化学組成や物理的性状の異なるそれぞれの油また海況によっても海上での拡散行動は異なり，さらに撮境や生物への影響も異なること，なお生物への影響では乳化剤・油処理剤のことを考慮すべきこと，などを述べる．

近年，水質汚濁防止法等の制定による厳しい排水基準が排水処理施設に要求されるようになってきたために，厳密な調査のもとに設計諸元を求めてから処理を行なわなければならなくなってきた． そこでこのような状況のもとに本稿は各種の建築用途のなかから，とくにこの種の調査報告例が少ない医療施設・理化学系研究所排水を対象に実態調査を行ない，その結果に基づき排水の特質を把握することによって総合的に処理するための基礎資料をうるとともに，各系排水の問題点を考察し，設計例について も述べたものである．

一般に過酸化ベンゾイル含量30％以下の低濃度過酸化ベンゾイルは安全であると報告されている．しかし，これらについて種々の観点から試験を行なって，総合的にその危険性を評価した研究はほとんど見当らないので，これについて考究することとした．すなわち，圧力容器試験，発火温度，TGとDSC，赤外線吸収スペクトル，熱分解ガスクロマトグラフィなどを用いて測定し，その実験結果をもとにして危険性を検討した．これらの実験結果から，希釈過酸化ベソゾイルの危険性はきわめて少なく，無視し得るほどであることがわかった．希釈過酸化ベンゾイルの熱分解における主生成物は二酸化炭素と安息香酸であり，ピフェニル，安息香酸フェニル，ベンゼン，テルフェニル類も生成されている．また同時に発生する白煙の生成物は主として二酸化炭素，安息香酸である．

第1報では希釈過酸化ベンゾイルを少量用いた場合の安定性について，総合的に検討し報告した．本報告ではさらに安全性を見きわめるために，市販包装単位の試料を用いてその危険性を考究することとした．すなわち，実際上取り扱い中に，過酸化ベンゾイルと無機物希釈剤との比重の差から生ずるであろうと考えられるかたよりの度合いについてはかたより試験を，火災，炎天下野積みされた場合の危険性については加熱試験を行なった． この結果，かたよりが生ずることで起きる危険性はきわめて小さいことを確認した．また加熱試験の結果からも，30％以下の低濃度過酸化ベンゾイルは燃焼を起こさず，かつ70℃，60時間保持しても，ほぼ安定であることを確認した．特に希釈過酸化ベンゾイルはきわめて安定性の高い製品であると考えられる．

接触燃焼法ガス検知器は，燃焼熱量を検知することにより可燃性ガス濃度を測定する．したがって，試料ガスは少なくとも化学量論比以上の酸素を含んでいる必要がある．検知器の出力と試料ガス中の酸素分圧との関係を調べる目的でいくつかの実験を行なった．次の結果が得られた．1.　化学量論比を越える濃度の酸素を含んだ試料ガスにおいては，検知出力は酸素分圧の影響を受けない． 2．検知素子の表面を通過する試料ガスの流速が大きいと，あたかも酸素分圧が増加したように作用して，当量濃度がいくぶん上昇する傾向が見られる． 3．検知素子表面で燃焼する可燃性ガス量は検知器に導入されたガス量の数％にすぎない．大部分は反応しないでそのまま排出される． また，2，3の応用機器の実例を紹介した．

従来，蒸気凝集式除じん法では，高圧高温の湿り蒸気を用いるのが一般的であった．この方法は，水熱の使用量が多くなるため，普通のぱいじん回収には，経済的にはもちろん，技術的にも問題が残されている． 本報告は，ゲージ圧で0.5kg／cm²，温度105℃程度の低圧湿り蒸気を，べンチュリ形装置によって含じん気流に混合させたのち，冷却・凝集，洗浄などの処理をおこない，サイクロンで凝集粉じん粒子を回収する方式のパイロットプラントの運転実績と，その成果について述べたものである．平均粒径0.1μのすす（煤）を含む気流に対しては，装置の圧力損失150mm～160mmAqにおいて，平均除じん効率70％以上，また岩石粉じん，研磨粉じんに対しては，99％以上の効率を，それぞれ得た．

発火温度は安全工学上重要な数値であるが，可燃性物質全般についてはデータがまだ不備であり，現状では適切な予測方法がないので，今後も実測に頼らざるをえないと考えられる．著者は発火温度データを整備し，さらにはその推算法を探求するため，基礎的物質について一連の実測を行なっている．まず，脂肪族化合物のアルコール類，エステル類，酸類などをとりあげ，今回はその第10回として高級酸エステル2種および脂肪酸11種の測定結果を報告する．

まず可燃物一空気一消火剤3成分系の燃焼限界に関して，消火剤最大値であるところのピーク濃度について説明した．次に拡散炎の燃焼を支えるため空気の流入と，その拡散炎を消火するための条件としてのその流入空気中の消火剤濃度について触れ消炎濃度として捕えた．さらにこの2つの濃度と消火剤で消火するときの濃度，放射率との関連を述べた．これらに関して実験データを交えて解説し，実用設備に対する設計についての考え方を述べた．

本稿では従来ACGIHの有害物質の許容濃度表を毎年紹介してきたが，本年からは日本産業衛生学会の許容濃度をも紹介してゆく．日本産業衛生学会では1959年に許容濃度委員会を設置し，1961年にアニリンなど17種の有害物質の許容濃度の勧告を発表してから毎年勧告を発表し，今年までに90種にのぼる有害物質の許容濃度の勧告を発表してきた．これらの許容濃度の中にはACGIHと同じ値をとるものも多いが，鉛の許容濃度のように，日本の許容濃度に外国が数値をそろえたものもある．この許容濃度は日本人を対象として発表したものであるので，環境改善のための資料としてきわめて有用であり，存分ご参考にしていただくことができるはずである． 筆を欄くに当たり，転載を御快諾くださった日本産業衛生学会の諸先生に厚く御礼申し上げます．