産業衛生学雑誌

病院で働く医療従事者のストレスは,重要な問題であると認識されはじめている.そこで本稿では,医療従事者(特に医師と看護師)のストレスの特徴および病院におけるストレス対策の有用性を概観した.病院におけるストレス対策は,1)ストレスの原因となる労働条件を改善すること,2)意思決定への参加を促し自律性の保障をすること,3)医療従事者自身のストレス対処能力を向上させるためのストレス教育研修を充実させること,4)個人の専門性を活かしたキャリア開発のための教育プログラムを現場で設定すること,5)医療チームとしての総合支援が重要と思われる.いくつかの研究で,定期的にミーティングを開催することが,医療従事者の職場のストレスを減少させたり,メンタルヘルスの向上に効果があることが示されているが,医療従事者に対する病院でのストレス軽減対策の評価及び効果研究はほとんど実施されていない.ストレス軽減の効果の評価,医療従事者への効果的介入プログラムの開発は,今後の課題といえる.

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事業所における産業医の活動,事業所の産業医に対する考え方や勤務条件等の現況を把握しその課題を検討する目的から調査票による調査研究を行った.2001年7月に,従業員1,000人以上の事業所を中心に1,658事業所を選択し,調査票を送付して当該事業所産業医の直接の上司に回答を依頼した.調査内容は事業所属性,産業医の活動内容,事業所の産業医に対する考え方ならびに勤務条件等とした.有効な回答が得られた447事業所(有効回答率:27.0%)について集計を行い下記の結果を得た.1)従業員1,000人以上の283事業所の78.4%(全体の79.2%)が製造業で,全国平均の62.5%に比して高かった.また,従業員1,000人以上の事業所のうち専属産業医を選任している事業所は第2次産業では64.2%,第3次産業では40.8%で前者に高く,産業医活動は第2次産業を中心に行われていた.2)ほぼ半数以上の事業所では,労働安全衛生法等に定められた業務に関して産業医は適切に対応していると回答されていた.その一方で,健康診断に関連して適正配置が行われていると回答した事業所は全体の36.7%に止まっていた.3)産業医活動を企業戦略の一環と考えている事業所は全体の23.5%と少なかった.最近の社会経済状況下でも55.0%の事業所は健康管理関係の予算は不変かむしろ増加,49.0%の事業所は法の規定に関わらず産業医を選任したいと回答していた.また全体の62.9%の事業所は,産業医に期待する職務として過労死・メンタルヘルス・適正配置への対応を上げていた.一方,産業医の勤務条件等に関して産業医の人事考課を行っている事業所は全体の50.3%,専属である産業医を社内研修に参加させている事業所はその25.0%に止まっていた.上記のことから,第3次産業における産業保健活動の拡充と適正配置など業務に関連した健康問題への産業医の積極的な取り組みが引き続き求められる.産業医の勤務条件等は,事業所の産業医活動に対する理解の割には未整備な点が残されていた.事業所と産業医の双方の個別事情が尊重されるべきではあるが,産業医の意欲と産業保健活動の充実の観点から適切な勤務条件の整備が必要であると考えられた.

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多くの企業で年一回の定期健診時に独自の問診票による調査を実施し,メンタルヘルス評価に利用している.有効なメンタルヘルス対策を行うためには,正しい方法で精神的健康度とストレスを評価することが不可欠である.しかし,独自の問診票のメンタルヘルス評価方法としての信頼性・妥当性が検証されることはあまりない.そこで世界的に認められているベック抑うつ質問紙とJob Content Questionnaireの二つの質問紙を外的妥当性の基準として,某企業で使われている問診票の信頼性・妥当性を精神症状測定学的に検証した.現行の問診票21項目中9項目は,ベック抑うつ質問紙得点と高い相関を示し精神的健康度をよく反映した.因子分析でも,5因子に分かれた中の独立した2因子を構成し,これら9項目は特にうつ病のスクリーニングに有用である可能性が示唆された.一方,ストレスの評価には十分ではなく,Karasekの要求度-裁量権-支援モデルに基づく職業関連ストレスの評価には,その他の情報を補う等の工夫が必要であることが分かった.

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出向という勤務形態が健康に及ぼす影響を検討した.出向は,終身雇用が一般的であった日本において,人員整理の目的で考え出された勤務形態である.出向者は,現在の会社の所属であるが,他の会社の業務に従事する.一般に,出向に伴い,不利益が増すことが多い.対象は,某製造業に勤務する社員483人である.子会社への戦略出向群143人(平均42.2±5.5歳),本社管理職をポスト・オフ後他企業へ出向したポスト・オフ群30人(平均55.6±2.1歳),本社勤務群310人(平均41.8±5.2歳)である.健康診断結果のうち,肥満度,収縮期血圧(SBP),GPT,γ-GTP(GGTP),総コレステロール(Tcho),中性脂肪(TG),空腹時血糖(FBS),尿酸値(UA)と心電図および胃X線撮影の所見に関して,重回帰分析を用いて,比較検討した.ポスト・オフ出向群は,本社勤務群・戦略出向群に比較して,有意に年齢と収縮期血圧が高かった(p<0.0001).年齢に有意差のない本社勤務群と戦略出向群の比較では,本社勤務群のSBP(p<0.001)とFBS(p<0.0001)が有意に高かった.ポスト・オフ出向群において有意に心電図所見の重症度が高かった(p<0.0001).重回帰分析の当てはまりの良い重回帰式は,目的変数SBPに対し,有意な説明変数肥満度,FBS,UA(p<0.0001)のもの.目的変数,FBSに対し有意な説明変数GGTP,SBP,UA,GPT,年齢のものであった(p<0.0001).さらに目的変数,心電図所見に対し有意な説明変数は,勤務形態とSBPであった(p<0.05).以上より,平均年齢の高いポスト・オフ出向群では,高齢者に多い疾患の予防と早期発見が重要と考えられた.本社勤務群では,肥満が問題となり,生活習慣病の予防が重要と考えられた.愁訴の多かった戦略出向群では,明らかな異常所見を認めず,この愁訴は精神的ストレスによるものと推測した.そこで,戦略出向群ではメンタルヘルス対策が重要であることが示唆された.

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