Household’s electricity consumption was investigated in winter and summer season of western part of rural area of Nepal. We conducted a field survey with a sample of 300 households in the total population 16,272 of Raskot Municipality of Kalikot, Nepal.The electricity consumption and GDP or CO2 emission were highly correlated national and global. The electricity consumption was found to be 25.7 kWh/capita/year. The average electricity consumption was highly related to family size.

This study attempts to quantify the water heating energy demand of commercial building stock. We develop archetype models of water heating demand and calculate hourly electricity demand of heat pump water heater in each building type. The result shows commercial building stock has the electricity demand adjustment potential of 0.3~0.4 GW in Kinki region.

In recent years, energy saving of buildings has become strongly required, and opportunities to simulate energy consumption of buildings are increasing before designing and at the early stage of design. In this research, in order to verify the ripple effect on the energy simulation result by the condition setting at the early stages of design, the annual thermal load calculation was conducted for various cases.

This study developed the stochastic occupancy model in office buildings using the data from Person Trip Survey. Compared to the typical occupancy schedule often assumed in the building performance simulation, the estimated occupancy schedule has a lower occupancy rate during daytime and higher occupancy rate during nighttime.

本研究は、中学校と特別養護老人ホームが複合している施設Aのエネルギー消費実態調査と防災拠点機能の強化のためCGS導入のシミュレーションを行った。 結果、CGS（35kW×1台）の導入で一次エネルギー消費量が5.0%削減され、コスト回収年数は6.7年となった。さらに、CGS（35kW×3台）の導入で一次エネルギー消費量が11.3%削減され、コスト回収年数は7.2年となった。

昨年、需要家建物やエネルギー供給センターにおいて、エネルギー需要を予測し、熱源設備・蓄電池設備を最適にコントロールするスマート対応BEMSの開発内容について報告した。今回、その後の継続開発として、需要予測に用いている人工知能（人工脳SOINN）による予測機能の有効性について検証を実施したので、その結果について報告する。また、将来的なBEMSのクラウド利用時代の到来を見据え、エネルギー需要予測をクラウド上で稼働させ検証を実施した。

本研究では複数建物を所有する需要家やアグリゲータが，建物の統括的管理と各エネルギーリソースの自動制御を通じて，建物群全体での負荷平準化やデマンドレスポンス制御によるネガワット創出を容易に行えるシステムの開発を目指す．これらを実現するためのシステムをグループエネルギーマネジメントシステムと呼ぶ．本報では，グループEMSの構築と負荷平準化制御の基本動作について検証を行った．

2017年4月，ネガワット取引制度が開始された．ネガワット取引制度の開始に先立ち，2016年5月，経済産業省よりバーチャルパワープラント構築実証事業が公募された．本報では，A事業の中の「アグリゲータ事業（A-1事業）」での多棟における合成デマンドの考察，及び，B事業の中の「一般送配電事業者が活用するネガワット取引の技術実証（B-1事業）」での実証成果の概要について報告する．

アズビルと東京電力エナジーパートナーは、アグリゲータとして蓄熱槽を含む多彩なディマンドリスポンス（DR）を実施し、一般送配電事業者がネガワットを調整力として活用する場合の有効性評価に資する実証を行った。実証の判定条件での成功率、AutoDRシステムの機能拡張、ベースラインの実践的な評価、ネガワット量のコントロール結果、ネガワット市場の展望等について報告する。

PVパネル、リチウムイオン蓄電池を導入したスマートハウスを対象とし、日射量、電力消費量、時間別電気料金、売電価格を入力として10分後との最適な充放電量を単純遺伝的アルゴリズムを用いて求めるプログラムを作成し、シミュレーションを行った。その結果、条件によって最適な運転方法を求めることができ有用性を証明できた。

太陽光電池・地中熱ヒートポンプ・蓄電池を有する住宅での、暖房運転最適化と蓄電池充放電最適化を行った。住宅モデルを構築し、最適化手法の一つである遺伝的アルゴリズムを用いたシミュレーションにより、最適な暖房運転パターンと、蓄電池の充放電パターンを検討することで購入電力量の最小化を目指す。

本報では、同一の住戸において蓄熱式暖房機により暖房を行う部屋(24時間暖房)と家庭用ヒートポンプエアコンにより暖房を行う部屋(在室時のみ暖房)の温熱環境、各設備の電力消費量の実測を行う。実測結果から各部屋の温熱快適性と電気料金、一次エネルギー消費量、CO2排出量を算出し比較することで蓄暖機により夜間電力を用いた場合の環境影響及び電気料金の検討を行う。

将来的な法の改正や省エネ法改正等に対して柔軟に対応するために、事業者単位での建物のエネルギーマネジメントや設備システムの合理化・適正化の手法を確立する必要がある。 本報では、建築設備システムの合理的な設計手法確立に向けて、事務所を対象とした各グレードに応じた標準仕様の検討を行う。

事務所建物の分類に応じた建物モデルを設定し，シミュレーションツールBESTを用いて建物毎で各種省エネ手法の効果について試算した。また，想定した省エネ手法を保有する建物ストックに展開した場合における将来の省エネルギー効果について推計した。

本研究では、公共施設におけるエネルギー消費傾向の把握や、地域エネルギーマネジメントの評価分析手法検討を通じたカーボンマネジメント手法の確立により、今後の温室効果ガス排出量削減に向けた、具体的な対策の計画・実施に資することを目的とする。

This paper presents a methodology of development the estimation model of energy demand of the office, hotel, medical, education, restaurant building stock in Japan and by using this methodology, the energy demand was estimated. Detailed modelling is carried out for the HVAC system configurations in the design of archetype buildings and energy system simulation using EnergyPlus.

In this paper, the energy consumption of non-house buildings in the operative stage of Akita Prefecture were forecasted to 2050.The predicted values were compared with the statistical values of energy consumed in Akita Prefecture. The relative errors were ranged from 2.9% to 10.6% and the prediction accuracy was within an appropriate range.

本研究では、アジアにおける民生部門のエネルギー消費実態に関するデータベースを開発し、さらに二酸化炭素排出量を削減するためのシナリオと、発展段階に応じた段階的方策の効果検証ができるプラットフォームであるBELDA(Building Energy and Lifestyle Database of Asia)を構築することを目標とする。本研究で対象とするのは東南アジアのタイ、ベトナム、カンボジアの3か国である。2016年度は、「エネルギーの量」と「生活の質」に関するデータを収集した。本報ではカンボジアでの調査結果について報告する。

住宅における省エネ化への取り組みは重要であり、エネルギー消費量を削減する上で、特に熱の流出入が最も多いとされる窓の断熱性能向上は大きな効果が期待できる。本報では、集合住宅の住戸位置や窓の断熱性能向上によるエネルギー消費量削減効果に関して温熱環境シミュレーションを用いて定量的に把握することを目的とする。

集合住宅において、窓と躯体の断熱性能を向上することで室内温熱環境がどのように変化するのかを、シミュレーション手法を用いて定量的に把握する。室内温熱環境は、作用温度とPMVにより評価を行う。また、前報のエネルギー消費量の結果と合わせることで、エネルギー消費量と室内温熱環境の双方から評価を行うこととする。

実戸建住宅において暖房給湯系統別に1秒間隔でガス消費量の計測を行い、詳細な消費量分析を行った。その結果、湯はり時の挙動や床暖房の高温送水制御、浴室暖房、浴室乾燥の使用実態を把握した。得られた系統別の供給熱量を元に用途別のガス消費実態を把握した。また、一般的な計測を想定して給湯用途の消費量を推計する手法を提案し、計測間隔毎に正値との誤差比較を行った。

地球温暖化などの環境問題を背景に、大規模施設である大学においてもエネルギー消費量削減が求められている。大学には研究室、講義室、実験室などの様々な使用形態があり、これまで、エネルギー消費の実態把握に関する研究が行われてきたが、使用者の意識等に関する研究は少ない。本研究では、大学のエネルギー消費の分析を行い、大学における学生のエネルギー消費に対する意識と、省エネルギー行動の効果を明らかにすることを目的とする。

前報では、社会規範に基づいた情報設計により、省エネルギー行動を誘発できる可能性があることを報告した。本報告では、アンカリングの省エネルギー行動への影響を検証する。アンケート調査および実測により、以下の知見を得た。 ①行動理論として規範活性化理論を用い、道徳意識に着目した情報を提供することで、省エネルギー行動を誘発した。 ②節電の目安とされた室温をアンカーに用いることにより、省エネルギー行動を誘発する可能性が低減した。

本研究では食品小売店舗のショーケースについて、実験室の温度湿度環境、形状および設定温度を変化させて、実験を行った。その結果、節電の可能性について以下の知見を得た。 １．冷凍機消費電力は、環境のエンタルピを低くすることによって減少するが、その感度はショーケースの形状・蒸発温度により異なる。 ２．ショーケースのエアカーテンの風量調整、および設定温度の緩和によって、節電の可能性がある。

日本の民生部門のエネルギー消費量は、近年増加傾向にあり、省エネルギー対策が急務である。本報では2015年5月に運用を開始した病院施設を対象とし、熱源の運用方法の検証をシミュレーションによって行い、2次側については運用改善提案とその実システムへの適用による効果検証を行った。熱源の運転順序については、3年目の運用での候補を示し、2次側の手術室系統などの消費熱量は稼働時間の削減によって省エネにつながる結果となった。

本報では，事務所ビルに導入された統合型ハイブリッドシステムに最適運転制御および省エネ制御を適用した場合の効果検証を実施した．最適運転制御＋省エネ制御はEHP相当に対して以下の通りとなり，最適運転制御および省エネ制御の有効性が確認された．①電力デマンド削減効果：18kW(90%)，➁一次エネルギー削減効果：30%，③エネルギーコスト削減効果：36%，④快適性に及ぼす影響：影響なし

ターボ冷凍機など電気式熱源と吸収冷温水機など燃焼式熱源をもつ複合熱源システムにおいて，熱源機の送水温度設定値を個別に可変設定することにより負荷配分を行ない，高効率な電気式熱源の熱負荷処理量を増やして省エネを図る制御方法を検討した。本報では提案する制御の概念と実際のコントローラに組み込むにあたり検討した制御仕様の説明，導入効果の試算結果について述べる。

複合熱源システムにおいて送水温度設定の変更により、個々の熱源の負荷配分を変更可能としたコントローラーを開発した。試作機を実建物へ設置し、実証を行った。結果、負荷移行は冷房時に９％、暖房時に１１％と高い効果を得ることが出来た。省エネルギー効果は、冷房時に１０％、暖房時はほぼ同等との結果を得た。

熱風乾燥は、保存性や安定性を高くするため、製品を乾燥させて水分量をコントロールする手法の一つで、広い分野で採用されているが、多くのエネルギーを消費するため、省エネルギー及び二酸化炭素排出量の改善が望まれている。本報では、乾燥室が複数の条件で導入する外気をカスケード方式で供給し、温度、乾燥室内の相対湿度を制御することを検討した。そこで、従来方式とカスケード方式についてエネルギー試算をおこない、比較をおこなったので報告する。

特に学校では、在室人数に応じて換気量を制御する必要がある。本報ではCO2濃度の代わりに空気質に基づいて換気量を制御し、講義室のCO2濃度は適切な状態に維持された。制御によって全熱交換器の消費電力が削減された。夏期にはより多くの制御がかかり、１日の平均消費電力削減率は５８％、冬季の平均削減率は３４％であった。外気負荷の低減効果もこの制御に大きく影響を受け、平均外気負荷軽減率は夏期は５３％、冬期は３０％であった。

本研究は詳細計測データを用いて、オフィスに導入されているVAVシステムの運用状況を評価する。機器劣化や過剰熱負荷などはエネルギー消費の増加を引き起こすため、定期的にVAV運用状況を評価することが必要である。本研究では、まず室内環境変動アニメーションを作成し、VAV運用状況を視覚化することで、異なる挙動のVAVを特定する。その後、異なる挙動を示すVAVの異常要因を考察する。結果として、VAV制御ロジックと過剰熱負荷が異常の要因であることが明らかとなった。

　負荷予測を利用した制御手法は空調設備の効率的な運用のアプローチとしてだけでなく、近年、将来のエネルギーデマンドを売買する仕組みづくりにおいても期待が高まっている。第1報においてはカルマンフィルタによる負荷予測手法概要と試行結果について報告した。本報では、11か月間にわたり、実際の建物の受電電力量、熱源設備まわりの計測ポイント予測に、カルマンフィルタを適用した結果について述べる。

本研究では，設計から施工，運用まで含めた一連の流れにおいて，継続的に最適化を行っていく最適化プロセスの確立を目指す。 本報では，運用時の制御を考慮した最適設計に関してケーススタディを行った結果を報告する。その結果から意思決定者が，環境性と経済性を考慮しながら最適解を選択する方法について示した。

エネルギーシミュレーションを用いたケーススタディから、冷水送水温度の最適値を決定する最適制御方法を提案し、 その有効性をシミュレーションにより明らかにした。さらに、空調機の能力を考慮した送水温度設定値の上限を決める方法を提案した。

地球環境問題に対する意識から建築分野でも省エネルギーに関する検討が盛んに行われている。制御法の違いによる省エネルギー効果の検討は以前から行われてきたが、機器や配管での搬送動力損失の低減手法の検討はあまり行われていない。本報では中央熱源を有する建造物を対象とし制御法ごとに機器・配管における搬送動力損失の内訳を算出し、理論上の搬送動力下限値と比較することによってシステム改善の余地を示し、本手法の有用性を確認することを目的とする。

本庄東熱供給センターは大阪市北区に位置する、供給区域面積約4.5haの中規模熱供給施設である。平成4年1月に供給を開始し、熟練した運転員により、熱供給施設のなかでも有数の高い総合エネルギー効率で運転されてきている。最近のデータをみても、最新鋭のプラントと比しても遜色のない効率で運転されている。しかしながら、将来的には優秀な運転員の不足が懸念されるため、運転の自動化に取組んだ。

平成28年度環境省エコチューニングビジネスモデル確立事業におけるエコチューニング遠隔支援に参画し、21事業所にてクラウド型エネルギー分析ツールを用いたエコチューニングを行い、遠隔支援の有効性を検証した。実施した結果、計測ポイントが設定されている施設では、専門技術者がデータ分析することで、現地の運用担当者が日常運転の中で気づくことがなかった省エネ項目を抽出することができ、省エネソリューションとして有効な仕組みであることを確認した。

システム調整が不十分なままに過剰なエネルギー消費を続けている建物は多い。建築物は一品生産品であるため、運用の良否を相互に比較して客観的に評価を行うことが困難であることが一つの原因である。この問題の一つの解決策は、シミュレータの利用である。条件が全く同じ複数の建物を仮想的に構築することが容易であり、運用技能の良否を客観的に評価できる可能性がある。本研究の目的は、上記の目的に叶う建築熱環境エミュレータを構築法を明らかにすることである

本報告にて、新しく開発した省エネルギー運用自動化システムであるDizBeeを紹介する。本システムは、既存設備からのデータ取得、エネルギーの最適化分析、および自動操作の機能を備える。既存設備の改造なく導入でき、施設の特性に応じて標準化された省エネルギー運用ルールを自動操作機能にて無人で実施可能なことが本システムの特徴である。ホテルでの導入事例にて前年同時期と比較して約8%の省エネルギーが達成できたことを紹介する。

地中熱交換器のANNモデル化において、数値解析シミュレーションの結果を活用して学習データセットを整備しANNモデルで作成してケーススタディを行った。入力データの組合せは, Case 1が最も良く, 温度データを増加するよりも熱量データを増加させた方が精度が高く, また, 過去の熱量の差分よりも, 熱量そのものを入力した方が精度が高いことが明らかになった。

地中熱ヒートポンプにおいて熱源水温度は機器性能に大きな影響を与える。熱源水温度は地中熱交換器の形状等によって変化するため、シミュレーションでは数値計算法を用いることが一般的であるが、簡易的な手法では精度が十分ではなく、詳細な手法では計算負荷が大きい。そこで、詳細な計算結果をニューラルネットワークにより学習し、日々の地中熱ヒートポンプの運転最適化に適用した。その結果、精度を保ったまま計算負荷を17850分の一に短縮することが可能となった。

This research aimed to develop of a design optimization method for a detached house planning with thermal conditions and day-lighting effects. A concept of the method, εDE-RJ (Epsilon constrained differential evolution), is to find a quasi-optimal solution by try and error. An objective function and decision variables were annual energy consumption and a composition of elemental rooms of the house used by 4 people in Tokyo, respectively.

逆問題の解決手法の一つに「随伴変数法」による逆解析がある。また、最適化アルゴリズムの一つに遺伝的アルゴリズム（以下GAとする）がある。評価関数をCFD解析とした遺伝的アルゴリズムの交叉に局所最適解を算出することの出来る逆解析を適用し、進化速度を高める。この手法を用いて最適化にかかる世代数の減少と最適解到達時間の短縮を目的とし、通常のGAと逆解析を用いたGAを比較して有効性を検証する。