安全工学
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特集号: 安全工学
28 巻 , 6 号
安全工学_1989_6
選択された号の論文の12件中1~12を表示しています
巻頭言
労働衛生工学 特集
  • 三浦 豊彦
    1989 年 28 巻 6 号 p. 344-352
    発行日: 1989/12/15
    公開日: 2017/10/07
    ジャーナル フリー

    わが国の労働条件の変容といえば,週40時間制の導入,有給休暇のわずかな増加などのほか,静的労働の増加などがある.粉じんや有害物対策も進んだが,新物質もつぎつぎに導入される.非電離放射線を中心に新しい物理的環境も現れているが,騒音対策が一番遅れそうである.労働災害は減少しているが,就業人口の増加に伴って第3次産業の災害件数が目につく.負傷に起因する疾病,ことに腰痛は多い.じん肺も過去の粉じん環境の影響が続き,なお注目される、こうしたなかで労働衛生工学の活動が 期待される.

  • 後藤 博俊
    1989 年 28 巻 6 号 p. 353-363
    発行日: 1989/12/15
    公開日: 2017/10/07
    ジャーナル フリー

    労働者が働いている作業環境中には,有機溶剤蒸気,鉱物性粉じんなど,労働者の健康に影響を及ぽすおそれのある有害要因がしばしば存在する,これらの有害要因を工学的な対策によって作業環境中に発散しないようにし,あるいは有害要因を作業環境から除去することによって良好な作業環境を維持するために講ずる対策を「作業環境管理」という.この作業環境管理に関する法規制のあらましについて 述べる.

  • 木村 菊二
    1989 年 28 巻 6 号 p. 364-370
    発行日: 1989/12/15
    公開日: 2017/10/07
    ジャーナル フリー

    粉じん作業場の粉じん濃度はその発生状況,あるいは気流などによる拡散の状態によって時間的にも空間的にもつねに変動している。この粉じん測定の方法を簡単に述べたのち,いくつかの作業場におけ る測定結果を示した. つぎに,防じん設備と作業管理に関連して,粉じん測定の結果を防じん対策にどう結びつけていくかなどについていくつかの実測例を示した.その中で測定は測定,対策は対策というのではなく,測定と同時に,その場で対策を考えることが,きわめて重要なポイントであることを指摘した.

  • 滝沢顕彦・館正知
    1989 年 28 巻 6 号 p. 371-379
    発行日: 1989/12/15
    公開日: 2017/10/07
    ジャーナル フリー

    労働衛生管理は健康管理,作業環境管理,作業管理の3本の柱からなるとたとえられている.昨今の有害物取扱い作業場では作業環境管理に対する関心も従来に比較すればかなり高まっている.しかし,一部の作業場ではいまだ作業環境管理に問題があり,環境改善が必要とされているものも少なくない.労働衛生検査センターが実施した鉛および有機溶剤の作業環境測定結果をもとに,その実態,問題点,環境改善事例それに作業環境管理にかかわる意識調査結果を報告する.

  • 三輪 俊輔
    1989 年 28 巻 6 号 p. 380-388
    発行日: 1989/12/15
    公開日: 2017/10/07
    ジャーナル フリー

    労働衛生の立場から,騒音・振動の発生,それに対する生体系のレスポンスを調べ,生体系を考慮した計測法・評価法を概観する,許容基準についてもふれる。最後に工学的対策について,できるだけやさしく論ずる.二の小論で以上の内容をくわしくもることは・読者を混迷に落とすことになるので,最後に文献をあげて,それについても解説しておく.

  • 飯田 博美
    1989 年 28 巻 6 号 p. 389-395
    発行日: 1989/12/15
    公開日: 2017/10/07
    ジャーナル フリー

    最初に放射線管理に使用されている量とそのSI単位について解説した. 現行の電離放射線障害防止規則は1977年ICRP勧告に基づくものであり,放射線業務従事者に対する被ばくの限度一線量当量限度一が前記勧告にある確率的影響と非確率的影響の考えに基づいて算出されたものであることを明らかにした。 続いて,環境を管理するための場所に関する線量当量限度に対する考え方と環境管理の概要を説明し た。 なお,わが国における職業被ばくの現況を紹介した.

  • 中西 巍
    1990 年 28 巻 6 号 p. 396-403
    発行日: 1990/12/15
    公開日: 2017/10/07
    ジャーナル フリー

    先端技術のモデルケースであるIC製造は,新規性化学物質と循環換気回数のきわめて大きい特異な作業環境であるクリーンルームで行われる。労働衛生管理としては有害性の高い高圧ガス,反応副生物の管理が重要であり,ガス漏れ防止策・除害設備,局所排気装置の有効活用であることを述べる.作業環境管理と生産環境管理の並立性を強調し,低有害性代替物の導入の現状について紹介する.

  • 酒井 一博
    1989 年 28 巻 6 号 p. 404-412
    発行日: 1989/12/15
    公開日: 2017/10/07
    ジャーナル フリー

    高齢化社会を目前に・働き方や労働条件,労働環境などについての新しいコンセプトがいま求められている.中高年者が職場内で役割をもって自律的に働けること,職域の拡大をはかり中高年者自身が仕事を選べることが課題である,そのために,参加,組作業,生涯教育,勤務の弾力化,働きやすさの人問工学,労働環境と快適性,メンタルストレス対策などをキーワードにして実践的に取り組むことが重要である.

  • 渡辺 明彦
    1989 年 28 巻 6 号 p. 413-422
    発行日: 1989/12/15
    公開日: 2017/10/07
    ジャーナル フリー

    現在,わが国の職場では,技術革新の高度な進展や産業構造の変遷などに伴い,熱中症などの重大な高温障害は非常に少なくなってきている,しかし,職場の労働条件のうち,高・低温環境の改善要望は 依然として強い, そこで本稿では,作業環境条件としての温度条件を人問の生体機能の立場から述べることとし,高温・高熱作業に伴う労働負担およびその対策についての知見を概観する.

  • 房村 信雄
    1989 年 28 巻 6 号 p. 423-429
    発行日: 1989/12/15
    公開日: 2017/10/07
    ジャーナル フリー

    作業環境改善は,作業環境管理の一環として,作業環境測定結果の評価が第3管理区分となった場合に,当該単位作業場所が第1管理区分または第2管理区分になるように必要な措置を講じて,良好な作業環境の維持に努めることである.作業環境改善の手法は,主としセ労働衛生工学的技術によるもので,密閉,湿式工法,局所排気,全体換気などによるが,作業行動の改善による環境汚染防止も重要である。・評価の結果により改善を迫られるのではなく,つねに作業環境改善の先取りを目指すことが望ましい.

  • 若生 彦治
    1989 年 28 巻 6 号 p. 432-435
    発行日: 1989/12/15
    公開日: 2017/10/07
    ジャーナル フリー
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