【背景・実践方法】 先天性心疾患があり，手術を行った乳児は摂食機能障害を起こしやすいことが明らかとなっている。その原因として治療や病態により摂食機能を獲得する過程が阻害されていることも大きいと考えられ，手術後早期からの継続的な支援が必要であるが介入方法は確立されていない。 そこで今回，先天性心疾患があり，手術を行った乳児の母親に対し，摂食が制限されている時期から乳児の摂食機能に関するセルフケアを向上させるため3か月の実践を行い，実践の効果を検討した。実践はオレムのセルフケア不足看護理論を基盤とし，乳児の摂食機能に関するセルフケア要件を明らかにした上で，乳児の能力だけでは要件を満たすことができない部分を乳児に代わり，依存的ケア・エージェントである母親が児の能力を引き出すことができるよう看護介入内容を決定し，実践を行った。 【結果・考察】 母親は実践前，《児の病気に関する必要な情報を選択することができない》ことや《児の発達に必要な情報がわからない》状況であった。また，《児の成長を捉えることは難しい》と感じている母親もいた。研究者は母親と一緒に乳児の能力を査定することで治療や病態により制限を受けながらも維持・獲得してきた能力に目を向け，その能力を生かして，乳児の能力が向上していくよう，実践内容の意味を明確にしながら意図的に介入を行った。 その結果，母親は≪児の発達に必要な知識が選択できる≫ようになり，≪児が摂食機能を獲得するための機能がわかる≫ことや≪自分の実践に根拠をもつ≫ことで≪最終達成目標に向けて今何をするべきかがわかる≫ようになり，主体的に実践を行うことができるようになった。母親を手術後早期から依存的ケア・エージェントと位置づけ乳児への実践を共に行っていたこと，実践を研究者とともに乳児の発達を見守りながら変化を見逃さず母親にフィードバックし続けたことが効果につながったと考える。

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【目的】 本研究の目的は，1型糖尿病をもつ思春期のこどもが療養行動に関するセルフケアを獲得・拡大するための看護介入を行った結果として生じる，こどものセルフケア能力の拡大が，こどもやその家族のQOLにどのような影響をもたらすのかを明らかにすることにある。 【方法】 本研究のデザインはオレムのセルフケア不足理論を分析の枠組みとした事例介入研究である。思春期の1型糖尿病のこどもとその母親を対象として月に1回の面談を4～5回行い，こどもが主体的に取り組んでいる療養行動について振り返る中で，セルフケア能力を評価した。それを基にこどもが自身のセルフケア能力に応じた適切な療養行動を実践できるために必要な看護ケアをこどもと母親に提供した。初回と最終面談時にQOL評価スケールを用いて介入前後でのQOLの変化を分析した。 【結果と考察】 　外来へ定期受診に来ている9～15歳のこどもとその母親の4組が研究に参加した。看護介入により，こどものセルフケア能力は拡大し適切な療養行動を獲得したが，必ずしもQOLの向上は得られなかった。こどものセルフケア能力を拡大するために行った知識提供などの看護ケアは，こどものQOLを向上させることもあれば，逆に不安を増大させてQOLの低下をもたらすこともあることが示唆された。また，母親のQOLは，こどものセルフケア能力だけではなく，血糖コントロールができているかどうかにも大きな影響を受けると考えられた。母親には，こどもの成長に合わせて，親自身が担っている療養行動をこどもに任せたい思いと血糖コントロールが不安定で心配という葛藤が生じていた。こどもの不安や母親の葛藤に寄り添いながら，互いのQOLを高められるような関わりが重要であることが示唆された。

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【目的】 本研究の目的は，「3つの認知症ステージ（軽度～中等度～重度）」に該当する認知症者とその家族および，その者への診療に関わっている医師に対して，認知症ケアに携わる専門職（看護師，介護福祉士）が留意している関わりの特徴を明らかにすることである。 【方法】 データ収集は医療機関，介護老人保健施設，特別養護老人ホーム・認知症対応型グループホームで行い，看護師13名，介護福祉士9名から，研究目的に沿った聞き取り調査を面談方式で実施した。得られたデータは，内容分析法（content analysis）で分析した。 【結果・考察】 分析の結果，「認知症のステージが発症～軽度の時期」では，認知症者と家族に起きている状態を丁寧に聴取し，介入すべき時を待つという基本ケアは定着しているが，認知症者の有意義な治療効果を得るための介入は，ケア専門職に留意され難いことが明らかとなった。また，「認知症のステージが中等度の時期」では，行動・心理状況（Behavioral and Psychological Symptoms of Dementia）に対するアセスメントとして，認知症者が示す言動から情報収集と検討を繰り返し，症状に隠された「その人」を掘り起していく，という関わりがなされていることが明らかとなった。そして，認知症者への療養環境づくりでは，ケア専門職が，認知症者に家族や医師からの関与を途切れさせない，という人的環境づくりを核に据えたケア環境の調整を実施していることが新たに分かった。さらに「認知症のステージが中等度～重度の時期」では，認知症者の意思をくみ取る努力が続けられ，医師と連携して，認知症者と家族にとって穏やかな最期の時が迎えられるように留意していることが明らかとなった。しかし，療養生活への具体的な意思決定支援や，認知症者の“合併症を予防する”ケアについては，明確に現れなかった。 これらのことから，多職種に働きかけて認知症者と家族にとって必要なケアを押し進めていく実行力とマネジメント力を持つことや，認知症者の全般的なフィジカルアセスメントを積極的に行い，認知症者のQOLを低下させない介入を実施することが，今後の認知症ケアの発展に求められることが示唆された。

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