安全工学
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42 巻, 4 号
安全工学_2003_4
選択された号の論文の12件中1~12を表示しています
安全への提言
論文
  • 大谷英雄,川村健太郎
    2003 年 42 巻 4 号 p. 216-221
    発行日: 2003/08/15
    公開日: 2017/01/31
    ジャーナル フリー

    大谷英雄**・川村健太郎** 一体成形型PVCプラグからの出火原因として,有機絶縁材料の熱劣化があるが,本研究では,有機絶縁材料が熱劣化する際に一体成形型PVCプラグに含有されている添加剤がどのような影響を及ぼし ているのかを明確にするため,電気・化学的見地から添加剤の影響にっいて検討を行った. 一体成形型PVCプラグが熱劣化する際,充填剤として使用されている炭酸カルシウムは,絶縁抵抗値の低下に関して多大な影響を及ぽすが,今回使用した可塑剤,安定剤は影響しないことが明らかとな った. 一方,本実験の温度範囲では,加熱温度と一体成形型PVCプラグの脱塩酸反応時の塩素の反応率は,アレニウス式に従い,反応の活性化エネルギーは約38kJ/molと推定された.

資料
  • 丸貴徹傭,大橋毅夫
    2003 年 42 巻 4 号 p. 222-229
    発行日: 2003/08/15
    公開日: 2017/01/31
    ジャーナル フリー

    人間行動が要因となる事件・事故が近年顕著となっており,これに対する社会の受け止め方への配慮の重みも増してきている.これまでのリスクマネジメント活動では,リスク要因やリスク影響の評価へ多様な人間行動の影響を反映させることは困難であった.そこで本稿では,リスクマネジメントを継続.的に組織に定着させるリスクマネジメントシステムヘ,人間に着眼したモデルを組み込むことを示す.まず,キャッチアップオペレーションと呼ぶ機動的な組織対応の枠組みを定義し,つぎに,リスクが与える影響の連鎖をリスクエフェクトダイナミクスという概念でモデル化した.さらにキャッチアップオペレーションの一例として,モラルハザードを同定し組織状態を把握する考え方を示した.これらの取組みによりマネジメントシステムをより実践的なものへとしていくことが可能と考える.

  • 宮本 敦史
    2003 年 42 巻 4 号 p. 230-237
    発行日: 2003/08/15
    公開日: 2017/01/31
    ジャーナル フリー

    医療安全の確保は医療政策の最重要課題の一つであり,医療に関わるすべての関係者が,それぞれの立場で積極的に取り組む必要がある.厚生労働省では,平成14年4月に取りまとめた「医療安全推進総合対策」に基づいて必要な施策を推進しているところである.また,事故の発生防止・再発予防のためには,事故事例やヒヤリ・ハット事例に関する情報を幅広く収集し・発生要因や改善策について分析した上で,その結果を幅広く医療機関等に提供することが重要であり,今後・そのような仕組みを構築 していくこととしている.

  • 三宅 哲志
    2003 年 42 巻 4 号 p. 238-243
    発行日: 2003/08/15
    公開日: 2017/01/31
    ジャーナル フリー

    昨年の交通事故死者数は8326人となり,1970年の16765人に比して約30年間で死者数の半減を達成した.しかし,全体として交通事故死者数が減少している中で,高齢者の死者数の割合が高くなっているという傾向を示している.中央交通安全対策会議会長である小泉総理大臣は本年1月2日に「交通事故死者数半減達成に関する談話」の中で,今後10年を目途に交通事故死者数を更に半減を目指した いといわれている. 本稿では交通事故統計等を用いて,交通事故の分析を行い,死者数半減に向けていくつかの提言を試 みた。

  • 一その2:長さと内径の比が5以下の装置の放散面積一
    板垣 晴彦
    2003 年 42 巻 4 号 p. 244-248
    発行日: 2003/08/15
    公開日: 2017/01/31
    ジャーナル フリー

    乾燥機や集じん機などの汎用装置はさまざまな産業分野で使用されているが,これらの装置での爆発災害が繰り返し起きている.爆発災害を未然に防止するにはいくつかの方法があるが,技術的・経済的な問題もあって,完全に防止できないことがある.このような場合には,未然防止対策とともに万一装置内で爆発が起きたとしても,その被害を最小限に抑える対策を講じる必要がある・爆発圧力放散設備はそのひとつであるが,具体的方法や技術的指針が明確ではなかった. 産業安全研究所では,爆発圧力放散設備の実用化と普及のため「爆発圧力放散設備技術指針」を作成し公表した。本質料では,この技術指針の内容を中心に設計法の概要を紹介する。また,主要な参考文献のひとつであるNFPA68が2002年に改訂されているので,その内容についても触れる.

  • 田村 昌三, 井村 暢治
    2003 年 42 巻 4 号 p. 249-257
    発行日: 2003/08/15
    公開日: 2017/01/31
    ジャーナル フリー

    経済産業省「平成14年度技術者継続的能力開発支援事業」の公募に当協会が提案し,受託した「化学物質を取り扱うプロセスに係わる技術者のための高度安全教育プログラムの構築」について実施内容 を報告する。 当プロジェクトは安全工学協会内に委員会を設け,日本学術会議第5部人間と工学研究連絡委員会安全工学専門委員会の他学会(日本化学会,機械学会,土木学会,電気学会)メンバーの協力を得て実施 した. 実施内容は安全知識・技術の体系化,安全教育の実態調査(国内,海外),安全教育プログラムの作成,教育人材データバンクの作成,資格制度の検討,評価体制の検討およびモデル事業の実施である. 得られた高度安全教育プログラムは企業から他に例のない貴重なものであるとの評価を受け,開催したモデル事業の教育講座は参加者から大変好評であった。

  • 若倉 正英, 高木 伸夫, 田村 昌三
    2003 年 42 巻 4 号 p. 258-263
    発行日: 2003/08/15
    公開日: 2017/01/31
    ジャーナル フリー

    若倉正平成14年度に安全工学協会は経済産業省の委託に基づいて「高度安全教育プログラム」の構築を試 みた.教育カリキュラムの作成に先立って国内と国外に関して現状調査を行った.国内は企業に対するアンケート,国外については欧州と米国での聞き取り調査を実施した。本報は欧州調査の概要である、欧州では学会,大学,公的機関,化学企業などによってさまざまな化学安全に関する技術者教育と教材の作成が行われている.我が国でも化学品製造技術の高度化への対応や,社会との共存のためにも化学品を取り扱う技術者に対する高度安全教育の必要性が実感された.

  • 和田 有司, 新井 充
    2003 年 42 巻 4 号 p. 264-268
    発行日: 2003/08/15
    公開日: 2017/01/31
    ジャーナル フリー

    安全工学協会の「化学物質を取り扱うプロセスに関するスタッフエンジニアのための高度安全教育プログラムの構築」のための海外現状調査のうち米国での大学,学協会,企業における化学プロセス安全を主とした安全教育の現状ならびに安全技術者の公的な資格制度について調査した結果を報告する。米国では,化学プロセス安全に関して,CSP(Certi伽ated Safety Professional)という資格制度があり,この資格を取得するためやこの資格を維持するために義務づけられた継続的安全教育が特徴的である、

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