運動疫学研究
Online ISSN : 2434-2017
Print ISSN : 1347-5827
早期公開論文
早期公開論文の13件中1~13を表示しています
  • 天笠 志保, 井上 茂, 村山 洋史, 藤原 武男, 菊池 宏幸, 福島 教照, 町田 征己, 菖蒲川 由郷
    論文ID: 2124
    発行日: 2021年
    [早期公開] 公開日: 2021/07/31
    ジャーナル フリー 早期公開
  • 石井 香織, 柴田 愛, 岡 浩一朗
    論文ID: 2113
    発行日: 2021年
    [早期公開] 公開日: 2021/07/09
    ジャーナル フリー 早期公開
  • 原田 和弘, 増本 康平, 近藤 徳彦
    論文ID: 2119
    発行日: 2021年
    [早期公開] 公開日: 2021/07/17
    ジャーナル フリー 早期公開
  • 星 玲奈, 菊池 宏幸, 町田 征己, 高宮 朋子, 小田切 優子, 福島 教照, 天笠 志保, 林 俊夫, 井上 茂
    論文ID: 2107
    発行日: 2021年
    [早期公開] 公開日: 2021/07/10
    ジャーナル フリー 早期公開
    目的:新型コロナウイルス感染症(COVID-19)流行前と流行中とで運動を実施する者の割合が変化したかを,性,年代,運動種目別に記述的に明らかにする。
    方法:2020年7月に実施したインターネット調査による横断研究である。散歩,ストレッチ等14の運動種目について,調査時点(2020年6〜7月)及び1年前の同時期(2019年6〜7月)における実施の有無を思い出し法により比較した。統計解析は,両年における運動実施者の割合の差を,マクネマー検定により性・年代別に検討した。
    結果:分析対象者は関東地方に在住の20〜70代の男女2155人であった。いずれかの運動種目を一つでも実施したと回答した者は,2019年は76.1%,2020年は78.8%であった(p<0.001)。実施者の割合が2019年に比べ2020年で高かった運動種目は「散歩・ウォーキング」,「ストレッチ」,「ラジオ体操」,「筋力トレーニング」等であり,一方,低かった種目は「屋外球技」,「水中運動」等であった。これらの傾向に性・年代別による違いは認められなかった。
    結論:COVID-19流行下では流行前と比べて何らかの運動を実施している者の割合が高くなった可能性がある。運動種目別にはストレッチ等,個人が自宅や自宅周辺で行う種目で高くなる一方,施設内や集団で行う種目で低くなっていた。身体活動推進の観点から,自宅等で新たに運動を始めた人が流行後も継続して実施できるような支援が求められる。
  • 石井 香織, 柴田 愛, 岡 浩一朗
    論文ID: 2114
    発行日: 2021年
    [早期公開] 公開日: 2021/07/09
    ジャーナル フリー 早期公開
  • 門間 陽樹, 川上 諒子, 山田 綾, 澤田 亨
    論文ID: 2101
    発行日: 2021/09/30
    [早期公開] 公開日: 2021/01/29
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    身体活動が健康の維持向上に寄与することは広く受け入れられており,国内外のガイドラインで身体活動の促進が推奨されている。一方,近年では,海外のガイドラインにおいて有酸素性の身体活動だけではなく筋力トレーニングの実施についても言及されるようになってきており,週2回以上実施することが推奨されている。このように,筋力トレーニングに関する研究は,スポーツ科学やトレーニング分野だけではなく公衆衛生分野にも広がり,健康アウトカムに対する筋力トレーニングの影響をテーマとした研究を中心に筋力トレーニングに関する疫学研究が報告されるようになってきている。そこで本レビューでは,新たな運動疫学研究の分野である筋力トレーニングに関する疫学研究について概説する。最初に,筋力トレーニングに関する用語の定義と整理を行う。次に,筋力トレーニングに関する歴史を紹介する。その後,死亡や疾病の罹患をアウトカムとした筋力トレーニングの研究を中心に解説し,最後に,筋力トレーニングの実施割合および関連要因について述べる。本レビューで紹介する研究の多くは海外からの報告である。日本で実施されている筋力トレーニングに関する疫学研究は,主に実施者の割合に関するものであり,特に,健康リスクとの関連に関する疫学研究は非常に限られている。今後,日本人を対象とした研究が数多く報告されることが期待される。

  • 門間 陽樹, 川上 諒子, 山田 綾, 澤田 亨
    論文ID: 2111
    発行日: 2021年
    [早期公開] 公開日: 2021/05/26
    ジャーナル フリー 早期公開
  • 薫 一帆, 高宮 朋子, 町田 征己, 小田切 優子, 福島 教照, 菊池 宏幸, 天笠 志保, 林 俊夫, 齋藤 玲子, 井上 茂
    論文ID: 2104
    発行日: 2021年
    [早期公開] 公開日: 2021/04/21
    ジャーナル フリー 早期公開
    目的:新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の流行下に運動を実施するには,運動時にも感染症予防対策が必須である。しかし,運動時の個人の感染予防行動に関する研究は乏しい。本研究の目的は,主に自宅外で運動する運動習慣者における運動時の感染予防行動の実態を明らかにすることである。
    方法:インターネット調査を用いた記述疫学研究を実施した。2020年2月に初回調査を実施した関東在住日本人2400名のうち,同年6月,7月に実施した追跡調査に回答した2149名において,運動場所,運動種目,運動時感染予防行動8項目を尋ね,運動場所や運動種目毎の感染予防行動の実施割合を算出した。
    結果:運動習慣者は636名(29.6%),このうち自宅外で運動する者は431名(67.8%)であった。8項目中,運動を「体調が悪い時には行わない」は,屋内で運動する者で83.3%,屋外で91.5%であった。運動場所,運動種目によらず,「運動後は手を洗う」の実施割合が高く,「運動中のマスクやネックゲーターなどの着用」が低かった。「人との距離を保つ」は,むしろ屋外より屋内で低く,室内球技や武道等実施者で低い割合を示した。
    結論:本研究の結果より,体調不良時の運動自粛の徹底,屋内運動実施時の飛沫感染予防策の実施等の課題が明らかになった。感染流行が長期化する中,運動時の感染予防行動について今後も普及啓発の必要がある。
  • 天笠 志保, 菊池 宏幸, 福島 教照, 岡 浩一朗, 井上 茂
    論文ID: 2106
    発行日: 2021年
    [早期公開] 公開日: 2021/03/31
    ジャーナル フリー 早期公開
  • 天笠 志保, 菊池 宏幸, 福島 教照, 岡 浩一朗, 井上 茂
    論文ID: 2105
    発行日: 2021年
    [早期公開] 公開日: 2021/03/15
    ジャーナル フリー 早期公開
  • 平田 昂大, 小熊 祐子, 石田 浩之
    論文ID: 2019
    発行日: 2021年
    [早期公開] 公開日: 2021/02/22
    ジャーナル フリー 早期公開
    目的:慶應義塾大学ラグビー部におけるスポーツ外傷・障害・疾患の実態を記述疫学的に明らかにすること。
    方法:対象は,2011年4月から2018年12月の期間中に慶應義塾大学ラグビー部に在籍した選手368人とした。期間中に発生した練習・試合から離脱しなければならなかったスポーツ外傷・障害・疾患について,練習日・試合あたりの発生件数,診療科別・疾患分類別発生件数,離脱期間および重症度別発生件数について分析した。なお,診療科別・疾患分類別発生件数では,整形外科,脳神経外科疾患について部位別,発生月別,発生状況別,内科疾患については発生年別,月別に分析した。
    結果:スポーツ外傷・障害・疾患の発生件数は,8年間の選手1人あたり全体1.67件/人,整形外科1.07件/人,内科0.25件/人,脳神経外科(すべて脳振盪)0.24件/人であった。1練習日あたりの発生件数は0.41件/日,1試合あたりの発生件数は1.18件/試合であった。整形外科疾患は部位では下肢が45%,疾患分類では靱帯損傷が46%と発生割合が高く,内科疾患では感冒40%と胃腸炎35%の発生割合が高く,季節性と年ごとの流行が観察された。
    結論:整形外科疾患は下肢の靱帯損傷,内科疾患は感冒,胃腸炎が多く,脳神経外科疾患は全例脳振盪であった。プレー時間の確保のためには,これらの現状を踏まえた予防策を講じる必要がある。
  • 天笠 志保, 松下 宗洋, 田島 敬之, 香村 恵介, 中田 由夫, 小熊 祐子, 井上 茂, 岡 浩一朗
    論文ID: 2102
    発行日: 2021年
    [早期公開] 公開日: 2021/02/10
    ジャーナル フリー 早期公開
    2020年11月に国際身体活動健康学会(International Society for Physical Activity and Health: ISPAH)は「身体活動を支える8つの投資(Eight Investments That Work for Physical Activity)」を出版した。これは,2010年に同学会が発表した「身体活動のトロント憲章」と2011年の「非感染性疾患予防:身体活動への有効な投資」のうち,後者を最新化するもので,世界保健機関(World Health Organization: WHO)の「身体活動に関する世界行動計画2018-2030」とともに身体活動促進のガイダンスとして有益である。身体活動の促進は人々の健康増進のみならず,より良い社会の実現,国連が定める「持続可能な開発目標(Sustainable Development Goals: SDGs)」の達成に資するとされている。その戦略としてはシステムズアプローチが重要であり,その考えに基づいて8つの領域にわたる対策を推奨している。8つとは,①「学校ぐるみ」のプログラム(whole-of-school programmes),②アクティブな移動・交通手段(active transport),③アクティブな都市デザイン(active urban design),④保健・医療(healthcare),⑤マスメディアを含む一般社会に向けた啓発(public education, including mass media),⑥みんなのためのスポーツとレクリエーション(sport and recreation for all),⑦職場(workplaces),⑧コミュニティ全体のプログラム(community-wide programmes)である。本稿ではその内容を概説するとともに,英語原本およびその日本語訳を要約し,紹介する。
  • 足立 浩基, 埴淵 知哉, 永田 彰平, 天笠 志保, 井上 茂, 中谷 友樹
    論文ID: 2018
    発行日: 2021年
    [早期公開] 公開日: 2021/02/03
    ジャーナル フリー 早期公開
    目的:本研究では,iPhoneのヘルスケアアプリのスクリーンショット画像から日常生活上の歩数を得る遡及的調査方法を開発した。インターネット調査を利用し,COVID-19の緊急事態宣言下での歩数変化を例として本調査方法の実用性の検討を本研究の目的とした。
    方法:調査会社の登録モニター集団から日本全国に居住する20~69歳のiPhoneの日常的利用者1,200名を抽出し,過去3カ月間のスクリーンショット画像を回収した。画像解析により歩数を読み取るツールを開発し,2020年2月中旬から5月中旬までの平均歩数の推移のデータを取得した。固定効果モデルを用いて緊急事態宣言前後の歩数変化を地域別・性・年齢階級別に推定した。
    結果:約79.9%の画像が歩数データの計測に利用可能であった。エラーの要因は操作ミスや画像の低解像度化であり,調査事前に対策し得るものであった。分析の結果,1日あたりの平均歩数が緊急事態宣言後に減少していると推定され,首都圏における先行研究と整合する結果を得た。さらに地域および性・年齢階級による違いを観察し,三大都市圏20代の男性は約2,712歩減,女性は約2,663歩減と最も顕著な減少を確認した。
    結論:インターネット調査でスクリーンショット画像を回収し,画像から歩数を読み取る方法は,歩数から推測される身体活動の変化を遡及的かつ客観的に把握する有用な方法として期待される。
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