機械の数だけ電気設備がある．ほとんどの機械は制御による安全で守られている．しかしながら電気は敬遠され専門家任せになっているのが現状である．それは電気の専門家にとって常識的なことが電気以外の方々には意外に知られていないことによる．本稿では多くの方に知っておいていただきたい内容を平易に述べた．

酸素ガスは鉄鋼の精錬や化学品の合成，さらには医療用などさまざまな分野で使用されている．酸素ガスは支燃性の性質を持っており，着火源，可燃物があれば燃焼を起こす．そのため，酸素ガスの供給設備においては，発火事故が繰返し発生しており，教育や設備改善などを行って事故の抑制に努めているが，事故を根絶できない状況である．発火事故の原因の一つとして急速にバルブを開けた際に，下流側末端部でガスが圧縮されることによる圧縮熱（一般的に断熱圧縮と呼ばれている）によりガス温度が上昇し，不純物や油類などが発火にいたる現象がよく知られている．今回は模擬試験装置を製作し，急速にバルブを開いた際の，各種有機材料の発火特性を調べた．

平成15 年9 月に発生した十勝沖地震では，北海道苫小牧市で多くの浮き屋根が沈没し，2 件のタンク火災も発生した．この甚大な被害に鑑み，平成17 年1 月に消防法令が改正され，特定屋外タンク貯蔵所の浮き屋根に係る技術基準が整備され，浮き屋根の強度等が定められ，浮き屋根が損傷するときのスロッシングの大きさの簡易評価手法が定められた． しかしながら，浮き屋根を考慮したスロッシング挙動に関する研究は比較的少なく，大きな波高の影響の定式化は，実規模タンクでの照査が必要である．そこで，実規模タンクを用いた浮き屋根直接加振実験により，スロッシングに係る評価式の検証を行った． 今回の実験では浮き屋根揺動高さが十分に大きいときには1.0％未満の値となり，消防法令で想定されている値は妥当なものと考えられる．

経済産業省では製品事故に関する情報を社会全体で共有し，その再発を防止するために，消費生活用製品安全法を改正し，消費生活用製品の製造事業者や輸入事業者に対して，重大製品事故を知ったときは国に報告することを義務付け，国はその報告内容を迅速に公表する制度を新設した．また，販売事業者等に対しても，製造事業者または輸入事業者への重大製品事故の通知等の努力義務を課した．事業者にあってはこのような法令の義務を遵守するだけでなく，製品安全に対する自主的な取組みを実施し，消費者も製品使用者としての責任をつねに自覚することで「製品安全文化」の醸成につながることを期待する．

石油産業活性化センターでは，石油産業における事故防止に向けた対策を図るべく，平成17 年度から「石油産業安全基盤整備事業」をスタートさせた．当事業では「安全教育データベース」「ヒヤリハット・事故事例データベース」「設備安全データベース」の三つのデータベースを構築し，これらを安全支援Web サイト（PEC─SAFER：petroleum energy center─safety assist for engineer in refinery）において公開し，石油業界でこれらのデータベースを共有化することによって，製油所の安全活動に資することを目的としている．本稿ではこのうち「安全教育データベース」の概要について紹介する．本データベースは石油各社から収集した資料のほか，体験安全教育施設データベース，Web ラーニングや安全Q&A から構成され，一般に公開されている．

自己反応性物質の定義，特徴，取扱い上の注意，法規制，評価試験方法，事故例について紹介する．自己反応性物質は国内では消防法で，国際的には「危険物輸送に関する国連勧告」で定義されている．爆発性物質や有機過酸化物も広義の自己反応性物質に含まれる．自己反応性物質はさまざまな刺激によって容易に分解を開始する性質を持つため，それらを規制する法令を遵守することはもちろん，各種評価試験方法によって危険性を明らかにし，その危険性に応じて注意して取り扱う必要がある．自己反応性物質の事故例として，日米で起きたヒドロキシルアミンの爆発事故例と国内の硝酸エステルの爆発事故例を示す．