低温排熱を貯蔵し利用するシステムでは、蓄熱量の高蓄熱密度化が課題であるとされている。吸着蓄熱システムを用いることにより，蓄熱密度の高密度化と高出力化が可能である。本報では蓄熱材規模1,500kgの吸着蓄熱システムを，熱媒に温水・高温水を採用し，蒸発・凝縮槽と蓄熱槽を一体的として製作した。この吸着蓄熱システムの放熱性能を実験的に確認し報告する。

本研究では、同一敷地内、同一仕様の実験棟2棟にて、PCMを設置した棟とPCMを設置していない棟で同時に計測を行うことで、夏期におけるPCMを用いた排熱促進効果の検証を行った。様々な条件における室内温度や風速、熱流などを測定し、PCMによる影響を確認する。最終的に室内温度に与える影響を確認することで、排熱促進効果を検証した。

本研究は、既往の研究のPCM直結型システムと異なるPCMの設置方法におけるPCMの表面温度分布およびPCMの放熱による室内温度と床下温度への影響について把握し、温暖地におけるシステムの評価を行うことを目的としている。また、電気需要のピークシフトを行うための手法として、PCMを用いた暖房システムの有効性を確認することを目的としている。

本研究は、既存空調システムの運転効率向上及び運転時間削減を図ることを目的とし、バイパス配管に小型の蓄熱槽を設置する空調システムを考案した。本報では、設計した簡易蓄熱槽の蓄熱性能の把握、非定常解析モデルによるエネルギーシミュレーション、さらにCFD解析による槽内の温度分布の解析と潜熱蓄熱材の配置を検討した。簡易蓄熱槽を導入することでエネルギー消費量の大幅な削減が可能であり、潜熱蓄熱材は横向きに配置することで蓄熱槽効率を向上させることができる。

一般にPCMは、冷却過程において凝固開始直前に過冷却が生じる。過冷却は、条件によっては蓄熱量に影響を及ぼす可能性があるため、本研究ではPCMの過冷却現象の詳細を実験的に調査した。実験の結果、PCMに熱伝導率向上物質を混入することで過冷却度が小さく過冷却解除時間が短くなることが確認できた。しかし、熱伝導向上物質を入れる分だけ蓄熱量が減少するため、このPCMの上に通常のPCMを重ねて実験した結果、通常のPCMの過冷却現象が軽減し、凝固への移行がスムーズに行われた。

本研究では、配管実験を通して、水搬送システムにおいて1)大容量中央ポンプで送水し二方弁とインバータ(INV)で流量制御する従来方式と、2)系統毎に個別分散ポンプを配置する方式を比較し、搬送エネルギー消費量や制御性の観点から分散ポンプ方式の性能を確認するとともに、最適送水制御を行うための基礎データの収集を行う。本報では実験装置の概要について説明を行い、上述の実験装置を用い、異なるポンプ制御方式及び負荷条件で運転させた際の実測結果に関して示す。

本研究の提案システムは、再生可能エネルギーを用いて年間の熱源水温度を15〜25℃程度の中温に保ち、水熱源HPの高効率化を可能とすることを特長としている。従来の空気熱源HPに比べると、冬期の方が熱源の温度の優位性が高いため、温熱供給においてより省エネ効果を発揮することが期待される。本報では、開発システムの実機（試作機）の運転データをもとにシステム構成機器モデル化を行い、年間シミュレーションにより運転性能の把握を行った結果を示す。

地中熱交換器の低コスト化を目的とし，管内水の熱容量を有効活用する蓄熱型地中熱交換器を開発した。口径約200φと従来の地中熱交換器と比べて大口径のポリエチレン管を使用することで管内水の蓄熱効果が期待でき，浅層に水平埋設することで施工コストの低減を図る。本報では実験によって確認した熱交換特性と，実験データとシミュレーションの比較検証結果，実験データを踏まえたコストスタディ結果について報告する。

本研究は、温泉水を熱交換するにあたって、強酸性の温泉水でも腐食せず、浮遊物質を容易に洗浄可能な樹脂製柵状浸漬形熱交換器を開発するとともに、温泉、浴場施設の源泉または排湯熱を回収する熱交換システムについて提案し、施設の省エネルギー化、経営改善に貢献することを目的としている。本報では、新たに間接的に熱交換する給湯予熱システムについて提案し、その概要やその運転状況、システム導入後の省エネルギー性、経済性評価結果について、報告する。

The control methods for direct refrigerator in thermal storage system were investigated by heat source system simulation which was constructed for this research. As a result, the direct refrigerator has bad influence on the controllability of secondary pump system, and it has slight benefit in terms of energy saving in the stably controlled condition.

地域単位でエネルギー消費の削減を考える場合、再生可能エネルギーを用いた面的利用が注目されており、利用を促進するためには地域単位のエネルギーネットワークが必要とされている。そこで多様な熱源機器や未利用エネルギーを一つの熱源水配管系統で接続した熱源水ネットワークに着目する。本報では熱源水ネットワーク導入による搬送動力削減効果及び効率向上として、①配管方式、②制御法、③熱源機の変流量制御をケース検討することでシステム全体の省エネ性の検討を行う。

本報では、ホールやホテル等の用途が複合した実在の施設を対象に、熱源システムを部分的に改修し、既存の熱源設備を有効利用した場合の省エネルギー効果について検証した。まず、対象施設の熱負荷性状やエネルギー消費実態について明らかにした。次に、対象範囲の熱源機をその容量の20%を設備更新し、配管を改修して、系統間の冷温水融通を可能にした場合、28%の省エネルギー効果が見込めることをシミュレーションにより明らかにした。

この研究では、暖房時にヒートポンプとして利用される吸収冷温水機（以下、吸収ヒートポンプ）を対象としている。吸収ヒートポンプを使用するシステムのエネルギー性能を従来のシステムと比較することでシミュレーション及び、分析を行う。このシステムでは、暖房時に33.3%、年間で8.5%の一次エネルギー消費量の削減を行うことができた。これより、井水を利用した吸収ヒートポンプシステムによるエネルギー消費量削減を確認した。

既存の恒温恒湿室の空調設備において，消費電力削減の目的で自動制御の動作フローを改善し，蒸気加湿器による加湿とパッケージエアコン（PAC）による除湿がなるべく同時に生じないようにした。その効果の計算において，室内湿度調節計と室内温度調節計の動作状態点を多くの組み合わせで仮定し，各組み合わせについて各機器の出力を算出する方法を採った。計算結果では，改善前後の消費電力の差が大きいのは，潜熱が－2〜0kW，顕熱が－10kW以上の範囲である。

ペリメータゾーンに個別分散、インテリアゾーンにセントラル方式の空調システムが導入されている実建物をモデルとして、各ゾーンの設定温度とゾーン間換気量を変化させた場合のエネルギー消費量の変化について、BESTプログラムを用いて検討を行った。個別機器のCOPの方が高かったため、ペリメータの設定室温をインテリアよりも低く設定し、かつゾーン間換気量を増大させるほど、建物全体の空調用電力消費量が削減される結果となった。

本研究はコージェネレーション、太陽熱、排熱投入型吸収冷温水機及びデシカント空調機を利用した空調システムのエネルギー性能をシミュレーションによって分析した。吸収冷温水機の運用条件として冷水出口温度と冷却水入口温度による感度解析を行った。更に、太陽熱システムの運用条件として集熱効率や蓄熱槽熱損失係数、設計条件として蓄熱槽容量や制御条件をパラメータにエネルギー性能の分析を行った。

某大学校舎の現況空調熱源システムを対象に、実測データを用いて空調負荷を把握し、現況の空調熱源システムを反映したLCEM ツールモデルを構築した。さらにその構築したモデルを用いてシミュレーションを実施し、建物の改修や熱源選定が与える空調システムへの影響を検討した。

再生可能エネルギーの活用を目的として，中央熱源設備を有する既存建物に熱源水のループ配管を導入した．ループ配管は，敷地内に点在するエネルギーを回収し，必要とする施設でヒートポンプにより熱を変換して供給する．ループ配管を活用した熱源システムの夏期におけるCOPは1.14であった．効率の向上方法として，排熱投入型ガス吸収冷温水機を用いた熱融通はガス焚を抑制する点および冷却塔はインバータなどにより消費電力を抑制する点があげられる．

D社の中央式熱源設備を持つ既存設備をZEBへ改修する技術研究の一環として、再生可能エネルギー・未利用エネルギー・エネルギーの面的利用を目的としたループ配管（以下、再生可能エネルギーとする）を構築した。本報告では再生可能エネルギーループのエネルギー収支について報告する

隣接する複数建物の空調熱源設備を2重のループ配管を用いて接続し，建物間熱融通を行う配管ネットワークシステムは，ループ配管で接続された建物の個別熱源機を相互に共同利用でき，各建物の負荷に応じて熱源機を選択し熱の流路を柔軟に変更することで供給システムを最適化できるメリットがある．このようなシステムが導入された展示施設（所在地：大阪市）の運用が2015年の7月から始まった．システムの最適運転に必要な情報を整備するため，2015年夏期の運転データを元に，各施設の冷凍機の運転特性のモデル化をおこなったので報告する．

地盤の有効熱伝導率の高さから基礎杭利用型地中熱ヒートポンプシステム、そして帯水層レベルでの地下水が豊富である点から帯水層蓄熱システムを組み合わせ、地域の特性を最大限活用した熱源システムとして計画を行った。本報では、建築概要や熱源システムの概要を示すと共に、Ⅰ期工事が竣工するまでの地中熱ヒートポンプシステムに関する施工概要について報告する。

酒田市庁舎における竣工後に開始した暖房運転について、熱源システムの運転実績を収集し、分析した結果を示すと共に、施工段階で実施した、熱応答試験の結果について提示する。又、冬期間の無散水融雪設備におけるATES（帯水層蓄熱）の蓄熱量の検証を提示する。

全国に食品倉庫は約3000箇所（約3400万㎥）立地し、倉庫内の温湿度調整のため毎日膨大なエネルギーを消費している。本研究ではエネルギー削減方法の一つとして、地下水熱を利用したヒートポンプシステムを導入した食品冷凍倉庫の実測を行い、省エネ効果を明らかにし、本システムの特性から生じる導入に際する課題を調査することを目的とする。

2014年6月に開業した本建物（Tビル）は、面積1,000坪のフロアが30層に及ぶオフィス、国際会議に対応したカンファレンスのほか、都市型住宅やホテルなど多様な複合用途を備えたビジネス拠点として計画された。また省エネ性能、環境性能の向上を図るべく、中温冷温水を利用した超高効率熱源や潜顕分離型オフィス空調システムを導入した。本報では、Tビルの竣工後のエネルギー運用実績について報告する。

大規模テナントオフィスビルに導入された１３℃の中温冷水を利用したLOBAS空調システムのコイル特性、空調機コイル構成の特徴を既報研究にて報告した。 本報では、オフィス系統の2次側空調システムに関する２０１５年実績性能評価を行うものとする。

LOBAS熱源システム¹⁾は、4槽の蓄熱槽に熱回収冷凍機、4つの熱媒温度から構成されている。熱回収冷凍機としてダブルバンドル式ターボ冷凍機を採用し、INVターボ冷凍機の未利用冷却水排熱を温水利用している。また、蓄熱槽をクッションタンクとして利用し熱源機を高COPとなる部分負荷で一定出力させることで、熱源システムの効率向上を図っている。 本報では、Tビルに採用されたLOBAS熱源システムの性能検証結果を報告する。

本報では、Tビルに構築した熱源最適運転支援システムの概要について述べた。また、このシステムの運用実績およびエネルギー削減効果の分析、評価を行った。その結果、条件と期間は限定的であるが、このシステムの導入により4.0％のエネルギー削減効果があったことを示した。さらに、このシステムの構築に利用したシミュレーションの妥当性の検証について述べた。

本建物は24時間365日の管理体制にて、空調・熱源設備の常時運転管理を行い、室内環境の維持と省エネルギー運転に努めている。本報では、第3報で紹介したLOBAS熱源について、運用開始から約2年間の管理運用におけるチューニングとその効果について報告する。

人工知能（運用ノウハウを整理・体制化して構築した知識のデータベース（ルールベース）と推論エンジンによる推論技術）を用いて，熱源（ターボ冷凍機＋冷却塔）の運転条件を二次側室内情報を基に熱源システム全体の運転条件を最適化する技術(手法)について概要を報告するとともに，平成28年から3月から開始した実証試験の概要について報告する。

大型商業施設の建設にあたり、都市部に潜在する未利用エネルギーの有効利用として、下水再生水を空調熱源として利用するとともに、水資源としても活用する、国内初の下水再生水高度複合利用の取り組みについて報告する。

A機関Bビル（以降Bビルと記す)は、1994年7月の竣工から22年が経過した事務所ビルである。設計コンセプトを『省エネルギー性能の向上と共に、機能・居住性の改善をし、建物価値の向上を図る創造的設計思想のもと機能性、耐久性、経済性のバランスのとれた設計とする』として計画された、居ながら改修工事における2014年5月の着工から2016年3月の間に実施した省エネルギー計画と実施について報告する。

熊本市内の大型商業施設において既存の空調熱源システムを改修したので、その計画の概要と改修前後の電力消費量およびピーク電力の比較を行う。

空調設備用エネルギーの削減対策の一つとして、熱を多段的に利用する冷水カスケード利用が提案されている。本研究ではインテリア・ペリメータゾーン間における冷水カスケード利用について検討し、業務ビルで実験を実施することで、その効果と生じる問題点について把握した。さらに、カスケード利用に必要となる空調機の機器特性条件について、特性式を用いた試算を行って検討し、カスケード利用の成立可能性が高い空調機の機器特性を明らかにした。

本報では、オリオンモトブリゾートで導入したLCEMツールの説明と、試運転調整・検収の作業における一連の作業、およびシステムのエネルギー性能について報告する。検証の結果、井水利用率は10％、太陽熱利用量は7％、年間のシステムCOP：1.3と良好な結果を得られた。また実測値の内容検証を行う中で、蓄熱槽の運転改善点や、太陽熱集熱器の集熱状況が把握でき、更なるシステムの効率アップに向けた提案を示すことが出来た。