日本信頼性学会誌　信頼性

表紙

原稿種別: 表紙
2010 年 32 巻 6 号 p. Cover1-
発行日: 2010/09/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.32.6_Cover1

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お知らせ

原稿種別: 付録等
2010 年 32 巻 6 号 p. i-iv
発行日: 2010/09/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.32.6_i

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目次

原稿種別: 目次
2010 年 32 巻 6 号 p. vii-
発行日: 2010/09/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.32.6_vii

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CONTENTS

原稿種別: 目次
2010 年 32 巻 6 号 p. viii-
発行日: 2010/09/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.32.6_viii

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新しいコンセプトを実現する信頼性技術力

門田靖

原稿種別: 本文
2010 年 32 巻 6 号 p. 399-
発行日: 2010/09/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.32.6_399

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ライフサイクルコスティング技術概観(ライフサイクルコスティング展望)

夏目武

原稿種別: 本文
2010 年 32 巻 6 号 p. 400-403
発行日: 2010/09/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.32.6_400

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ライフサイクルコスティングライフに関する技術は高々40年程の履歴を持つ.ここではその展開と現在の研究課題の概要を示し,後の諸論文につなげる.なお,ライフサイクルコスティング研究会は設立から7年になる.その間,国際規格IEC 60300-3-3,(2003):Life Cycle Costing,(JIS C5750-3-3)を中心に翻訳と内容の理解と適用研究及び事例調査研究を継続し,JIS原案作成への支援,解説書「ライフサイクルコスティング」の出版,春と秋の学会での発表参画と活動を進めてきた.現在はいろいろな分野の専門家,技術者が集合し,24名のメンバー構成となっている.今年はこの国際規格の改訂の年に当り,メンバーから専門家として改訂作業に参画している.我々の研究成果を反映させる意図のためである.今回の本誌企画「ライフサイクルコスティングの展開」では,今までの事例適用と調査研究を基に幾つかの多方面にわたる論文集としてまとめることを試みた.基本理論,管理,手法,調達,環境,施設,原子力発電とリスク管理,長耐用寿命施設,交通安全コスト,安全管理システムとコスト,規格等があげられる。事例中心の内容と主張はともすると偏りと曖昧と非論理へと流れる.創造と論理的完全及び美しさと工学的効用を求める伝統的学会の枠から外れる場合のあることをお断りする.現時点では,いろいろの事例と考え方を集めCONTEXTとしての事例とデータ集成をねらっている.これらから適用可能なモデル化とデータバンクの基本設計と指導指針をまとめ,社会へのLccの意義と効用,そして導入についての宣伝啓蒙を進め,微力ながらも学会活動を通した社会的貢献を目指している.

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ディペンダビリティ管理とライフサイクルコスティング管理(ライフサイクルコスティング展望)

植木義貴, 夏目武

原稿種別: 本文
2010 年 32 巻 6 号 p. 404-407
発行日: 2010/09/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.32.6_404

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今年TC56-Dependabilityは基本文書, IEC 60300-1 Dependability management and IEC 60300-2 Dependability Program management及びIEC60300-3-3:Life Cycle Costing:の改訂作業に入った.規格の見直し改定はIEC規格では原則として4年ごとに行われる.新たな共通社会的,技術的進歩を反映させることを目指す.ここでは,これらへの新たなる対応と規格原案作成への支援を前提として管理の視点からこれらを俯瞰する.規格に基づいて特定組織体への導入を図る時,現実の産業における統合され有機的に機能する管理システムとその構成要素に関する記述がなく,ガイドラインとして実務上への配慮が欠落している.この現状をふまえ,ライフサイクルコスティング評価分析のための適正な管理形態について,検討を試みる.

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プロジェクトマネージメントにおけるライフサイクルコスティング(ライフサイクルコスティング展望)

塩谷光

原稿種別: 本文
2010 年 32 巻 6 号 p. 408-411
発行日: 2010/09/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.32.6_408

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プロジェクトマネージメントとライフサイクルコスティングは,共に事業を成功させるための手法であり,親和性がある.プロジェクトマネージメントを遂行する上で,ライフサイクルコスティングがどのような役割を果たすか,さらにリスクマネージメントの重要性を論じる.最後にディペンダビリティの観点からこれからのプロジェクトマネージメントのあり方を考察する.

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ライフサイクルコスティングの概念と手法(ライフサイクルコスティング展望)

古野紀雄

原稿種別: 本文
2010 年 32 巻 6 号 p. 412-415
発行日: 2010/09/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.32.6_412

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ライフサイクルコスティング(Life Cycle Costing:Lcc)において,ライフサイクルコスト(Life Cycle Cost:LCC)を見積るためにはLCCモデルを作成するとともに,LCCにおける各コスト要素を明確にして,それをもとにコスト見積りを行う必要があり,2004年の学会の秋季シンポジウムにおいてIEC60300-3-3:Life Cycle Costing(以下IEC規格という)の概要として報告している.本稿では,この報告を基に関連事項を加味してLCCモデル,LCCのコスト見積り手法及びコスト見積り結果の評価手法である感度分析について解説する.

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環境問題解決への支援(ライフサイクルコスティング適用事例からの調査研究)

門奈哲也

原稿種別: 本文
2010 年 32 巻 6 号 p. 416-419
発行日: 2010/09/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.32.6_416

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ライフサイクルコスティング(LCC)と同様にライフサイクル思考を持ったライフサイクルアセスメント(LCA)による環境影響評価との連携について,LCAの簡易版ともいえるカーボンフットプリント(CFP)を事例としてその課題を検討する.CFPとは,製品の原材料調達から廃棄・リサイクルまでのライフサイクル全体で発生したCO_2を所定のルールによって数値化するツールである.CFPの実施には,製品のライフサイクル全体から環境情報を収集する必要があるが、調査費用や調査する人材維持など,算出を試みる企業や団体が無理なくデータ収集できるシステムづくりが望まれる.特に,現在のところ環境情報が整備されていない販売段階では,CO_2排出量を金額当たりで算出したとき,金額の高低差によりCO_2排出量が大きく変わってしまうことがある.これは,販売価格には,各段階での利益が上乗せされているためCO_2排出量との関連づけが難しいからである.自社内で完結したライフサイクル段階についてはCFP(又はLCA)とLCCの関連付けは可能であるが,社外のライフサイクル段階をどのように取り組んでいくかが今後の課題である.

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最適資産調達管理事例 : ライフサイクルコスト手法による防衛装備品のプログラム管理について(ライフサイクルコスティング適用事例からの調査研究)

平野篤

原稿種別: 本文
2010 年 32 巻 6 号 p. 420-423
発行日: 2010/09/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.32.6_420

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防衛省で調達・使用する防衛装備品は,構想,開発,量産,運用・維持,廃棄の各段階を考慮すると,一つの防衛装備品のプログラム期間は30年〜60年にもなる.また防衛装備品の取得関連経費として平成22年度では約2兆円の予算があり,最適な調達を行う観点からも長期間に渡るプログラム管理を前提として,防衛装備品の性能とライフサイクルコスト(LCC)との比較検討を行うことが必要不可欠であると考えられている.そこで本稿では,防衛装備品調達の特徴,防衛省におけるライフサイクルコスト管理手法,防衛装備品の開発段階におけるLCC低減方策,これらを踏まえた防衛装備品の最適資産管理について論じることにする.

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輸送システムにおける安全コストの考え方(ライフサイクルコスティング適用事例からの調査研究)

山本正宣

原稿種別: 本文
2010 年 32 巻 6 号 p. 424-429
発行日: 2010/09/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.32.6_424

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安全関連システムに関する安全コストの一般的定義は未だに特定されていないし,これを含めたLccの最適化を達成する方法も確立されていない.Lccの概念に基づいた安全関連システムの安全コストに関する考え方を提案し,輸送システムの事故損失額と安全投資額の事例評価で,輸送システムによりそれぞれの額の比率に差があることがわかった.鉄道システムで安全性が異なる保安装置の違いによる安全性連設備投資額の事例評価では,安全性の高い設備の方が安全関連設備投資額が少なかった.Lccの観点から,安全コストの内容を確立し,ライフサイクルについてリスクアセスメントと安全コストの費用を評価して,より高い信頼性・安全性を達成することが重要である.

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安全システムにおける安全コスト(ライフサイクルコスティング適用事例からの調査研究)

平沼栄浩

原稿種別: 本文
2010 年 32 巻 6 号 p. 430-433
発行日: 2010/09/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.32.6_430

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本論文は,安全システムを課題として,LCC研究会で議論するライフサイクルコスティングの応用から「安全コスト」の定義付けを探求するものである.定義する「安全コスト」は,安全マネジメントの必要性を考察するものであり,ライフサイクルコスティングプロセスに基づく人と系(システム)の信頼性及び費用対効果からの選択を基本として報告するものである.

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ライフサイクルコスティングの公会計への適用 : 英国と米国の適用事例を中心として(ライフサイクルコスティング適用事例からの調査研究)

中島洋行, 本田孝哉, 夏目武

原稿種別: 本文
2010 年 32 巻 6 号 p. 434-437
発行日: 2010/09/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.32.6_434

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JIS C 5750-3-3においてライフサイクルコスティング(Lcc)は「製品の取得コスト,所有者コスト及び廃却コストからなる総コストを評価する経済分析プロセス」であると定義され,主に製品開発を例にそのプロセスが説明されているものの,フレームワーク自体は製品に限定されない幅広い適用ができるものである.多くの先進諸外国では,政府資金の有効活用を目的とした公共事業へのLcc適用が試みられており,Lccの適用拡大を検討するうえで示唆に富んでいると言える.本稿では先進諸外国のなかでも多くの事例を有する英米について,その適用経緯,範囲及び事例を整理することで,今後のLccの適用拡大の可能性について論じる.

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IFRSの導入によるライフサイクル・コスティングの可能性(ライフサイクルコスティング適用事例からの調査研究)

江頭幸代

原稿種別: 本文
2010 年 32 巻 6 号 p. 438-441
発行日: 2010/09/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.32.6_438

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会計は,大きく財務会計と管理会計の2つに大別できる.現在は,財務会計の分野において,世界共通のモノサシが日本にも導入されようとしている.それがIFRS(International Financial Reporting Standards,国際財務報告基準)である.2015年か2016年には,上場企業を対象に日本へ導入予定(2012年にIFRSの強制適用の是非の判断がなされる)のIFRSは,マネジメント・アプローチの採用ということもあり,管理会計に与える影響は多い.本稿では,IFRSの導入によって変更されるであろう資産除去債務,投資不動産,売上の計上,研究開発費という個別論点から,管理会計の一部であるライフサイクル・コスティングがこれまで以上に有意性が高くなると思われる可能性を探る.

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原子力発電コストの意味(ライフサイクルコスティングに関わる話題その1)

塩谷光

原稿種別: 本文
2010 年 32 巻 6 号 p. 442-443
発行日: 2010/09/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.32.6_442

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発電コストとは単位発電量の発電にかかる総コストすなわちライフサイクルコストである.この発電コストに関する国と電力会社の指針によれば,原子力発電の場合はライフサイクルコスティングとはかなり異なった考え方を示している.それでよいのだろうか.また,発電コストの低減のために,原子力発電設備の長寿命化を押し進めている.その基本的考え方についてもあわせて検討する.

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ライフサイクルコスティングの国際規格(ライフサイクルコスティングに関わる話題その2)

夏目武

原稿種別: 本文
2010 年 32 巻 6 号 p. 444-445
発行日: 2010/09/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.32.6_444

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この春,4月にTC56-DependabilityはMT9(Maintenance Team9)を結成して,IEC 60300-3-3:Life Cycle Costing:の第2版の改訂作業に入った.最初のWorking Draftが提出されてからすでに,20年が経過している.ライフサイクルコスティングの概念と技術は国際規格として社会的定着期にあるとみたい.が,規格としての普及度は必ずしも大きくない.ここでは,この規格の状況説明とともに国際規格の意義とライフサイクルコスティング技術の現状と課題を検討する.

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ライフサイクルコスティングのアセットマネジメントへの適用(ライフサイクルコスティングに関わる話題その3)

夏目武

原稿種別: 本文
2010 年 32 巻 6 号 p. 446-447
発行日: 2010/09/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.32.6_446

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この2月にWorking Draft ISO55000 Asset Managementが提出され各国関連TCに最初のレビューとして配布された.ここでは単なる原価償却を伴う固定資産管理のみを意味しない.組織の目的に適う総ての資産を指す.アセットとそのシステムは当然特性としてディペンダビリティ特性とそれに因るライフサイクルコストを内在する.これらは正に,ディペンダビリティ技術及びディペンダビリティマネジメントシステム(Dependability Management System:DMS)の導入と支援なくては成り立たない.ここでは,DMSの新しい展開の可能性について,われわれの新たな課題としてとらえ吟味する.なお,国際規格として成立する可能性は多くの困難を伴うのでここでは議論の対象から外す.

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長耐用寿命施設におけるライフサイクルコスティング(ライフサイクルコスティングに関わる話題その4)

喜多和, 夏目武

原稿種別: 本文
2010 年 32 巻 6 号 p. 448-451
発行日: 2010/09/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.32.6_448

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ビルディング,堰,水門,堤防,橋梁,火力発電所,原子力発電施設等一般に30年,50年の長期にわたる運用期間を設定した施設類を長耐用寿命群とするとき,これらのライフサイクルコスティング評価分析(Life Cycle Costing,Lcc,,Life Cycle Cost Estimates,LCCE)のプロセスが長期にわたり繰り返し,管理運営される.この期間中組織の変動,社会情勢やニーズの変化,組織資源の移動,運用と保全条件の変化等の発生は自然で,これらの要件,評価条件や仮説を固定して,比較検討に耐えうる評価は不可能である.ここでは,河川用機械設備を対象として取り上げ,より適正な活動を模索するなかでLcc活動の側面から直面する課題を挙げ,対策を考察する.

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ライフサイクルコスティング適用ツールについて(ライフサイクルコスティングに関わる話題その5)

夏目武

原稿種別: 本文
2010 年 32 巻 6 号 p. 452-453
発行日: 2010/09/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.32.6_452

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ライフサイクルコスティングに関わるライフサイクルコスティングのための商用のツールについては幾つかの適用プログラムが入手可能である.ここではコスティングプロセスにおける手順に従って各段階での意義と計算と推定値の扱いおよびこれらを支援するツールを紹介する.

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2010年度第1回理事会(第207回日本信頼性学会理事会)議事録

原稿種別: 付録等
2010 年 32 巻 6 号 p. 454-455
発行日: 2010/09/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.32.6_454

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編集後記

原稿種別: 付録等
2010 年 32 巻 6 号 p. 457-
発行日: 2010/09/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.32.6_457

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編集委員会委員

原稿種別: 付録等
2010 年 32 巻 6 号 p. 458-
発行日: 2010/09/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.32.6_458_1

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複写される方へ

原稿種別: 付録等
2010 年 32 巻 6 号 p. 458-
発行日: 2010/09/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.32.6_458_2

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日本信頼性学会著作権規定

原稿種別: 付録等
2010 年 32 巻 6 号 p. 458-
発行日: 2010/09/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.32.6_458_3

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裏表紙

原稿種別: 表紙
2010 年 32 巻 6 号 p. Cover2-
発行日: 2010/09/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.32.6_Cover2

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