安全工学
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30 巻, 1 号
安全工学_1991_1
選択された号の論文の12件中1~12を表示しています
安全への提言
総説
  • 本多 淳裕
    1991 年30 巻1 号 p. 2-9
    発行日: 1991/02/15
    公開日: 2017/09/30
    ジャーナル フリー

    従来の廃棄物の処理,処分は物流の末端で安全に自然界に排除する役割に担ってきた,しかし,日本に持ち込まれた大量の物資が環境劣化を招くうえに,種々な適正処理困難物が増え,そのシステムは保てなくなっている.そのため,企業では生産工程から廃棄物や排水の排出を抑制すること,それらの排1 出後に徹底して再資源化することで対処しなければならなくなってきている。それらの操作は基本的には従来の生産技術をアレンジしたものであるが,安全対策に特に留意しなければならないケースも多い.

  • 大野 正信
    1991 年30 巻1 号 p. 10-17
    発行日: 1991/02/15
    公開日: 2017/09/30
    ジャーナル フリー

    現在,大量に発生する建設廃棄物の厳しい現状を発生,排出状況,組成から中間処理場,最終処分場の不足などを分析し,その状況を打開するためには,建設廃棄物の減容,減量化を図ることがもっとも重要な問題である。そのためにも現状の建設,廃棄物処理の問題点はなにか,また再資源化の技術および実用化の実態はどうか,などを明確にし,中間処理施設の設置および技術開発をしていくことが大事であることと,その法的担保を具体化するために行政,建設業界および処理業者が一体となって取り組 んでいくことである.

  • 三島 敦夫
    1991 年30 巻1 号 p. 18-32
    発行日: 1991/02/15
    公開日: 2017/09/30
    ジャーナル フリー

    石炭灰は日本国内で年間約540万t発生しており,そのうち約400万tが石炭火力発電所からの発生である.今後のエネルギー需要からその発生量は増大が見込まれている.現在その過半数は埋め立て処分されており,有効利用率は50%弱である.有効利用のおもなものはセメントの原料,混和材である,今後の石炭灰の発生量の増大に対して有効利用の拡大を図る必要がある、電力会社も自らゲイ酸カリ肥料,人工軽量骨材,乾式脱硫材などの開発を行い事業化している,またセメント分野での用途拡大にも努めている.最近の地球環境の問題からも,廃棄物の削減,資源化が不可欠の課題となっており,利用技術開発のほかに利用上のソフトの整備などの各方面の協力が必要である.

  • 武藤 剛
    1991 年30 巻1 号 p. 33-39
    発行日: 1991/02/15
    公開日: 2017/09/30
    ジャーナル フリー

    鉄鋼業界では,昭和40年代から50年代にかけてスラグの資源化問題がクローズアップされ,業界あげてスラグに関する基礎的な技術調査,」聡制定など公的認知,スラグ製品の普及などの活動を推進し てきた。 その結果,高炉スラグはセメント,道路用を中心に全量が,また製鋼スラグも道路,土木用などに大半が有効利用されるに至っている。今後の再資源化の課題は量的,質的な安定供給とセメントヘの利用拡大に対応した水砕化率のアップ,新しい製鋼スラグの用途開発などをはかることにある.

報文
  • 中川 良三
    1991 年30 巻1 号 p. 40-46
    発行日: 1991/02/15
    公開日: 2017/09/30
    ジャーナル フリー

    都市部の後背地で,大気汚染が比較的少ない環境にある神奈川県三浦半島の葉山町において,降水の酸性化の成因および環境への影響を究明する目的で,デポジット方式を用いて,1989年5月から1990年4月までの1年問にわたり,降水とともに降下ばいじんを採取し,その水溶性成分について調べた。 降水の水素イオン濃度に影響を及ぼすイオン成分はSO42-,NO3-,NH4,Ca2+の4成分である.人為的発生汚染質であるSO42-,NO3-,NH4の降下量は大きいが,酸性化を抑制する自然発生汚染質であるCa2+の降下量が小さいため,100%の降水がpH5.4以下(50試料の平均pH4.5〉の酸性雨であった.大気汚染のない地域であって転人為起源の汚染物質の排出量が年々増加する状況では,都市化により裸地が減少し,大気エアロゾルに対する土壌成分の寄与が減少すれば降水の酸性化が進行してい くことは確実である.

資料
  • 内山 洋
    1991 年30 巻1 号 p. 47-56
    発行日: 1991/02/15
    公開日: 2017/09/30
    ジャーナル フリー

    下水処理は,処理水を生産すると同時に副次的に汚泥を生産する.下水処理から発生する汚泥量は,下水道整備の進捗とともに年々増加しており,その有効利用が望まれている.現状では,緑農地などへの還元が最も多く24%を占めており,建設資材化をはじめ,多方面への利用が有望視され,大きな進展が予想される.大都市の実例として,まず東京都における下水汚泥の処理・処分と有効利用についての技術開発の方向,多様な実用化施設の概要,特徴,運転結果などについて述べるとともに,全国レベルの下水汚泥の処理・処分と有効利用の状況についても紹介した.

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