日本においては一般市民のパイプラインに対する拒否的感情によってその発展が著しく阻害されているが，このようなパイプラインの安全性に対する認識め相違は一般市民のみにその責を帰すべきものではなく，政府ならびに民間関係者もその責を負わなければならない．ここに欧米諸国において実施されているシステマチックな手法を参考として，危険物輸送パイプラインにおける事故原因の解析を行い，さらに安全確保の対策 について述べることとした．

呼吸保護具から，呼吸具を経て呼吸システムヘと進化しようとしている進化の方向と，それを進めようとしている要因との関連において，呼吸具の現状と開発方向を総説し，併せて，従来あいまいであった防護性能とその定量的評価手法に関する研究開発の現況を総説した．

実際条件における高度さらし粉の限界熱発火温度を，Frank－Kammenetskiiの限界条件を利用して小スケール実験から推定し，実際に測定した市販流通容器の限界発火温農と比較することを試みた．これに必要な高度さらし粉の比熱，熱伝導率および分解にともなう反応熱を，実験あるいは熱力学的計算から求め，それぞれ0.26cal／g・deg，6.26×10^-2cal／cm・min・degおよび20.8kcal／moleを得た． これらの結果から発火時のみかけの反応速度論的パラメータとして，E＝29.5kcal／mole，A＝8.74 x10¹³／minを得，任意の大きさの試料の限界熱発火温度を求める式を次のように提出した．InTc＋7422.5（1／Tc）一（24.2220＋In a）＝0 　これより計算しだ市販容器の限界発火温度は，実測値ときわめてよく一致し，ごの方法が物質の限界熱発火温農を推定するのに有用であることを示した．

わが国の骨材生産は，80％近くが年産50万t以下のいわゆる中小企業によって行われている．そして年間需要量7億tという数字の割には，その内情があまり理解されていない．このアンケートは，骨材製造業における粉じん対策の実態を概察する目的を主体としている．