安全工学
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23 巻, 1 号
安全工学_1984_1
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安全への提言
総説
報文
  • 勝山 邦久
    1984 年 23 巻 1 号 p. 14-19
    発行日: 1984/02/15
    公開日: 2018/01/31
    ジャーナル フリー

    切欠を有する角柱を静かに引張った場合に切欠先端から発生する動的ぎ裂周辺の3次元動的応力の分布状態をラグラソジュ座標で表わされる運動方程式を差分で解くことにより求めた・ 蜜ず,破壊が発生する前の切欠周辺の応力状態を求め,静的な場合の理論解と比較し,両者は比較酌よく一致することを示した』ついで,ぎ裂進農に伴うき裂先端近傍の応力状態を求醜ぎ裂面からの応力解放波の影響が,き裂面に直交する方向では大ぎく,き裂面と平行な方向では小さいごとを示した.一般的な動的き裂周辺の応力状態に為醤及した, 最後に動的き裂の進展に伴うAEについて検討し,その特徴について述べた.AE波に含まれる周波 数成分には,最初の切欠の長さ5mmの固有振動の成分が多く含まれていることが明らかとなった.

  • 柴田 俊忍
    1984 年 23 巻 1 号 p. 20-26
    発行日: 1984/02/15
    公開日: 2018/01/31
    ジャーナル フリー

    延べ労働時間100万時間当たりの労働災害件数で定義される労働災害度数率が災害率として使用されている、我が国においては,この度数率は100人以上の規模をもつ15000事業場の資料より計算したものが公表されている.しかし,一般に小規模事業場の災害率は大規模事業場のそれよりも大きい.従って100人以上の規模の事業場より求めた度数率は全労働者を対象としているとは言えず,また代表値とすることに間題があるといえよう.本研究においては労働省より公表された資料をもとにして,事業場規模による度数率の変化および度数率の年次変化を数式化することを試みた.求めた式より小規模事業場の全度数率に及ぼす影響等を評価することがでぎる.昭和56年の資料では,全労働者を対象として求めた値は労働省発表の度数率の3.3倍 に達する.

  • 不完全平衡状態から起動した場合の過渡現象
    山下 多賀雄
    1984 年 23 巻 1 号 p. 27-34
    発行日: 1984/02/15
    公開日: 2018/01/31
    ジャーナル フリー

    第1報においては,管壁からの総括伝熱抵抗を全線にわたって一定とし,管路内の油温と管周囲温度が完全に平衡状態になっている状態から起動した揚合の過渡現象について解析を行ない,管路内の油温変化に伴って発生する流量差の予測計算式を誘導した、 本編においては,毎日間欠運転を繰返すパイプラインを想定Lて,不完全平衡状態から再起動する場合の過渡現象の解析及び発生流量差の予測計算式の誘導を行なったが,それに先立って休止中の管内油温変化についても言及した.更に実際のパイプラインにおいては管壁からの総括伝熱抵抗が全線にわたって一定ではなく種々に変化するため,実際のパイプラインに適用する揚合の方法算についても示唆した.

技術ノート
  • 武井秀一,大内博史,田村昌三,吉田忠雄, 村永浩太郎,青木章哲
    1984 年 23 巻 1 号 p. 35-41
    発行日: 1984/02/15
    公開日: 2018/01/31
    ジャーナル フリー

    筆者らの実験室において,化学薬品の種類,量に関する実態調査を行なった結果,不用薬品が多数あることがわかった,そのうち,燃焼,爆発するものは,燃焼廃棄あるいは爆発廃棄した・ それに先だち,いくつかのグループの薬晶に適した廃棄法を知るための予備試験として,選ばれた数種の薬品に関し,着火性試験・燃焼性試験・Mk皿D弾動臼砲試験(こめ物のある場合・ない場合)・カー ドギャップ試験・雷管起爆試験を行なった、 また,燃焼廃棄にあたっては,ポリエチレソ製容器を用いた安全な方法を考案し,試行した.これに.より,万一ひとつの容器で爆発が起ぎても,他の容器の薬品の殉爆を防ぐことができる. さらに,禁水性物質,劇物及び自然発火性物質等,特殊な危険性を持つ薬品も,それぞれ工夫して廃棄 を行なった.

資料
  • 小川 勝教
    1984 年 23 巻 1 号 p. 43-49
    発行日: 1984/02/15
    公開日: 2018/01/31
    ジャーナル フリー

    わく組足場の組立,解体作業時の足場からの墜落防止のために安全帯が使用される,その場合,安全帯の支点として水平親綱が用いられる.その水平親綱について,設置高さ,支持間隔,支持部の必要強度等を定めるために,水平親綱の力学的特性に関する実験を行なった. その結果,初期張力30~200kgfの範闘内で緊張された水平親綱について,落体の落下阻止時における安全帯の衝撃荷重,親綱の張力,親綱の垂下量,落体の垂下量に関する実用計算式を求めた. その計算結果をもとに,親綱の支持部材としての親綱支柱に関して,支柱の性能,設置間隔等を定めた.

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