本論文は、日本の新宗教「大本教」と中国の宗教・慈善団体「道院・世界紅卍字会」の「連合運動」（1923–1935）に着目し、その初期の活動として1925年に北京で両団体を中心に結成された世界宗教連合会を取り上げる。「宗教統一」という理想を掲げた宗教活動でありながら、日本のアジア主義者らによる「満蒙権益」獲得のための政治的手段でもあった世界宗教連合会は、連合運動における宗教／政治の関係性を考察するうえで極めて重要である。にも関わらず大本教・紅卍字会双方の先行研究においては等閑視されており、活動実態の解明やその思想的位置づけが不十分である。したがって本論文では、その結成に至る過程や活動内容などを大本教機関紙誌や政府公文書などの史資料に基づいて解明したうえで、世界宗教連合会の宗教／政治目的の交錯・相克を論じる。以上のことにより、当時の日中間において、「宗教統一」思想とアジア主義がどのように関わりあったかを明らかにすることを目指す。

本研究では、中学校期における道徳性の発達的傾向を測定する尺度を開発した。54項目の質問紙調査を作成し、宗教教育を実施する中学校1校、道徳教育を実施する中学校1校を対象としてアンケート調査を実施した。探索的因子分析により、「自然や生命、崇高なものとの関わりに関する肯定的な意識」、「自分自身に関する肯定的な意識」、「人との関わりに関する否定的な意識」、「自然や生命、崇高なものとの関わりに関する否定的な意識」、「集団や社会との関わりに関する肯定的な意識」、という5つの因子を抽出した。そして、結果に従い、各因子得点を算出し、尺度の信頼性・妥当性の検討により信頼性、妥当性を示すことができ、さらに、中学生の発達的傾向を示すことができた。これらのことより、中学校期における道徳性の発達的傾向を測定する尺度の開発とその有用性を示した。