目的：本研究では，健康な産後の女性の疲労感に対する運動プログラムの影響をランダム化比較試験(randomized controlled trial; RCT)のシステマティックレビューによって明らかにすることを目的とした。

方法：データベースは，MEDLINE，CINAHL Plus，The Cochrane Central Register of Controlled Trials，Web of Science，医学中央雑誌を用い，全期間を検索した。採用基準は，1)褥婦を対象としたRCTを実施，2)介入内容が産後の運動，3)アウトカムに疲労を測定する尺度が含まれている，4)日本語または英語の論文であること，のすべてを満たすものとした。除外基準は，産後うつ病と診断された褥婦を対象としたものとした。

結果：論文62編が検索され，採用基準に合致した6編を対象とした。運動による疲労軽減効果が示されたのは3編であった。しかし，バイアスの評価・検証を行った結果，効果のある論文ほど「高リスク」あるいは「リスク不明」の項目が多かった。また、実際の運動量が指示された運動量を満たせていなかったものが3編あった。

結論：運動プログラムの実施による疲労への軽減効果について明らかにすることはできなかった。今後，アドヒアランスを維持させ低バイアスの質の高いRCTを実施し，疲労感への運動の有用性を明らかにする必要がある。

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目的：本研究では，就労に意欲関心をもつ60歳以上の日本人を対象に膝伸展力と非就労との関連を横断的に検討することを目的とした。

方法：対象者は290名(平均年齢71.3±5.5歳，年齢の範囲は60～86歳，男性76名，女性214名)であった。膝伸展力は，片脚用筋力測定台を用いて等尺性の筋力を測定した。過去1年間の有償による就労の実施状況を質問紙によって尋ね，非就労の定義を過去1年間で1度も仕事をしていないこととした。 また，その非就労の理由に体力的な不安が該当するか否かも尋ねた。ロジスティック回帰分析によって，性，年齢，BMIを調整した膝伸展力と非就労との関連を検討した。

結果：対象者の内，166名が非就労であり，その内39名が体力的な不安によって就労を実施していない者であった。理由を問わない非就労に対する膝伸展力の第1三分位群を基準とした第2三分位群，および第3三分位群のオッズ比は，0.67(0.37-1.22)，および0.69(0.37-1.27)であった。体力的な不安による就労の非実施については，第1三分位群を基準とした第2三分位群，および第3三分位群のオッズ比は，0.54(0.23-1.28)，および0.33(0.12-0.89)であった。

結論：本研究では，膝伸展力の高い者は低い者と比較して非就労が少ない可能性が示唆された。本研究は横断研究であるため，今後は縦断研究によって検証する必要がある。

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目的：受験生の身体不活動や座りがちな生活スタイルは，体力低下や心身の健康へのリスクが懸念される。本研究では，青少年の受験期前から受験期にかけての身体活動量，座位時間の変化の実態を明らかにすることを目的とした。

方法：都内の調査協力校81校(中学校45校，高校36校)のそれぞれ3年生の生徒14,879名を対象に，2018年6月(受験期前)と同年11月(受験期)の計2回，国際標準化身体活動質問紙日本語版尺度(短縮版）を用いた身体活動量および座位時間の調査を実施した。分析は，学年(中学生，高校生)，性別(男性，女性)，受験の有無(外部受験，内部進学，非進学)により対象者を12群に分類し，各群の受験期前から受験期にかけてのmoderate to vigorous physical activity(MVPA)と座位時間の変化をMann-WhitneyのU検定にて比較した。有意水準は5%とした。

結果：回答協力を得られた74校(中学校40校，高校34校)，18,733名(2回行った調査の合計人数，中学生6,929名・高校生11,804名：有効回答率76.1%)が分析対象となった。外部受験者および内部進学者のすべての群で受験期にMVPAが有意に減少し，外部受験者は座位時間の有意な増加が認められた。非進学者の高校3年生男子のMVPAも受験期に有意に減少した。

結論：外部受験をする青少年の多くは受験期に身体不活動かつ座りがちな生活スタイルとなり，内部進学者においても，身体不活動に陥っていることが明らかになった。また，受験は非受験生の身体活動量にも負の影響を及ぼすことが示唆された。

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目的：片脚起立時間の左右差とロコモティブシンドローム(ロコモ)の関連を明らかにすることを目的とした。

方法：2017年度に浜松市のロコモーショントレーニング事業に参加した地域在住高齢者1,211人を対象とした。左右差はなし群(A群)，10秒未満群(B群)，10秒以上群(C群)の3群に分け，ロコモ判定はロコモ5を用いた。最大片脚起立時間で3グループ(60秒，15～60秒未満，15秒未満)に分け，左右差3群間のロコモ陽性者の割合を比べた。また，ロコモ陽性に対する左右差のリスク比も求めた。

結果：最大片脚起立時間が60秒のグループにおけるロコモ陽性者の割合は，A群(6.4％)とC群(12.8％)に有意差がみられた(p=0.030)。リスク比はC群(基準：A群)が1.76と有意であった(p=0.040)。他のグループでは，これらの結果はみられなかった。

結論：片脚起立時間が60秒に達した者では，左右差が10秒以上あるとロコモ陽性者が多かった。

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目的：本研究は，子供・青少年期の運動・スポーツへの参加状況が大学生における客観的に評価した身体活動量および座位時間と関連するかどうか検討した。
方法：対象者は，男性36名，女性46名の大学生であった。幼児，小学生，中学生および高校生の各時期での運動・スポーツへの参加状況は質問紙により尋ねた。軽強度，中強度，高強度および中高強度の身体活動量と座位時間は，加速度計を用いて評価した。
結果：男性では，年齢，body mass index，および中高強度活動を調整後，高校生時期に運動・スポーツに参加していると，大学生での座位時間が有意に短かった(推定平均値891.9 vs. 731.5分/日，p=0.039)。 女性では，年齢，body mass index，および座位時間を調整後，中学生時期(推定平均値62.8 vs. 83.5分/日，p=0.007；64.1 vs. 86.1分/日，p=0.007)および高校生時期(推定平均値68.6 vs. 83.3分/日，p=0.029； 69.6 vs. 86.3分/日，p=0.019)に運動・スポーツに参加していると，大学生での中強度および中高強度活動が有意に長かった。一方，幼児および小学生時期は，いずれの身体活動量や座位時間との関係がみられなかった。
結論：女性では中学生および高校生時期，男性では高校生時期の運動・スポーツの参加が，それぞれ，大学生での中強度および中高強度の身体活動量と座位時間に関連することが示された。

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