していると考えられる.
    【まとめ】
    今回の研究では平均年齢が高く高齢者が多い当院でも365日体制導入でのリハ効果の向上があるか検討した.その結果,365日群でFIM利得,FIM効率,平均単位数において平均値の上昇と有意差が見られた.365日体制導入は高齢者においても能力向上を促進する可能性が示唆された.
  • 黒田 孟, 似鳥 藍子, 吉野 みゆき, 望月 久
    セッションID: 143
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/11/07
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    【目的】
    バランス能力の評価にはFunctional reachや Timed up and go test、Berg balance scale(以下BBS)等が臨床において使用されている。これら評価指標の中で包括的にバランスを評価し、信頼性、妥当性が検証されているのはBBSである。しかしBBSは15分程度を要すこと、評定基準が多岐にわたり一貫性がないこと等、臨床で活用しづらい面も挙げられている。そこで10分程で実施でき、姿勢保持・重心移動・移動の区分があり、かつそれらに対して方向性を持った評価ができるとされている、望月らの考案した基本バランス能力テストに着目した。このテストで屋内歩行自立のカットオフ値は25点とされている。望月らの研究では数々の疾患によりテストを実施したが、今回このテストを当院中枢神経疾患患者で実施した際に実用性があるかを検討した。
    【対象】
    当院回復期リハビリテーション病棟に入院中の中枢神経疾患患者20名(女7名、男13名、年齢68.6±7.1歳(平均値±標準偏差))を対象とした。重度の認知症または高次脳機能障害を呈しており動作指示や模倣が困難な患者、入院時と調査時との間、急変などによる身体機能・精神機能の低下を呈した患者は除外した。全ての被験者には研究参加前に十分な説明を行い、ヘルシンキ宣言に沿って同意を得た。
    【方法】
    当院の理学療法士(以下PT)13名(経験年数1~9年)により、基本バランス能力テストを実施した。検査課題は端座位保持と重心移動、立位保持と重心移動・ステップ動作、立ち上がり動作など25項目あり、各項目を不可:0点、不安定:1点、安定:2点で評定し、合計50点満点にて採点した。次に、採点結果とFIMの移動の点数を比較した。
    【結果】
    患者20名に評価を実施した所、採点結果が25点以上は20名中11名であった。11名の中でFIM7・6点は9名、FIM5点は2名であった。またテストの点数が25点以下で移動自立となっている患者は0名だった。なお、FIM5点の2名中1名は病室からトイレまで(約15m)は自立となっており、他1名は注意障害・半側空間無視等の高次脳機能障害を呈しており、転倒リスクがある為自立に至っていない。
    【考察】
    基本バランス能力テストの結果より、屋内歩行自立のカットオフ値25点以上の11名中9名が歩行自立となっており、当院の中枢神経疾患で実用性があることが示唆された。また歩行自立を検討するには採点結果のみでなく、高次脳機能障害・認知症等を考慮する必要性も示唆された。今後症例数を増やしての調査、歩行補助具を使用した本テストの実施、採点結果が25点未満で屋内歩行自立、25点以上で屋内歩行非自立の症例検討や考察を行なっていきたい。
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