環境科学会誌

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SDGsの達成や地域循環共生圏の実現に向けて，既存の枠組みを活かしつつ，社会課題を複合的に解決する方法を考えることが求められている。これを実現する上では，様々な分野の間に立ち，多主体協働による課題解決の手法を考えることができる「環境イノベーション人材」が求められる。しかし，実社会における人材育成手法の開発は発展途上にある。本稿では，学生が，異なる分野を繋ぐスキルを身につけるプログラムの要素として，①座学ではない，②多主体との協働を含むことに着目し，多主体協働の要素を含む大学学部生対象の実習プログラムの事例を紹介する。

東邦大学の生命圏環境科学プロジェクト実習で行われた「地球を守ろうプロジェクト」を事例に，上記二点について考察を行った。第一に，学内の身近な問題を対象とすること，大学内関係者と連携することは，学生がプロジェクトを進める上での調整能力を身につけるきっかけとして活用できると考えられた。さらに，学生の関わりは，大学内関係者の意識改革にも有効であることが観察された。第二に，異なることを専攻する学生同士が参加することで，プロジェクトに多様な視点が盛り込まれ，より良いプロジェクトの実現に寄与することができるのではないかと考えられた。

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地域において少子高齢化や人口減少が進行しているが，「次世代」は地域創生活動の担い手として大きな可能性があると考えられる。そこで本研究は，SDGs達成による持続可能な地域づくりのための活動やそれを支えるしくみについての方向性や内容について考察した。まず，「活動人口」の確保や次世代の担い手確保の必要性，SDGs先進都市にむけての各主体の課題について明らかにした。

その上で，疲弊しつつある地方都市の維持・再生の手段として，各主体の抱えるニーズを充足しながら地域や国際社会の課題を解決していく協働活動のモデルと地域創生活動の一覧を示した。次に，協働活動成立のための次世代の学びの形態や学校の探求学習を通した地域創生活動の方向性を示し，その実践例として，筆者が本務先の大学教育で実践している異世代交流型の学びについて紹介した。

一方SDGs達成のための地域創生活動を学校現場だけで実践するには限界があることから，次世代主体の協働活動を促進するしくみの例として，表彰制度や宣言の活用，「SDGsアクター制度」，「次世代活動ポテンシャル指標」を提示した。

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