生産管理

生産マネジメントと技術・技能の伝承

熟練技能伝承システムを中心に

山本孝

2009 年 15 巻 2 号 p. 1-8
発行日: 2009/03/31
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.2_1

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グローバルな企業間競争を背景に、生産マネジメントの活動が拡充している。生産の要に止まらず、開発や販売との接点における活動の強化などである。生産マネジメント活動の基盤となるのは技術・技能であり、その伝承システムの研究は、生産マネジメントにおける喫緊の重要テーマと考える。
本論では、技術と技能のちがいやその伝承方策を検討したうえで、技能、とりわけ熟練技能の伝承システムを中心に論じる。技能修得のプロセスや、仕事をしながら師匠の技を盗ませるための伝承システムの形成方法、認知科学の知見を援用した学習者の技能・知識の深化のための方策などをとりあげる。
一方、熟練技能の伝承をとりまく状況は依然厳しいものがある。熟練技能者の定年延長などで、当面、問題を先送りしているのではないかと危惧される。

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リアルタイム経営

知識創造によるイノベーションの創出とマネジメント

二宮清

2009 年 15 巻 2 号 p. 9-16
発行日: 2009/03/31
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.2_9

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企業における開発、生産、販売、物流…などの個々の活動を統一した経営視点で捉え、各活動の間を情報によって体系的に結びつけ、あたかも人体の中を血液が流れるようにし、これらの情報をベースにITの活用によって企業活動全体を効率よくマネジメントできるようになってきた。また、情報はその利用目的に応じて、他の情報と連携させて、人の知恵によってより経営に役立つように価値向上させ、知識として創出することができる。本稿では、これらの情報や知識の価値向上を図り、イノベーションを創出する為の1つの考え方を提示する。さらに、商品開発におけるイノベーションとマネジメントの相互連携について紹介し、最後に日々の経営活動の中で、情報、知識をタイムリーに活用して経営意思決定を進める「リアルタイム経営」について述べることとする。

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「BS経営」のススメ

強くてよい企業を創る王道の経営

木村勝男

2009 年 15 巻 2 号 p. 17-21
発行日: 2009/03/31
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.2_17

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筆者は過去50年以上にわたり多くの企業を経営してきた。幼少期の極貧経験, 青年期の経営者経験, バブル期の経験, バブル崩壊とそこからの再生といった人生経験そのものが「経営とはなにか」という問いを常に筆者に投げかけた。
その中で, 強くてよい中小企業を作るためには, 決算書を武器とした「BS経営」が最も有効であると考えるにいたった。
「BS経営」は, 長期的な安定性と変化対応力の源泉としての純資産を, 短期的な対応力の源泉としてフリーキャッシュフローを重視した経営手法である。同時に, ROAやROEといったB/S関連指標を重視する中で, 資産の効果的な活用を促す仕組みになっている。「BS経営」を進める過程では, 社員が経営者的視点やスキルを持つようになり, より一層企業としての変化対応力が強化される。

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ファミリー段取りのある多品目多段工程動的ロットサイズスケジューリング問題のLagrange分解・調整法とヒューリスティクスとのハイブリッド法

栗山晃, 小林稔, 村松健児

2009 年 15 巻 2 号 p. 23-38
発行日: 2009/03/31
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.2_23

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本論文ではファミリー段取りのある多品目多段工程動的ロットサイズスケジューリング問題をとりあげる。製品ファミリーを構戒するファミリー品目とそれを処理する仮想機械を導入して, ファミリー段取りのあるスケジューリングの局面を, 既存の多品目多段工程動的ロットサイズスケジューリング問題に帰着させて定式化を行う。そしてLagrange分解・調整法とヒューリスティックアルゴリズムの併用によって, 実行可能スケジュールを導出する数値解法を提案し, その有効性の検証を行う。

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多能工化による作業習熟に関する研究

難易度の異なる類似作業における評価

山田裕昭, 福田康明, 小竹暢隆, 堀越哲美

2009 年 15 巻 2 号 p. 39-46
発行日: 2009/03/31
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.2_39

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団塊の世代が大量退職する問題が表面化してきた現在, 企業では技能の伝承を試みる動きが盛んになっている。しかし, ものづくりの現場では, 古くから多能工の育成が行われており, その活動は, 暗黙的な技能の伝承 (表出化と内在化) そのものであると考える。そこで, 本稿では, 多能工の捉え方を区分し, 難易度の異なる類似作業における多能工化 (多台持ちによる多能工化) を対象とした習熟の検証を行った。評価には, 作業の習熟傾向を評価する達成度手法を適用した。その結果, 難易度が低い作業を繰り返すことで作業特性が習得でき, 難易度が高い作業に対しても影響を与え, 作業時間およびそのばらつきが減少する結果を得た。さらに, その結果から, 類似作業における多能工化の効果と今後の課題について検討した。

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製品開発と製品開発管理

開発のQCD戦略

泉英明

2009 年 15 巻 2 号 p. 53-58
発行日: 2009/03/31
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.2_53

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製品開発では、開発する製品への戦略のQCDが重要である。戦略のQとは顧客への役立ちの品質であり、戦略のCとは顧客への提供価格であり、企業にもたらす利益である。そして、戦略のDとは製品の市場競争力 (顧客価値提供力) から産まれる製品ライフサイクルの長さとその期間の総需要量である。製品計画では経営目標を達成するために、顧客には役立ちの大きい良い製品品質を、企業には利潤をもたらすように戦略のQCDを計画的に連携させながら開発を進める必要がある。

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ISO 26000主要課題と中小企業の取り組みに関する研究

星野裕

2009 年 15 巻 2 号 p. 59-64
発行日: 2009/03/31
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.2_59

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ISO 26000 (SR;社会的責任) 規格は, 2010年9月発行で審議が進められている。我が国におけるCSRの普及は, 政府及び日本経団連等の主導により大企業を中心に展開されている。しかしながら, 中小企業においては, 様々な要因により普及されているとは言いがたい。そこで筆者は, 中小企業の取り組み状況を, 東京商工会議所が実施したCSRについてのアンケート調査結果を元に, ISO 26000で規定されている主要課題と, その取り組み課題を多次元的に解析し, 今後の中小企業のあり方について考察した。

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国際標準規格ISO/IECの適合性評価の最新動向

石井敏夫

2009 年 15 巻 2 号 p. 65-70
発行日: 2009/03/31
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.2_65

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適合性評価に関する国際規格 (ISO/IEC) に, 今までの認証, 試験・校正や検査の類と異なる新たな概念「自己適合宣言」なるものが, 2004年に国際規格として正式に制定された。国内では, ここ数年の間, ISO14001を始めとし, 「自己適合宣言」は, にわかに普及浸透しつあるが社会的認知度は未だ低い。
そこで, 本研究は「自己適合宣言」とは一体どんなものなのか, そのもつ意義と有効性, 今後の動向について考察した。その結果, 「ISO自己適合宣言」は, 国際規格であり, 最も合理的, 経済的かつ効果的な適合性評価活動の選択肢の一つであり, 企業においては自己責任, 自主活動の領域が拡大し, 「経営に役立つ」ことがわかった。今後も普及浸透すると思われる。

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業務プロセスに係る内部統制の重要な欠陥とその改善策

石島隆

2009 年 15 巻 2 号 p. 71-76
発行日: 2009/03/31
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.2_71

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わが国では、2008年4月以降に開始する事業年度から金融商品取引法に基づく内部統制報告制度が適用されたが、それに先立ち、東京証券取引所の有価証券上場規程に基づく改善報告書において内部統制の欠陥事例が数多く公表されている。
本稿では、この改善報告書からプロジェクト型業務プロセスの重要な欠陥事例を選び、改善策を分析した。
その結果、財務報告の信頼性確保のための改善策としては、(1) 業務プロセスレベルの改善策とともに全社レベルのモニタリングやコンプライアンスに関する改善策が必要であること、(2) 目的に応じた効果的な業務機能や情報の整備が必要であること、(3) 表面に表れている事象への対応だけでなく、不適切な会計処理に至る関係者の経済的動機の面から業績評価制度の見直しが必要であることを指摘した。
さらに、各種の改善策を実施していくためには、内部統制を有効に機能させるためのプロセスを作り出すための実行能力である「内部統制ケイパビリティ」の重要性を指摘したい。

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顧客志向の短大教育

カリキュラムの充実度と修得度の比較から

久保田勝広, 谷崎太

2009 年 15 巻 2 号 p. 77-82
発行日: 2009/03/31
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.2_77

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8歳人口の減少や女子学生の四年制大学志向と相まって, とりわけ厳しい経営環境に置かれている短大にとって, マーケティング・アプローチによる経営が不可欠の要素となっている。短大のマーケティングもまた, 現代企業のマーケティングと同様に単なる売り込みではなく「いかにして顧客ニーズを充足し, 顧客満足を高めるか」という顧客志向の視点が大切であり, それを基礎にした競争力のある教育サービス提供の積み重ねが, 将来にわたり短大を存続させ確固たる地位を築くことにつながる。

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生産管理実務手法を柔軟に反映させる情報システム構造の提案

生産管理実務運営における全工程計画型システム適用について

福家雅城

2009 年 15 巻 2 号 p. 83-88
発行日: 2009/03/31
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.2_83

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生産計画及び生産スケジュール系の情報システム導入時の問題点を緩和する情報システムの基本構造を提案する。
提案内容は, 計画作成用BOMを別途生成することにより, 全工程計画型システムに対し, 実務に合った出来る限りシンプルな構造 (多段階工程モデルの単一工程モデル化等) を可能とし, それにより各種の効果を期待するものである。
本提案は, 流れ品繰返し生産の多段階工程生産で, 受注情報は予測・確定情報が混在し, 実績収集はPOP利用等を行えず, ほぼ24時間フル稼働も有り得る生産を行う製造業を対象とする。また, 本稿中でMRPシステムを論ずる場合は, 1品目1工程型を前提とする。

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中小企業における生産管理情報システム導入の失敗に関する構造的問題考察

生産管理実務運営における全工程計画型システム適用について

福家雅城

2009 年 15 巻 2 号 p. 89-94
発行日: 2009/03/31
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.2_89

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RP・多段階スケジューラ等の原則として全工程計画を前提とした計画作成システムについて, 導入～運用する場合の前提条件と特徴及び問題点を述べ, 次に実務で行なわれている管理手法及び, 実務の実情を考察し, 既存システムが期待通り運用出来ない構造上の問題点を提示する。
尚, 本稿は, 流れ品繰返し生産の多段階工程生産で, 受注情報は予測・確定情報が混在し, 実績収集はPOP利用等を行えず, ほぼ24時間フル稼働も有り得る生産を行う製造業を対象とする。

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生産管理手法の活用に関する研究

日本と中国との比較・検討

冨田将大, 福田康明, 山田裕昭

2009 年 15 巻 2 号 p. 95-100
発行日: 2009/03/31
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.2_95

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本研究では, 生産管理の体系を整理し, 各管理手法に対する実施状況の評価指標を構築した。そして, 評価指標を基にアンケートにより, 日本企業・中国企業のものづくりにおける生産管理手法の活用の実態を調査し, 各管理手法の導入効果を検討した。さらに, 管理の実施レベルと生産性指標の関係や今後の課題等について日本企業・中国企業の比較・検討を行った。

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トラック運送業のための物流安全マネジメントシステムの構築について

物流安全性評価システムを物流マネジメントシステムに生かす方法

大塚淳子

2009 年 15 巻 2 号 p. 101-106
発行日: 2009/03/31
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.2_101

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本研究は, トラック運送会社が, 事故を起こさないように, 物流の安全性を継続的に改善する仕組が必要であると考え, 「物流安全マネジメントシステム」(略称, S-LMS: Logistics Safety ManagementSystem) を構築する方法を考察した。本研究のS-LMSの特徴は, (1) 中小規模のトラック運送業に特化している, (2) 物流安全性の表価結果を「見える化」して提供できる物流安全性評価システム (略称, S-LES: Logistics Safety Evaluation System) を組み込んでいる, (3) 構築方法が簡単で費用もかからないため中小企業でも適用できる, とういう3点である。

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高齢社会における浴槽内事故の未然防止サービスに関する研究

土橋裕樹, 田嶋拓也, 阿部武彦, 南保英孝, 木村春彦

2009 年 15 巻 2 号 p. 107-112
発行日: 2009/03/31
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.2_107

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日本においては高齢社会と呼ばれて久しいものの, 今後もますます高齢社会は進展し続ける。政府の推測によると2055年には日本国民総人口に対して高齢者の割合は40.5%におよぶとされている。現在, 企業では引退した高齢者の再雇用制度を設けるなどの制度を整えており, これまで以上に高齢者の活躍が期待される時代に移ると考えられる。しかしながら, 加齢による肉体的な衰退は避けられない問題であり, それらが原因で引き起こされる不慮の事故および死亡事故を防止するサービスがより一層重要になる。本研究では, 高齢者の入浴事故に焦点をあてて現状調査をするとともに, 防止技術の検討および提案を行う。

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中小企業の人材育成と職場コミュニケーションの取組み方について

職場コミュニケーションにおける留意点と組織的対応

市村靖治

2009 年 15 巻 2 号 p. 113-118
発行日: 2009/03/31
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.2_113

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中小企業は若手に技能を身に付けてもらい、人を育てていかなければ競争力がつかなくなる。若者も「仕事のやりがい」・「社会での自分の必要性 (存在理由)」・「明るい将来」を考えると、学ぶことができ、技能、知識を得ることができる企業に入り仕事をしたいと考える。また、中小企業は人と人 (技能継承) がつながつていく事が強みとなっており、人を育てることをやめたら中小企業には人がこない。時代は人を育てられる会社づくりが重要である。一流の中小企業となるためには「会社がすき」「会社に忠誠心がある」「世代を超えたコミュニケーション」「人が育つ企業にする」を持てる会社づくりであり、
(1) 人から人へと技能を伝えるコミュニケーションづくり
(2) 人とのつながりを考える仕組みづくり
(3) 人を源泉とした企業の競争力
(4) お互いに、尊敬・尊重しあう人づくりを考え、人と人とのつながりを大切にし、「教えるプロ」「教えられるプロ」を、つくりだすことが必要である。

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TPSの「整流化」とNPW「順序遵守方式」との共通点と相違点

佐武弘章

2009 年 15 巻 2 号 p. 119-124
発行日: 2009/03/31
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.2_119

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1980年代にTPSの改善活動で提起された「整流化」と90年代後半にNPWで提起された「順序遵守方式」とは同じ発想に立っているが, 両者の問には15年以上の歳月がある。本稿では, 「整流化」と「順序遵守方式」との共通性の指摘と同時に両者の相違点を明らかにし, 「整流化」がTPSだけの独自のテーマでなく, 自動車産業全体に共通のテーマであることを明らかにしている。

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トラック運送業のための物流コスト・効率マネジメントシステムと物流環境マネジメントシステムの統合化について

大塚淳子

2009 年 15 巻 2 号 p. 125-130
発行日: 2009/03/31
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.2_125

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本研究は, トラック運送業の物流コスト・効率向上と物流環境保全を同時に管理するための, 統合マネジメントシステムの構築方法を考察し, その構築ステップと要求事項のモデルを提案した。本研究で提案した統合マネジメントシステムは, 構築および運用方法が簡便で費用がかからない, 評価結果の情報を「見える化」して提供できる評価システムを含んでいる, という特徴がある。

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現代メーカーに求められている生産システム

NPW「順序遵守方式」からTPS「整流化」を振り返る

佐武弘章

2009 年 15 巻 2 号 p. 131-136
発行日: 2009/03/31
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.2_131

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「整流」を水の流れで比喩的に把握するのでなく, 実体的に理解すると, 流れるのはワーク (加工対象) であり, 生産の3要素中の1要素である。NPW「順序遵守方式」は, 整流の実体的な理解にもとづきロット生産の1個流し生産への転換の諸手法を探り, 整流独自の改革のあり方を追求している。本稿では規模の利益とは次元の異なる「順序遵守方式」の改善の主要原則を考察している。

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中国のコーポレート・ガバナンスの現状と展望

小山田泰洋

2009 年 15 巻 2 号 p. 137-142
発行日: 2009/03/31
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.2_137

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中国のコーポレート・ガバナンスは現代企業制度に至りようやくコーポレート・ガバナンスらしい姿が見えてきた。しかし, 株式化しても株式に市場性がない点でコーポレート・ガバナンス上の問題がある。
しかも, 国有企業は慢性的赤字で, 株主の利益と経営者の役割は損なわれた状態である。
したがって現代企業制度は10年以上経っているのにコーポレート・ガバナンスの確立までには至っていない。
一方, 会社法は1993年制定され, 2度の改正の後, 2006年大改正の会社法 (以下, 新会社法と呼ぶ) は充実したが, 今のところ充分な成果が現れていない。この新会社法が有効に活用され, 着実に実行され, 株式化・民営化が推進されればコーポレート・ガバナンスもそれに伴って結実するであろうと考えられる。WTO加盟はその契機となっており, 股権分置改革等による改善余地も見えてきたのは大きな救いである。

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海外生産の新しい方向性

伊藤賢次

2009 年 15 巻 2 号 p. 143-148
発行日: 2009/03/31
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.2_143

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1986年のプラザ合意後に日本企業は「グローバル経営」の段階に入っているが, 海外生産に関する柱は, 海外生産の増大と輸入 (海外調達) の拡大の2つである。海外生産についても, BRICsをはじめとする新興国市場が急速に拡大し, 世界経済を牽引してきている。OEM, EMS, 戦略的連携といった様々な新しい形態が出現している。日本企業がめざすのは, 「グローバル経営の優位性」の確立と活用である。代表例がトヨタのIMV (多目的世界戦略車) である。また昨年9月から始まった米国発の世界不況とドル安・円高は, 日本企業の経営のグローバル化を一層加速させ, それはまだ進行中である。

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コミュニケーションのシステム思考

情報流とリーダーシップ

河崎憲司

2009 年 15 巻 2 号 p. 149-154
発行日: 2009/03/31
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.2_149

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個人や組織や社会並びに自然は階層的な “生命体” であり、その “命” とはその構成要素に備わった “自律的な活動秩序” として捉えることができる。即ち、生命体は、自己の外にある “他 (環境)” に働きかけそこから恩恵 (情報) を受けてその “命 (秩序)” を保ち、再び “環境への貢献 (情報出力)” を繰り返しその活動秩序を維持している。この様な生命体に於ける、“情報” とはその活動に秩序をもたらすものであり、リーダーシップとはその情報交換 (コミュニケーション) の巧拙に相当する概念となる。本論は、組織のマネジメントに於ける各種の情報流を明確化したモデルを提示し、リーダーシップの実体追求を試みたものとなっている。

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プロダクトマイレージ指標の提唱

鈴木宣二

2009 年 15 巻 2 号 p. 155-160
発行日: 2009/03/31
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.2_155

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食料でフードマイレージという指標がある。これは食料栽培時の原産地から消費地まで物流の輸送距離と重量から環境負荷を計算しようというものである。製造業についても同様の考え方ができ、地球環境負荷を小さくするためには指標 (プロダクトマイレージ) を小さくする必要がある。
製造業の環境負荷を小さくするには、食料と同じで、消費地に近いところで製造し、販売するのである。この手法が技術的に可能かどうか、国内生産を例にとって事例研究を行った結果、生産技術を進化させていけば十分国内でも可能である。また環境評価指標として「プロダクトマイレージ」が利用できることが分かった。

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トラック運送業のためのISO9001と運輸安全マネジメント制度について

国狭武己, 大塚淳子

2009 年 15 巻 2 号 p. 161-166
発行日: 2009/03/31
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.2_161

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今, 日本の交通量は膨大となり, 交通の危険性が増大している状態である。これに対して国の立場としては, 交通や運輸の安全性を向上することが急務となってきた。法で規制するだけでなく, 運輸事業者に安全マネジメントの手引きを示したり, 指導したり, 評価したりすることにより, 事業者の安全管理体制を確立するために懸命である。その対策の対象の最重要な位置にあるのがトラック運送事業である。また, トラック運送業者は, 事故を起こせば甚大な損害を被るので, 輸送品質の確保, 安全確保は必須の経営条件である。その対策の一環としてISO9001を導入した事業者は多い。本研究では, 国やトラック運送業界およびトラック運送事業者等の視点から, トラック運送業のための安全マネジメントシステムについて調査・分析・考察した。その結果, ISO9001, 適正化事業とGマーク事業, 三位一体策, 運輸安全マネジメント制度, およびそれらの相互関係等について, かなり明らかにすることができた。

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超音波センサを用いた顧客グループ認知システムの改善

田嶋拓也, 阿部武彦, 木村春彦

2009 年 15 巻 2 号 p. 167-174
発行日: 2009/03/31
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.2_167

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本研究は, サービス業の流通産業 (卸・小売業), 中でも小売業を対象としたIT活用による生産性向上を目標とし, センサ技術を活用した顧客グループ認知システムによって把握した顧客属性に基づく的確な販売促進を行うことで売上向上=売場生産性向上の実現を目指すものである。換言すれば, 工学的なアプローチによる科学的な意思決定を可能にする試みである。
本稿では, 既存の顧客グループ認知システムを改善した結果を報告する。具体的には, 改善対象の既存システムは顧客の単一方向の移動にのみ対応した, いわば実験的なシステムであったが, 本研究ではこれを双方向対応可能にすることで小売店舗内の実状に即した, より実用的なシステムとした。

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「情報システムと競争優位」

小島廣光

2009 年 15 巻 2 号 p. 175-176
発行日: 2009/03/31
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.2_175

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「国際合弁企業と知識創造」

小島廣光

2009 年 15 巻 2 号 p. 177-178
発行日: 2009/03/31
公開日: 2011/11/14

DOIhttps://doi.org/10.14846/seisankanri1995.15.2_177

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