産業衛生学雑誌
Online ISSN : 1349-533X
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早期公開論文
早期公開論文

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早期公開論文の4件中1~4を表示しています
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  • 小島原 典子, 福本 正勝, 吉川 悦子, 品田 佳世子, 對木 博一
    論文ID: 2017-030-B
    [早期公開] 公開日: 2018/06/05
    ジャーナル フリー 早期公開

    目的 「復職ガイダンス2017」は、Evidence-based Medicineの手順でエビデンスの質を評価し、無作為化比較試験(RCT)のシステマティックレビューの結果から推奨を提示した、わが国最初の産業保健ガイダンスである。各介入のシステマティックレビュー、推奨の各論については各論で詳述する予定であり、本稿では作成方法を中心とした概論を報告する。

    対象と方法 透明性の高いガイダンス作成グループの編成、レビュークエスチョン (RQ) の公募と選定など、先に公開された、「科学的根拠に基づく産業保健ガイダンスの作成方法」に沿って作成された。6つのRQに対し、Cochrane Library・PubMed・医中誌Webの3つの文献データベースを用いて、既存のシステマティックレビューの検索式を一部改訂して2016年1月時点の文献検索を行った。選定基準に沿って採用論文を選定し、GRADEアプローチを用いてエビデンスの質を評価し、RQ2と4はメタアナリシス、RQ5、6 は定性的システマティックレビューを行った。費用対効果についても定性的レビューを行い、コスト・資源など我が国における実行可能性を慎重に検討して推奨を作成した。

    結果 網羅的文献検索の結果、RQ2 11件、RQ4 4件、RQ5 コホート研究1件、RQ6 3件(うち、コホート研究2)を選定した。休職者に対するリワークなど復職支援プログラムは、中等度のエビデンスに基づく強い推奨(筋骨格系障害)、弱い推奨(メンタルヘルス不調)であった(RQ2)。RQ4では、産業保健活動として主治医など臨床のスタッフと連携することは、低いエビデンスに基づいて弱く推奨された。RQ5はソーシャルサポートの有用性について検討したコホート研が1件だったことから、推奨としては提示せずBest practice statementとして上司・同僚の介入を提案した。復職時に就業上の配慮に関するRQ6は、低いエビデンスに基づいて弱く推奨された。

    考察と結論 病気欠勤か病気休職かを問わず4週間以上の私傷病による休職者に対して、休職中の介入が早期復職など就業上のアウトカムの向上させることがシステマティックレビューの結果から明らかとなった。我が国の産業保健に関するエビデンスは限られているが、多くの産業保健職が科学的根拠に基づく透明性の高いガイダンス作成方法を習得し、その作成過程で文献検索、エビデンスの評価を行い、我が国で優先的に行われるべき研究課題を明確にすることに現状では大きな意義があると考えている。

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  • 宇田 賀津, 森岡 郁晴
    論文ID: 2017-031-C
    [早期公開] 公開日: 2018/06/05
    ジャーナル フリー 早期公開
  • 谷 直道, 樋口 善之, 太田 雅規, 赤津 順一, 神代 雅晴
    論文ID: 2017-032-B
    [早期公開] 公開日: 2018/05/16
    ジャーナル フリー 早期公開

    目的

    本研究は,某食品製造業に導入された作業分析をもとに考案した職場体操が作業員の身体機能に与える影響を検証することを目的とした.

    対象

    調査対象はF市内の某食品製造業が有する工場に勤務する作業員(622名)とした.

    方法

    最初に作業負荷による身体負担を把握するために作業分析を実施した.次いで,体操導入前に運動機能テストと質問紙調査を実施した.運動機能テストは,2ステップテストならびに30秒椅子立ち上がりテストを選定・実施した.体操導入3ヶ月後に再度運動機能テストと質問紙調査を実施した.

    結果

    運動機能テストでは,体操導入前後の30秒椅子立ち上がりテスト性別平均値についてt検定を実施した結果,導入前の男性で20.9±4.8回,導入後は27.9±5.1回,導入前の女性で19.4±3.1回,導入後は23.7±2.7回と,男女ともに有意な改善が認められた(p <0.01).2ステップテストの性別平均値では介入前後に有意な差は認められなかった.体操導入前後の質問紙調査についてχ二乗検定で比較した結果,「1ヶ月以内の躓きやふらつき」について有意な差が認められた.また,身体各部位の疲労感についてMann–WhitneyのU検定で比較した結果,背部,右足・足首,左足・足首に有意な疲労感の減少が認められた(p<0.05).

    考察と結論

    職場体操の導入によって運動機能が向上したことで,躓きやふらつきの減少や,背部,右足・足首,左足・足首の疲労感が減少したとの評価が増えたと考えられる.

    今回,作業分析をもとに考案した職場体操には従業員の運動機能の向上に関して一定の効果があったことが示唆された.

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  • 橋本 晴男, 岸 玲子, 川上 剛, 金良 昊, 久永 直見, 陳 秋蓉, 五十嵐 千代, 松井 春彦, 小木 和孝, 日本産業衛生学会政策 ...
    論文ID: 16-014-S
    [早期公開] 公開日: 2016/06/22
    ジャーナル フリー 早期公開
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