顎機能異常は耳鳴やめまいのような耳症状を時に伴う.顎機能異常がこのような耳症状の原因であるのか, ストレスのような共通の原因で顎機能異常と耳症状が同時に引き起こるのかは十分解明されていない.最近の研究では顎機能異常に耳症状が有意に合併すること, 顎機能異常の治療後に耳症状が改善するグループが存在することが明らかにされ, 顎機能異常と耳症状の間の因果関係が見直されている.1934年にコステンが顎機能異常に随伴する耳症状を報告した後, 多くの仮説が提唱されているが, どれも満足のいくものではなかった.顎機瀧異常と同じく耳鳴やめまいの発生機序は不明瞭で, 多様な原因で発症しうる.このような理由で両者の因果関係を理解することは困難を伴う.
我々は純音聴力検査, ティンパノメトリーを使用して, 顎機能異常の耳鳴の伴う群と伴わない群で聴覚的に比較検討したが, 両群に差を認めなかった.めまいは自然治癒の傾向が強いので, 今回は検討していない.顎機能異常と耳鳴の間の因果関係を明らかにするには歯科医と耳鼻咽喉科医の協力が必須であるが, 歯科医は耳鳴やめまいの基礎的な知識を必要とし, 一方, 耳鼻咽喉科は顎機能異常の基礎的な知識を必要とする.耳鼻咽喉科医の立場から, 歯科医が顎機能異常を診断するのに必要な耳鳴やめまいの基礎的な知識について述べた.

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胸郭出口症候群 (TOS) とは, 頸から肩にかけての痛み, しびれ感, だるさなどを主訴とする症候群であり, 頸肋症候群, 斜角筋症候群, 肋鎖圧迫症候群, 過外転症候群など様々な病態の症候群を総括する疾患名である.TOSと顎関節異常の関係として, 顎関節の異常によって頸部の筋群, 特に前斜角筋, 中斜角筋などの胸郭出口を形成する筋群の緊張が強くなり, 神経絞扼を生じるという要因が推測される.TOSの診断では, 脈管テストとして, Adson, Wright, Eden, Allenなどがあり, 神経刺激テストとしては, Morley, Roosが有名である.WrightやAllenテストは, 陽性率は高いが偽陽性も高く, AdsonやEdenテストは陽性率が低い.Morleyは正常の被検者でも陽性にでることがあり, Roosテストが最も信頼できるとされている.画像診断として, 血管造影, 腕神経叢造影, MRIなどがある.機能的な診断法として体性感覚誘発電位Somatosensory Evoked Potentioal (SSEP) やF-waveなどの電気生理学的検査法も有用である.TOSの治療としては, 保存療法でほとんどの場合対応でき, 運動療法 (関節運動学的アプローチ: AKA) , リラクセーション, 筋力強化などを行っている.手術療法は, 器質的異常のある場合や保存的治療に抵抗する場合に適応になるが, 経腋窩第一肋骨切除術が行われることが多い.

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顎関節症では, 耳痛, 耳鳴, 目眩などの耳症状が発現する場合があり, 顎関節症と耳症状との関連が指摘されている.しかしながら, 顎関節症の治療に伴う耳症状の変化に関する報告は少ない.そこで本症例報告では.咬合治療によって顎関節症症状と耳症状が同時に改善された症例を提示する.
患者は36歳の女性であり, 右側の顎関節部の開口痛と雑音を主訴に来院した.耳症状は耳痛と耳鳴が顎関節症の患側と同じ右側に認め, 耳鳴は顎関節雑音とともに初診時の7ケ月前から, 耳痛は顎関節部の開口痛とともに初診時の1ヶ月前から発現していた.また, 患者は幼少期に罹患した中耳炎の後遺症による目眩を有していたが, 顎関節症の発症とともに悪化していた.触診による圧痛は, 右側の顎関節, 咬筋, 側頭筋, 内側翼突筋, 外側翼突筋, 顎二腹筋後腹など広範囲に認められた.顎関節のX線写真では, 閉口位において両側の下顎頭が上方に位置していた.咬合診査では, 上顎前歯部レジン前装冠に早期接触と, 下顎臼歯部部分床義歯の低位咬合を認めた.顎関節症の治療では, 咬合診査で認められた早期接触部位の咬合調整を行うとともに, 下顎部分床義歯咬合面に常温重合レジンを添加し, 対合歯との咬合接触を付与した.その結果, 耳痛と顎関節部の開口痛は, 咬合治療開始後すぐに消失した.耳鳴も関節雑音の消失とともに改善し, 治療終了時にはごくたまに発現する程度になった.目眩も治療開始以降ほとんど発現せず, 治療開始前の頭位変換眼振検査, 足踏み検査, 温度刺激検査で認められた異常所見も, 治療開始9ケ月後の検査では認められなかった.これらの臨床経過から, 本症例の耳症状は顎関節症の症状と関連しており, 原因の一部を顎関節症と共有していた可能性が示唆された.

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本稿では, 咀嚼筋の異常の他に関連症状を有して当科を受診した3症例を呈示し, 顎関節症症状と関連症状の関わり方の複数のパターンについて考えた.症例1は, めまい, 平衡感覚の異常, 症例2は軟口蓋振戦を有していたが, スプリントや咬合改善治療により, それらの症状は改善した.症例3は, 手の振戦, 咬筋, 僧帽筋, 胸鎖乳突筋のこわばりとだるさ, 開口障害, 咀嚼障害, 嚥下障害などを有し, 関連各科では明確な診断がつかず, 歯科では顎関節症の疑いとされたが, 結果的に筋萎縮性側索硬化症 (ALS) であった症例である.症例1, 2の治療結果は, スプリントや咬合改善治療が顎関節症の関連疾患への対症療法として今後有用になり得る発展的な可能性を示すものであり, 一方, 症例3は, 顎関節症との鑑別を要す類似疾患の存在への注意を喚起する症例である.
顎機能異常と関連医学との接点は, いろいろなパターンが考えられるが, 現状では不明な点が多すぎて臨床で簡単に振り分けられるものではない.そのため, 顎関節症の関連症状に対しては常に慎重な対応が必要であり, 今後は関連のメカニズムの解明に取り組む必要がある.

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夜間パラファンクションに起因すると思われる, 顎関節症2症例を報告する.2症例ともに咬合治療によって顎関節症症状を改善することができた.
【症例1】患者さんは起床時の右側顎関節習慣性閉口障害を有する18歳男性である.当科初診より約1年前より, 起床時に右側顎関節閉口障害が生じたが, 自力で整復が可能であったので放置した.しかし, 起床時閉口障害の発生頻度が多くなり, 毎朝右側顎関節閉口障害が生じるようになり, 当科を来院した.患者さんは側方滑走運動時に第2大臼歯のみが歯牙接触していた.スタビリゼーションスプリントおよび前歯部メタルスプリントにより, アンテリアガイダンスを修正することで症状は消失した.
【症例2】患者さんは左側顎関節部に痛みを訴える51歳女性である.左側顎関節部の違和感のため, 熟睡することができなかった.患者さんは左側第二小臼歯が鋏状咬合となっていた.同部の咬合接触点を修正することで, 顎関節症症状は改善し, 夜間も十分な睡眠をとることが可能となった.
この2症例の顎運動を6自由度顎運動測定装置 (東京歯材社製TRIMET) により測定した結果, 側方滑走時の不適切な臼歯部咬合接触がある咬合状態では, パラファンクション時の作業側下顎頭の動きは後下方に変位するのに対し, ガイドを歯列の前方歯に修正することで, 作業側下顎頭の動きは上方に変化し, 顎関節症症状が改善したことが分かった.今回の症例よりアンテリアガイダンスを適切な状態に修正することで, 顎関節にかかる力をコントロールすることが可能であり, 顎関節症症例にアンテリアガイダンスの修正が有効な治療法となりうることが示唆された.

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側方咬合位の咬合接触状態が咀嚼運動経路のパターンに及ぼす影響を明らかにする目的で, 健常者60名の咀嚼運動と中心咬合位から側方へ1mm (L1) , 2mm (L2) , 3mm (L3) 滑走させた側方咬合位の咬合接触状態を記録し, チューインガム咀嚼時の運動経路のパターンを分類後, 咬合接触状態について, 側方咬合位間と咀嚼運動経路のパターン間で定量的に比較し, 以下の結論を得た.
1.パターンの発現率は, 作業側に向かってスムーズに開口後, convexを呈して閉口するパターン1が40.8%で最も高く, 非作業側に向かって開口後作業側へ向かい, その後convexを呈して閉口するパターンIIIが28.3%, パターンIと同様な概形であるが, concaveを呈して閉口するパターンIIが10.8%, パターンIIIと同様な概形であるが, concaveを呈して閉口するパターンIVと開閉口路が交叉するパターンVIIが5.0%, 開閉口路がconvexを呈するパターンVと通常とは逆のパターンを呈するパターンVIが4.2%, 開閉口路が線状を呈するパターンVIIIが1.7%の順であった.なお, パターンVIIIは, 1.7%にとどまったので, 以下の群間の比較から除外した.
2.各側方咬合位における咬合接触歯数は, パターンI～孤群 (I～VII群) のいずれも, 作業側, 平衡側ともに, L1, L2, L3の順に側方咬合位が側方へ滑走するに従って, 有意に減少した.
3.咬合接触歯数の発現率は, L1の作業側では, IとII群が少ない歯数に分布する傾向を示したが, L1の平衡側では, いずれの群も, 咬合接触が存在する傾向を示した.L2の作業側では, I, II, VI, VII群が少ない歯数に分布したが, L2の平衡側では, I群のみが咬合接触のない傾向を示した.L3の作業側では, いずれの群も少ない歯数に分布したが, L3の平衡側では, いずれの群も咬合接触がなくなる傾向を示した.また, 2パターン問の比較では, L1が4組, L2が16組, L3が12組にそれぞれ有意差が認められた.
4.以上のことから, 側方咬合位の咬合接触状態は, 中心咬合位から側方へ滑走させた距離の差異によって変化し, また咀嚼運動経路のパターンの差異は, 2mm滑走させた側方咬合位で明確であり, この側方咬合位の咬合接触状態の差異が咀嚼運動経路のパターンの差異に関連していることが示唆された.

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アンプリチュードヒストグラムの原理を利用した機能的な下顎安静位決定法により, 乳歯列期小児における下顎安静位を求め, その三次元解析を行った.本研究の目的は, 下顎安静位の変化を通して神経筋機構の発達を理解することである.被験者は臨床的正常咬合を有する乳歯列期小児18名 (3歳6名, 4歳6名, 5歳6名) である.結果は次の通りである.
1.垂直成分
3歳ではほとんどの被験者が大きな安静位空隙量を示したが, 増齢に伴い安静位空隙量が小さくなり下顎安静位は中心咬合位に近づいてきた.また, 下顎安静位の上下的なばらつきが小さくなった.
2.左右成分
3歳では正中周囲にばらついていた下顎安静位が増齢に伴い正中付近に収束する傾向が認められた.
3.前後成分
3歳では前後方向にばらついていた下顎安静位が増齢に伴い中心咬合位の直下に収束する傾向が認められた.
したがって, 下顎安静位が増齢に伴い垂直的・左右的・前後的にある範囲に収束することが分かった.
以上から, 乳歯列期小児の下顎安静位の三次元的年齢変化は神経筋機構の発達の影響を受けていることが示唆された.

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口腔癌切除後, 二次的に片側全頸部郭清術を施行した4症例および片側全頸部郭清術後に50Gyの放射線治療を施行した3症例の摂食・嚥下機能評価をおこなった.本研究では切除された舌骨上筋群・舌骨下筋群および術後放射線照射と嚥下機能との関連性ならびに術前の嚥下機能を基準とした術後の嚥下機能の経時的変化をビデオ嚥下造影検査を用いて検討した.
1.全頸部郭清術のみの症例:
口腔期 (口唇閉鎖, 口腔保持, 口腔残留の程度) は術前, 術後経時的に機能の低下はほとんどみられなかった.咽頭期 (咽頭残留の程度) では, 術後1か月目で3種類すべての検査食で少量の咽頭残留がみられたが, 術後6か月目には術前と同様レベルにまで回復していた.片側の顎二腹筋前腹・後腹, 肩甲舌骨筋を切除しても, 嚥下時の舌骨の前上方への挙上および喉頭蓋による気道閉鎖は術前, 術後経時的に良好であった.
2.術後照射症例:
口腔期は術前, 術後経時的に機能の低下はほとんどみられなかった.咽頭期では, 術後照射後咽頭残留量が増加した症例がみられたが, 嚥下時の舌骨の前上方への移動および喉頭蓋による気道閉鎖は術後経時的に良好であった.
以上のことから, 片側の全頸部郭清術および片側の全頸部郭清術後50Gyの術後照射をおこなっても, 著明な嚥下機能の低下はなく, 誤嚥の危険性はないと考えられた.

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食物摂取時の開口量は, 常に食物の大きさよりも大きく, その差すなわち食品空隙はほぼ一定の値を取ることが知られている.また, この開口運動には頭部運動が随伴しており, 円滑な開閉口運動に寄与している.つまり開口運動は, 下顎運動と頭部運動が複合した運動であるといえる.
ところで, 個々の骨格, 咬合の違いや下顎運動の特徴などによって至適な開口量や食品空隙量もまた異なる可能性が考えられ, 骨格性下顎前突症例における食物摂取時の食品空隙および頭部運動の特徴について, 興味のもたれるところである.
そこで, 本研究では, 骨格性下顎前突症例の食物摂取時開口運動における下顎運動と頭部運動を観察し, 正常咬合者との比較を試みた.
被験者は, 骨格性下顎前突症例 (女性3名, 男性1名, 計4名) , 正常咬合者 (女性3名, 男性1名, 計4名) とした.6自由度顎運動測定装置を用い, 食物摂取時の開口量および食品空隙量, 頭部運動量, 下顎頭移動量の測定を行い, 以下の結果を得た.
1.骨格性下顎前突症例群においても正常咬合者群と同様に食品空隙が存在し, その量は食品の大きさの増加に伴って減少する傾向を示した.下顎前突症例群と正常咬合者群との間では, すべての被験食品の大きさにおいて食品空隙量に有意な差は認められなかった.
2.骨格性下顎前突症例群においても, 開口運動に付随して頭部運動が観察されたが, 頭部運動量が正常咬合者群に類似した値を示す被験者と, 正常咬合者群よりも大きな値を示す被験者が存在した.
今後さらに被験者を増やし, 精査する所存である.

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