抄録：目的：わが国における「治療と仕事の両立支援」では，診療報酬改定や，制度についての事業所，医療機関ならびに労働者への情報提供と普及啓発が進められてきた．一方，われわれは，（1）中小企業の労働者は病気の治療のため両立支援を申し出ることにデメリットを強く感じていること，および（2）産業保健スタッフや柔軟な勤務・休暇制度の有無などの要因とは独立して，職場の協働的風土が労働者の両立支援の申出意図を高める可能性があること，を明らかにしてきた．本研究では中小企業の労働者を対象とし，協働的風土および被援助への肯定的態度と，情報提供前・後の両立支援の申出意図の変化との関連を分析することを目的とした．対象と方法：2021年10月，中小企業勤務の20歳～64歳の正社員で，病気による就業制限の経験がなく，両立支援について内容を把握していない労働者モニター3,200人を対象としてオンライン調査を実施した．対象者はわが国の業種・従業員規模別の就業人口割合の縮図となるようサンプリングされた．まず，回答者ががんや脳卒中などに罹患し，主治医から通常勤務は難しいと指摘された場面を想定させ（情報提供「前」），このような状況下での両立支援の申出意図を尋ねた．次に，両立支援のリーフレットを提示し概要を把握させたうえで（情報提供「後」），再度両立支援の申出意図を尋ねた．協働的風土および被援助への肯定的態度を主たる説明変数，両立支援の申出意図を目的変数とした2項ロジスティック回帰分析を実施した．結果：2,531人（79.7％）が両立支援を「情報提供前・後ともに申し出る」と回答した一方で，情報提供前に「申し出ない」と回答した586人のうち173人は情報提供後に「申し出る」と回答が変化していた．「情報提供前・後ともに申し出ない」を参照カテゴリとした2項ロジスティック回帰分析において，産業保健スタッフや柔軟な勤務・休暇制度の有無などの要因とは独立して，協働的風土が強く職場内での支援の先例がある場合には両立支援の申出意図の報告が多かった．とりわけ，情報提供「前」に両立支援を「申し出ない」と回答した者のうち，従業員数が50人～299人の事業場に勤務し，協働的風土が良好で社内に支援の先行事例がある者では，情報提供「後」に支援を「申し出る」への回答の変化が有意に多かった．考察と結論：中小企業の労働者において，リーフレットを用いた情報提供前・後で両立支援の申出意図に顕著な変化は見られず，約8割が「情報提供前・後ともに申し出る」と回答した．協働的風土が良好で社内に支援の先行事例がある者では，情報提供「後」に支援を「申し出る」への回答の変化が有意に多かった．本研究の結果から，協働的風土や支援事例の有無などの職場環境要因が，両立支援に関する情報提供の有用性や両立支援の申出意図を高める可能性が示唆された．

目的：監理団体による技能実習生の健康と安全への支援の現状と課題を明らかにする．さらに，実習先の産業保健職との連携の有無に分けての評価を通して，課題解決に向けた産業保健職との連携の有用性を検証した．対象と方法：2021年10月に国内の監理団体3,262機関に対して郵送での質問紙調査を行った．技能実習生および実習先企業との窓口業務に従事している者に回答を依頼した．監理団体による技能実習生の健康と安全への支援（22項目）の実施頻度と難易度を尋ね，産業保健職との連携と各支援の難易度との関連性を多重ロジスティック回帰分析で評価した．結果：932件が解析対象となった（有効回答率 28.6％）．受け入れ技能実習生の出身国はベトナムが最も多く（76.6％），受け入れ人数は10–49人が最も多かった（30.3％）．この1年間に実習先の産業保健職との連携の経験があった団体は17.0％であった．「健康診断の実施にあたっての説明，通訳」，「交通安全の教育の実施，通訳」，「医療機関への付き添い，通訳」は実施頻度が多く，80％以上の団体がその対応が簡単であると回答した一方で，「精神の不調に関する相談対応」，「結婚，妊娠，出産における相談対応」，「セクハラ，パワハラへの相談対応」が簡単であると回答した割合は30–40％であった．産業保健職との連携の経験があった監理団体では，「交通安全の教育の実施，通訳」（p値 = .049）に有意差を認め，「安全衛生教育の実施，通訳」（p値 = .072）の実施が簡単であると回答する割合が高くなる傾向を認めた．考察と結論：監理団体は技能実習生のメンタルヘルス不調，結婚・妊娠・出産，ハラスメントへの相談対応に最も課題を抱えていた．産業保健職との連携の経験があった監理団体は，交通安全や安全衛生の教育をより簡単だと感じる傾向にあった．そのため，監理団体と産業保健職との連携促進に，教育機会や教育を計画する安全衛生の担当者の存在が重要だと考えられた．

目的：看護職はゴム製品や薬剤等に触れる機会が多く，職業性アレルギーのリスクが高い集団といえる．そこで我々は今回，「看護職の職業性アレルギーと一次予防のための健康管理指針案」（以下，指針案とする）を作成し，臨床での活用の可能性と課題を明らかにすることを目的に質問紙調査を実施した．対象と方法：指針案の内容は文献等を参考にA. 職業性アレルギーの基礎知識　B. 看護職に多い職業性アレルギー疾患　C. 看護職における特定のアレルゲンによる職業性アレルギー　D. 手湿疹と手のスキンケア　E. 職業性アレルギーに対する健康管理とした．400床以上の同意が得られた80病院の看護管理者等各1名に質問紙調査を実施した．指針案で示した内容の理解度，方法を取り入れることに対する意見等を尋ねた．研究者所属の倫理委員会の承認を得て実施した．結果：30名から回答を得た．指針案で示した【職業性アレルギー】【看護職に多い職業性アレルギー】【手湿疹と手のスキンケア】については，理解できたと回答した者が70％を超え，だいたい理解できたと回答した者も合わせると100％であった．【作業管理】の内容を理解できた者は57％，取り入れたいと思った者は90％であった．取り入れたいと思ったができそうにないと回答した者は10％で，その理由は「全体周知と他職種も巻き込んだ取り組みが難しい」などであった．【作業環境管理】の内容を理解できた者は53％，取り入れたいと思った者は83％であった．取り入れたいと思ったができそうにないと回答した者は17％で，その理由は「アレルゲンのモニタリングを実際に行うのは難しい」「局所換気装置の設置は難しそう」などであった．考察と結論：指針案は，職業性アレルギーや健康管理方法の知識の提供に役立ち，臨床で活用可能であることが推察された．具体的に対策方法を取り入れるには，他職種を含め病院全体での理解と調整を図る必要があることが示唆された．