This paper describes the contents of recent development and the support activities for the users. The academic free licensing service started two years ago. The academic users gradually increases and have been contributing to the con-firmation of validity of the BEST. The xml structure of simulation data and the results of simulations for offices with natural ventilation were presented as an example of the most recent development.

拡張アメダス気象データはBESTで利用できる入力データである。既報（その131）では,最新版の年別EA気象データファイルと関連ツールの開発状況と旧版との違いなどの留意点を報告した。本稿はその続報で,技術的な留意点として,最新版のEA気象データの操作で新たに適用されている太陽位置の計算方法（松本の方法）を詳述した。また,その適用例として,SolMapと称する太陽位置図作成ツールについて解説した。

オフィスビルは、発熱密度が高くなり冷房の必要な期間が長くなったことから、自然換気は、省エネルギー化のためにまず検討される手法の1つといってよい。しかし、自然換気による熱負荷低減効果を推定するには、建物全体の熱・換気平衡計算を行うことが原則となり、そのための計算ツールはあるものの手軽に計算できるとはいいがたい。BESTでは、熱・換気平衡計算や風量収支計算を行わず、中世帯位置を仮定する方法により、簡単な入力条件に基づく自然換気計算機能を追加し、自然換気の省エネルギー効果や自然換気時の熱環境を評価できるようにした。本報では、自然換気の制御条件や計算上の取り扱いを述べ、オフィスビルでの試算例を示すとともに、住宅へ適用例も示した。

ダブルスキンの熱性能値実測値と、BESTの計算結果の比較について示した。

本報では、建物運用段階の不確定要素について、その消費エネルギーへの影響を把握することで、消費エネルギー量の予測精度を高め、適切な設備容量の設計や省エネルギーを目的とした運用手法の効果を確認する。 今回は、建物の使われ方の中でエネルギー消費量への影響が大きく、設計段階の不確定要素として、空調運転時間、空調設定温度、OA機器のスペック、在室率・照明点灯率・OA機器発熱率をパラメーターとし、その影響を試算した。

　超高層オフィスビルの基本設計時には用途構成と基準階の方針が決定した段階で、熱源システム、負荷削減手法、省エネ手法、基準階の設備システムの検討を行う必要がある。基本設計時は実績値ベースの平均的な負荷パターンやピーク負荷の原単位を利用する事が多いが、計画建物の特性を反映した負荷パターンが計画初期段階に把握できれば検討の大きな助けとなる。そこで本報では、オフィスを主用途とした超高層ビルに対してBESTを利用して年間負荷の試算を行った。

建築を設計する上で必要な設計因子が建物エネルギー性能に与える影響を定量的に把握することを目的とし、加えて従来の選定手法によって決定された装置容量の大きさが与える影響についても考慮した検討を行った。解析は、BEST、実験計画法を用い、熱負荷および一次エネルギー消費量に影響を及ぼす建築因子やシステム、装置容量の大きさについて、その有意な要因について検討を行った

本論文では、標準条件とベースライン建物法ツールについてBEST平成25年省エネ基準対応ツールおよびeQUEST間で比較を行った。 日本の標準条件と比較して、ASHRAE Standardでは、高い基準値となっている。 年間計算の結果によると、eQUESTとBESTの間でおおよそ同等の傾向がうかがえた。

The BEST equipment characteristics sub working group is conducting modeling of various machineries for the air conditioning systems simulation. In this part 138, calculation models of water-cooled electric heat pumps, double-bundle centrifugal chillers, and room air conditioners are formulated. Concerning model description of room air conditioners, equation form and grid-point data mapping are studied.

本報では、空調熱源の低負荷域特性に注目し、その機器特性が年間のエネルギー消費量に与える影響に関して報告した。低負荷域の特性式範囲外の計算方法の設定によって、BESTではON/OFF域の効率低下を再現していることが確認できた。その結果、中央熱源方式に比べ、部分負荷運転の時間が長い個別分散空調方式の方が、省エネルギー性能評価であるBEIに与える影響が大きい。

製品,運用の実態に即したシミュレーションを可能にするべくBEST蓄電池システムのプログラムの対象蓄電池種別の拡大,パラメータの精査・設定,計算方法の整理を実施したので,その改良状況を報告する。

Simulation models of steam-supply cogeneration systems are discussed in the BEST cogeneration study SWG. In this report, we developed calculation models of a steam generation controller and a hot well tank. The controller model operates a steam boiler, based on the balance of steam supply and demands.

非住宅の建築物の省エネルギー基準が改正され、本年2014年4月1日より本格施行となった。また、建築物の外皮性能基準（PAL*）についても来年度から本格施行される予定である。BEST平成25年省エネ基準対応ツールは省エネ基準に対応したツールとして、建物全体の一次エネルギー消費量を算出するだけでなく、BEST-PAL*を計算出来るツールである。本報では、設計や運用段階のさまざまな場面で活用出来る本ツールの開発概要と特徴を報告する。

建築物の外皮性能基準の改訂（PAL*）に伴い、BEST平成25年省エネ基準対応ツールは省エネ基準に対応したツールとして、建物全体の一次エネルギー消費量を算出するだけでなく、PAL*を計算出来るツールとして本年4月1日より公開している。本報では、BEST-PAL*の計算方法について、従来のPAL計算との違いを踏まえながら説明をした。また特に建築設計者が計算することを念頭に、外皮性能を向上させるために有効な活用方法や特徴を示した。

BEST平成25年省エネ基準対応ツールを利用したPAL*の試算を行う。ケーススタディとして、事務所、病院、ホテル、物販店舗、飲食店舗、学校、体育館用途を対象とし、寒冷(2地域)、温暖(6地域)、暑熱(8地域)地域における設計仕様及び標準仕様を含めた計5パターンの外皮仕様の比較を行った。これにより、地域及び内部発熱やスケジュールによる外皮仕様の効果の違いを示した。

本報ではBEST平成25年省エネ基準対応ツール（以後BESTと称す）の1次エネルギーの計算法とその特徴を説明する。コージェネシステム、蓄熱システム、蓄電池および機器特性については、既報・続報でふれているのでここでは空調機に関わる各種制御の計算法を計算例により説明する。

平成25年省エネ基準対応ツールにより、複数建物用途のモデル建物を用いて、異なる省エネルギー性能の設備内容を入力して計算を行い、その一次エネルギー消費量の計算結果と省エネ基準への達成の程度を示す。

平成26年の省エネ法改正により非住宅建築物の新築・改修時には一次エネルギー消費量の推計が必要となった。一次エネルギー消費量の推計にはWebプログラムとBESTのいずれかを用いて計算を行うが、両者の差異や特性は十分に把握されていない。本論文では両プログラムを用いて教育施設と事務所を対象に比較分析を行い、特性把握を行った結果を報告する。

BESTを用いて設計段階の一次エネルギー消費量だけでなく、建物運用段階の一次エネルギー消費量も把握する。さらに、既存建物の運用時において、建物管理者の立場から、省エネ運転方法や機器更新による省エネ効果を事前に検討することができる。 本報では、既存事務所を対象として、BEST平成25年省エネ基準対応ツールVer.1.1.1を用いた建物運用段階における各種省エネルギー対策の効果を比較検討する。

設計段階における、BEST平成25年省エネ基準対応ツールを活用した熱源装置負荷（空調用冷暖房熱源、給湯用熱源）の検討方法

BESTコージェネレーション検討サブワーキンググループ（SWG）では、コージェネレーションシステム（以下、CGSと表記）の評価をBESTで実施するため、CGSの構成要素機器の計算モデルの作成と関連モジュールの開発を行ってきた。BEST平成25年省エネ基準対応ツールにおいて、給湯にCGS排熱を利用できるように拡張されたため、給湯需要の多いホテルを対象としたCGSのケーススタディを行った。また合わせてBEST平成25年省エネ基準対応ツールでのCGSの入力項目についても紹介する。

本報では、BESTの平成25年省エネ基準対応ツールを用いて、蓄熱式空調システムの試算を行った。基準システムとの比較、他のソフトであるTES_ECOとFACESとの比較を行い、BESTの計算結果の妥当性検証を実施した。 基準値との比較では、一次エネルギー消費量が削減される結果になったが疑問点も残っている。他のソフトとの比較からも、夏季のエネルギー消費量計算において課題が残存していると推察される。

BEST平成25年省エネ基準対応ツールの温度成層型蓄熱槽システムと氷蓄熱槽システムの試算を行った。 温度成層型蓄熱槽システムについては、BEST内で計算される基準システムとの比較検証を行った。 氷蓄熱槽システムについては、FACESとの比較検証を行った。

熱負荷計算に利用可能なIFC注2の調査を行い、建築CADにより作成されたBIMによる空調熱負荷計算ソフトへの連携手法及び連携を行い、熱負荷計算への課題店の整理と業務効率化の可能性を示した。

BIMの課題の一つであるモデルの生成に関して、特に経路配置に注目し、自動化の調査と試行をおこなった。

筆者らは、DOEにより開発されているE+の簡易的な日本語インターフェースを開発している。本紙では、E+の開発状況、開発中の日本語インターフェースの現状、E+の解析モデルのオブジェクト（CO2濃度制御、ゾーン間混合、温度成層型蓄熱槽）に関する調査について報告する。

本稿では、EnergyPlusのVRF計算機能を使用して、延べ床面積2000㎡（2階建て）の学校を対象として、Rooftop+VAVシステムとDOAS+VRFシステムのエネルギー性能を比較した。DOAS+VRFシステムの年間エネルギー消費量は、Rooftop+VAVシステムよりも23%削減できる結果を得た。本結果により、本格的な連携制御を行うことで更なる省エネ性向上が期待できることを確認した。

近年高まる空調設備の省エネルギー化計画により、エネルギーマネジメントの要求が強まり、年間熱負荷計算の需要が増している。現在では数多くの年間熱負荷計算を計算するツールが開発されているが、それらの計算結果の適用性や特徴に関する情報は十分ではない。そこで本研究では、米国で開発されたTRNSYSと日本の実務設計で使用されるMicro-HASP/TESという2つのツールに着目し、両ツールの計算結果の比較検討によって、差違の特徴を明らかにし、今後のエネルギーマネジメントに資する基礎的研究を行うことを目的とした。

本研究は下記の特徴を持つ熱負荷の非定常計算ツールを開発し,実在建物における計算結果と測定結果を比較することにより,その計算精度の検証を行った. (1)熱負荷計算は,建築外皮の仕様をより自由に編集できるよう,伝熱計算は動的熱回路網法を採用した. (2)空調システムと伝熱計算の連成により省エネルギ効果を具体的に表せた. (3)計算対象を単室建物とし,計算変数を簡略化することで,営業における実用性が確保された.

都市内において気温差が確認されていることから、都市環境を踏まえた空調設計用外気温度を提案した。仙台を対象とした多点同時測定を実行し、それを基に気温特性の把握をした。気温特性は仙台管区気象台との気温差を平均化して求めた。これによって気温特性を定量的に示すことが確認できた。気温特性の安定性を評価する為に気温差の出現頻度分布を調べた結果、安定性は高いことが明らかになった。これより、気温特性を基に空調設計用外気温度の推定を行った。以上の結果より、気温特性を基に空調設計用外気温度の推定を行った。  

最新版の拡張アメダス気象データを25年分用いて,1) 東京における25年間の時別地中温度の計算と経時変化の傾向分析と2) 全国836地点における地中温度の計算結果に基づく,地中冷熱・温熱ポテンシャルマップ4)の作成を実施した。その結果に基づき,地下4mの温度にも温暖化の影響が認められ,約2℃/100年の上昇と予想されることや相対的に地中熱利用が有効な地域が存在することを指摘した。

In this study, for development of meteorological models creating minutely data for energy simulation, the short-term change property of outdoor temperature data in Kyoto city is investigated. The data reducted as minutely data are separated to 2 components; filtered data, residual data. The standard deviation of residual data are examined.

本報では、CFD解析の流れ場の計算頻度を制限した非定常CFD解析の計算負荷削減手法を提案し、定風量及び変風量空調を導入したオフィスを対象に、同手法の有効性の検証を行った。連成間隔や計算時間間隔を大きくするほど、予測精度は低下するものの、本手法によって計算時間を短縮しつつ、室内温熱環境の挙動を十分な精度で再現可能であることを示した。長期レベルの計算負荷低減手法を用いることで、非定常CFD解析による年間評価が可能であることが示唆された。

本研究では,高精度の実験と各種乱流モデル解析が行われている村上らの水平非等温噴流流れ場を解析対象とし,標準k-eとSST k-wの比較と,浮力生産項モデルの差異が解析結果に及ぼす影響について検討する。また,OpenFOAMの予測精度も合わせて検討する。

太陽光発電・空調室外機の設置等の建物屋上空間の活用に対するニーズは高い。建物周辺環境を考慮した設計を行うにあたり、屋上面にある構造物が建物周辺気流場に与える影響を把握することは重要である。これまで建物周辺気流場は多く研究されているが、屋上面に構造物が設置された建物を関しては十分ではない。 本報では、構造物屋上設置建物を対象として各種乱流モデルの予測精度を検証する。なお精度検証には、PIVを用いた風洞実験により得られた結果を使用した。

未知の境界条件を含む室内環境を正確に把握するため、連続的データ同化法（VCA法）を検討した。検討には2次元オフィス空間を対象としたシミュレーションを用い、未知の汚染放出源の位置、強度、濃度分布を推定した。第1報では、汚染が定常的に放出される場合を想定してシミュレーションを行った。検討の結果、観測データを適切に選ぶことで放出源強度はおおむね推定できたが、放出源位置は流れ場方向に誤差が発生した。

未知の境界条件を含む室内環境を正確に把握するため、連続的データ同化法（VCA法）を検討した。検討には2次元オフィス空間を対象としたシミュレーションを用い、未知の汚染放出源の位置、強度、濃度分布を推定した。第2報では、汚染が瞬間的に放出される場合を想定してシミュレーションを行った。検討の結果、観測データを適切に選ぶことで放出源強度・位置がおおむね推定できた。

本研究は、模型実験による気流の把握を行うとともに、同一条件下における気流性状についてCFDによる気流解析シミュレーションを行って、本実験結果による実際の気流とCFDによるシミュレーション結果との整合性の確認を行い、現在のCFDによる予測結果をさらに信頼できるものとするに必要なデータを提供することを目的としている。 本報告では、室温と吹出し空気温度が等温の場合の、ノズル横吹出しによる室内気流性状について、模型実験とCFD解析を行った結果を示す。

本報では、前報に引き続き、室内で設置される空調システムを想定して、室温26℃一定として送風温度を16℃（室温との温度差=10℃）の非等温の横吹出し気流に関する比較分析を行った結果を報告する。

空調設計条件および機器選定の余裕度を考慮して選定した空調装置が及ぼす省エネルギー性や居住環境への影響を評価することを目的とした。最初に、ケーススタディーの条件を整理し、次にその条件を用いて空調装置の選定と年間熱負荷計算を行った。

年間熱負荷計算およびLCEMツールを用いてエネルギー計算を実施した。その結果を用いて環境性能、エネルギー性能の評価を行った結果を示している。適正な発熱密度で装置容量の選定を行うことにより、環境性能およびエネルギー性能を満足することが確認された。

最大熱負荷に対して空調システムの装置容量が不足している場合の室内の温熱環境について、CFDとLCEMツールの連成解析にてシミュレーションを実施した。その結果を用いて装置容量の不足分と室内の温熱環境の関係を定量的に示している。この結果を用いることで、合理的な装置容量の選定を行うことができると言える。

設備機器の省エネルギー性を評価するためには、年間の熱負荷データが必要である。しかし実測値を用いて熱負荷を予測する場合、運用段階の建物で長期間の実測を行う事は困難である。本研究は建物調査により得た事前情報及び短期間実測データを用いて年間の熱負荷を熱負荷推定プログラムにより求めることを目的とする。

超高断熱・高気密住宅の熱・湿気性状の数値評価法改良を目的として,先ず実大実験棟での長期実測と数値予測結果を比較し,入力データ・物性値等を調整して,予測精度の向上を計り,その評価法用いてHRV,ERVの導入およびその制御方法による空調負荷抑制効果等を検討する.HRV,ERVともに温度による制御が適切であった.さらに,南北に長く横たわる日本列島の気候を代表する3都市を抽出し、各都市で必要となる断熱厚の検討を実施する.

In this paper, the measured hygrothermal performance of the sloped highly insulated roof is validated. The roof is covered by the interior gypsum board including organic PCM powders.

本研究の目的は、ネットゼロエネルギーハウスを建築する際にどのような住宅仕様と設備仕様が求められるのかを検討することである。本研究では、極寒冷地である喜茂別町に建築されたニアネットゼロエネルギーハウスにおいて実測を行いエネルギー収支の解析を行った。そして、実測結果を踏まえ、住宅性能予測ツールを用いて年間シミュレーションを行い、ライフサイクルコスト計算を通じて、寒冷地におけるネットゼロエネルギーハウスの実現可能性を探った。

PMVを用いて熱的快適性を考慮した上で、窓・日射遮蔽ブラインド・断熱ブラインドなどの窓システムとエアコンを協調制御した場合とエアコンのみを単体制御した場合のシミュレーション解析を行い、エアコン単体制御に対する協調制御の電力消費量削減分を求めた。各制御システムに対して、それぞれ異なる気象条件下で解析、PMVの快適範囲を変化させた解析を行った。結果として、熱的快適性と省エネルギー性を両立した窓システムとエアコンの協調制御の有効性を示した。

単に建築物の消費電力を下げるだけでなく、電力ピーク時に消費電力をカットするピークカットおよびピーク時間を繰り下げるピークシフトに関する技術開発の必要性が高まっている。本研究では、高反射率塗料を建築屋根面に塗布した場合の冷房負荷削減効果に着目し、電力のピークカットにどの程度寄与するかを検証することを目的としている。本報(第1報)では、対象建物として工場を取り上げ、冷房負荷をシミュレーションに基づいて算出し、ピークカットの効果を検討する。

The objective of this study is to evaluate the performance of ventilated air layer with aluminum seat in wall by the measurement in experiment houses and residential houses. This paper shows the effect that the low emissivity of inner surface of ventilated air layer cuts down radiant thermal transfer and induces the increase of exhaust heat. Furthermore, we found the mitigation of indoor daily temperature range and the improvement of indoor radiant environment.

土壌の含水率を考慮した数値シミュレーション法をTRNSYSに組み込んで二重屋根や太陽光発電(以下PV)を設けた場合について、空調負荷・ヒートアイランド抑制効果を示すため大気に対する放熱量の削減効果を定量的に比較することを目的とする。冷暖房負荷でも屋上面熱収支でもPVや屋上緑化を設置することよりも二重屋根を設置することの方がヒートアイランド抑制効果が高く、8月の冷房負荷で約5 %、5〜10月の屋上面放熱量で約13 %削減されていることがわかった。