建築物の給水設備の設計において、給水配管の管径の決定には、様々な計算方法が用いられている。 近年では、大便器及び小便器の節水化が図られ、それぞれの１回当たりの使用水量は、大幅に削減されている。一方、給水配管の管径の計算方法のひとつである、器具給水負荷単位による方法において、器具給水負荷単位は、従前の値から変わっていない。そこで、公衆用の節水器具の仕様を考慮した器具給水負荷単位について検討した。

給水設備の機器容量の設計には、器具給水負荷単位により瞬時最大流量を求める負荷算定法が一般的に用いられている。この方法は、1940年代にアメリカのハンターにより提案された手法であるが、近年の衛生器具の節水化は著しく、ハンターが提案した当時の衛生器具の仕様を基に制定されている本手法によって求めた給水負荷は、実態からかい離しているおそれがある。そこで、本報では節水化が進んでいる最新型の大便器と小便器の給水特性の調査を行い、器具給水負荷単位を適用する検討を行った。

本報では、岩手県に所在する延床面積約3,000m2の事務所建物、新潟県に所在する延床面積約30,000m2の複合事務所建物、東京都に所在する延床面積約30,000m2の教育施設において水使用量の計測を行い、節水器具導入による水使用量の削減効果と給水原単位について調査したので、その結果について報告する。

近年，節水器具・機器類の普及に伴い，各建物用途において，従来の設計基準と乖離した水消費の実態が指摘されている。本報では、複合用途ビル（事務所＋研修所）（以降NTビル）の1時間データの分析により、水消費量の実態を分析するとともに、日水使用量の原単位について考察した結果を示す。

近年，節水器具・機器類の普及に伴い，従来の設計基準と乖離した水消費の実態が指摘されている。筆者らは既報の分析結果を基に，事務所ビルにおける水消費量の実態解析を進めている。本報では，既報による各給水負荷算定値の精度を検証することを目的として，事務所ビルにおける1秒ごとの給水量の実測データを用いて，MSWCプログラムにより算定値と比較検討を行うとともに，簡易算定法により構築したモデルの給水負荷算定結果の精度を検討した結果を示す。

本研究では、MSWCの算定精度と適用範囲を確認するため、集合住宅を対象に、設計基準および、SHASE-S206、MSWCによる給水負荷の算定値となる日給水量および瞬時最大給水流量を計算し、実測値との比較を行った。

大規模な地震は、超高層建築物において建物構造体だけでなく建物のライフライン機能を有する建築設備にも甚大かつ多様な被害を発生させる。給排水衛生設備は、人の生命維持活動及び健康保持と機能の重要度が高いことから、地震直後であっても機能維持や早期機能復旧が要求される。本報では、設計資料に基づき、常時の建物の水使用量と水槽容量を仮定し、高置水槽と受水槽の水位変動について時刻別に予測することで、水賦存量について試算する。さらに、地震直後の建物への水供給停止を想定し、給水自給率について予測評価する。

近年、発生している集中豪雨は、現在の河川や下水道といった水インフラだけでは対応できないため、個々の建物内で雨水を貯めて、雨水の流出抑制に貢献することが求められている。 このような背景のもと、雨水処理に関しては、治水や渇水への非常時対応など、給排水機能としての要求事項は多様化している。 そこで、本研究では、雨水利用を行っている事務所建物を対象とし、雨水利用設備による雨水の流出抑制効果と発災時における給水自給率の予測評価を行う。

給水システムには各種の方式が採用されているが，給水方式によるポンプ消費電力の差を定量的に評価した報文はない。本研究は，中規模集合住宅の給水方式の２つの改修事例（高置水槽方式から直結増圧・高置水槽方式，直結増圧・高置水槽方式から直結増圧方式）における給水量と給水ポンプ消費電力の測定を行い，給水方式による給水ポンプ消費電力を比較討し，省電性能を検討した

本研究は、大学内建物の給水温をBEMS により長期間計測し、その結果を集計・考察するとともに、既報の計算法による計算結果との比較・検証を行った。

今後、建築設備分野での再生可能エネルギー熱やヒートポンプ等の多熱源の利用が増える。これにより、クロスコネクションや上水の再使用の禁止事項に違反するシステムの導入が懸念される。我が国のPluming Codeである空気調和・衛生工学会規格『SHASE-S206-2009 給排水衛生設備規準･同解説』は、上水の再使用の禁止事項を規定しているが、ほとんど知られていない。今後の課題と解決策を報告する。

It leads to reduction of the initial cost and saving energy to consider dynamic load in central hot water supply systems design. This study compares calculation methods and conventional standards for a system design of accommodations with actual values.

It is important to save energy and construct system that considers to form comfortable thermal environment. We focus on CHP (Combined Heat and Power) system. Space heating system combined gas engine and condensing boiler is introduced in cold regions.

This paper presents a modelling of energy demand for water heating in the Japanese commercial building stock. A logistic regression model was developed for modelling of building system stock for water heating. The total energy demand of hot water supply was quantified by using archetype engineering modelling method. It was estimated to be 184 PJ in Japan.

本報では，断熱強化と水濡れによる貯湯槽の断熱性能への影響を検証した。その結果，鋼製よりもFRP製貯湯槽の断熱性能が高いこと，鋼製は断熱材の水濡れにより断熱性能が低下することが明らかとなった。また，断熱材を充填することで断熱性能が高まるが，断熱材の空隙を確保しないと性能が低くなる可能性が示唆された。

In order to use the hot spring heat, we have considered heat recovery from hot spring at the community. A series of experiment for evaluating the degradation character of heat exchangers (HEX) by scale in drainage water including hot spring is conducted. This experiment identified relation of heat transfer coefficient to mass of stain and scale.

給湯システムの熱交換器内部のスケール詰りトラブルは水道水の水質に起因している可能性が高いと予想し、水道水の水温上昇に伴ってカルシウムイオンが化合物として析出する量を、水道水データから見積もる計算方法を案出した。そして、この方法で実際の水道水の水質データからカルシウム化合物析出量を計算し、熱交換器の詰りトラブル発生との関連性を評価したのでここに報告する。

本研究は，集合住宅（マンション，アパートなど）における給水水量を均等に確保させるため，同時使用にも対応可能なU字型水栓金具を用いた直結給水配管工法を提案し，その適用可能性を検討することを目的とする。

既往の研究（その1）1)では，住宅における給水流量を均等に確保させるためにU字型水栓金具を用いた直結給水配管工法を提案し，実測によるその適用可能性を検討した。本報では1次元数値解析を行って現場実測の結果と比較することで数値解析の整合性を確認し，給水工法の最適設計に数値モデルが活用可能であるのかを検討する。

食品工場において生産機器から排出される様々な成分を含んだ高温排水や洗浄のために使用される洗剤は、重大な漏水問題を引き起こす可能性がある。本報ではSUS管のTIG溶接について、現場溶接における品質確保及び短期施工方法をまとめ、大規模食品工場の配管施工にて活用したので報告する。その中で、ガス注入・排出口を新たに開発しガス置換時間を大幅に削減した。加えて、作業手順や管理方法も定めて実プロジェクトにて管理を行った。

集合住宅を想定した9階立ての実大排水実験タワーを用いて，最上階付近から一定流量の排水を負荷した際に発生する流水音と界壁を隔てた模擬居室内に透過する騒音の同期計測を実施した。実験に用いた立て管はポリ塩化ビニル製，継手部は樹脂製を基本とし，排水負荷量と配管から放射される音響特性との関係などについて検討した。また，その管に耐火被膜あるいは遮音材を巻いた場合の騒音低減効果や，管から床スラブに伝わる振動加速度レベルについても考察した。

流入脚については，既往研究によって導出された理論式をもちいて，一定の条件下における水の蒸発速度の理論値と実測値の比較を行った。流出脚については，トラップ流出脚側の空気条件を把握することを目的として，排水横枝管内の空気を測定した。

本研究は，近年の水使用行為，及び節水器具の排水特性に対応した排水負荷算定法を提案する事を目的とし，本報では，前報での検討結果に基づき，節水Ⅱ形大便器を対象として，排水横枝管における排水波形の変化を考慮した排水負荷算定手法について検討した結果を報告する。

サイホン雑排水システムは、小口径管を用いて、満流を前提とする排水システムであり、現行の排水システムと流れ特性が異なるため、専らサイホン雑排水システムに特化した設計法が必要となる。 本研究では、サイホン雑排水システムの具体的な設計法を提案することを目的とする。第1報となる本報では、既往の実験結果により得られた知見を基に、硬質ポリ塩化ビニル管を用いたサイホン雑排水システムの設計に関する要点と、手順について整理した。

自己サイホン作用によるトラップ封水の破封を防止するため，サイホン負圧の影響が少ないと想定される流出部末端にトラップを設置した場合のサイホン排水システムの流れ特性および封水損失への影響を調べた。

　手洗器や流し台においてサイホン雑排水システムに関する流れ特性の検討は、レバー水栓を想定する流し排水やため洗い排水であり、6L/min以上の吐水量を前提としている。 　本研究では、吐水量の少ない自動水栓を設置した手洗器や流し台におけるサイホン排水システムの適用性を検討することを目的とし、実験を行い、その流れ特性およびＰトラップの封水損失への影響を調べ、管内残水率の計測とサイホン起動への影響を調べた。

ALC鉄骨造の戸建住宅用排水システムは床下配管が主流だが、従来の床下型排水横枝管システムは排水横枝管が大口径のため構造上梁貫通が困難であり、梁をさける必要があった。また、同システムは排水性能や汚物の搬送性能・詰り具合、通気方法が明確化されていない。本研究では、従来型排水横枝管システムの性能把握及び通気方法の検討と排水横枝管を縮径することで梁貫通を可能とした、天井仕上げが容易で施工性も増す梁貫通型排水横枝管システムの可能性を検討するため、これらの排水性能と搬送性能への影響を把握する。

本報では、初期の配管モデル(提案システム)を用いた排水予備実験を行い、課題点を明確にする。次に、明確化した課題点を改善するための提案(改善システム)を行い、1フロアに設置した当該システムを用いて、連立させた供試大便器からの単独器具排水によって排水性能や搬送性能について検討を行った。

本報では改善システムを用いて、①複数器具を用いた合流器具排水による性能評価を行い、さらに②LT継手による搬送性能やバックフローを改善するために継手をTY継手へ変更し、性能向上の可能性について検討を行った。

The purpose of study, proposal and performance verification of renewal method for toilet drainage system of existing middle-to-high-rise office buildings.Especially, Experiments are carried out using yoke vent pipe system.and This report clarify whether yoke vent pipe system is applicable.

前報では、適用するロータンクと洗浄弁を併用した連続排水が可能なトイレユニットの器具排水特性と、同一層内で、排水立て管と通気立て管を結ぶ結合通気方式の排水能力を把握した。本報では、配管の施工性と取り出し部の信頼性を考慮し、結合通気管を更新を行う排水横枝管の下流より取り出し、通気立て管へ接続する結合通気方式を提案し、排水能力試験を行い、その結果を許容流量値とし、設計法の適用について検討した。

本研究では、既存上層階の連立大便器システムからの排水を受け持つ天井部に敷設された排水横枝管に、増設した水廻りスペースからの排水をポンプにより圧送し合流させる排水システムを提案し、それの排水特性、搬送性能等を把握するために行った基礎的実験について報告する。

本研究の目的は、業務用オフィスビルにおけるスラブ下に配管された8連節水形トイレシステムの継手形状の違いによる器具排水特性と搬送性能への影響、通気管の有効性について前報に続き検証することである。その結果、LT継手、落とし込みTY、TY継手の中で総合的に判断するとTY継手が最も有効な継手であることがわかった。

本研究では、業務用建物において、既存のループ通気方式に代わり、連立節水形大便器に対応した樹脂製特殊継手排水システムを提案することを目的としています。当該排水システムの排水能力の把握、器具排水負荷による当該排水システムへの影響の把握、汚水系統と雑排水系統を集約した場合の検討を行った結果、当該排水システムが連立節水形大便器の排水負荷を十分許容できる高い排水能力であること。また、汚水系統と雑排水系統を集約することが可能であることを明らかにした。

節水形小便器を連立設置する場合において、尿石の付着と堆積を抑制すること ができるトイレシステムの開発に向けた基礎的研究の第３報。排水横枝管のス ラブ下配管システムにおいて、継手形状等の排水横枝管への合流方法等の排水管 の構成の違いによる排水横枝管への尿石の付着と堆積への影響を、残留代用尿 濃度、逆流距離、排水管内水位上昇量の3つを評価指標として、１％濃度の塩 水を代用疑似尿とした実験検証により把握する。

本研究では、既報1)で調査した建物{A、B、D、E、F(2階、3階)}にオフィスビルHを追加し、昨年度より4m長いファイバースコープを上流側より挿入することによって、より詳細に排水横枝管と接続する排水立て管付近への尿石付着の関係を含め把握すること、洗浄水の水質を調査し、それと尿石付着との相関を考察することにより、尿石付着を抑制するための洗浄方法や排水管の維持管理、清掃等に寄与するデータを収集することを目的とする。

男性による小便排泄に伴う飛沫による汚れがトイレ空間の課題の1つとされている。その対策として、りゅう水面に洗剤による起泡を溜め、小便排泄時に便ばち内からの飛沫を防止、抑制する節水形大便器があるが、洗剤排水に関する既往の研究について、大便器からの排水実験はほとんど行われていない。そこで本実験では、複数の洗剤種類、濃度を用い、高層の集合住宅を対象とした排水立て管システムに、大便器からの起泡を含む排水が及ぼす影響を把握することを目的とする。

適正器具数の算定に関して，事務所など各種建築についてはSHASE-S 206の技術要項に規定されている。しかし，高速道路のサービスエリアは対象になっていない。本研究では，高速道路総合技術研究所が実施したSAのトイレ器具利用実態調査のデータを活用して，SHASE法を用いて対象SAの適正器具数を算定し，既存の器具数と，駅舎の許容待ち時間による算定結果およびNEXCOの設計要領に基づいた算定結果を併せて比較・検討した。

温水洗浄便座の衛生状態の向上を検討するため、電解次亜塩素酸水によるノズル洗浄機構を備えた瞬間式温水洗浄便座（電解・瞬間式温水洗浄便座）の実態調査と実験的検討を行った。戸建て住宅に電解・瞬間式温水洗浄便座３基を設置し、１年間以上の実態調査を行ったところ、生菌数(TVC)は不検出で、従属栄養細菌数(HPC)の幾何平均は１mLあたり400程度と低かった。また、大腸菌と緑膿菌でノズルを意図的に汚染させても、吐水の緑膿菌は極めて低く、大腸菌は不検出であった。

日本阻集器工業会のもと、駅構内に設置された飲食店舗を対象とし、グリース阻集器の実態調査を行い、得られた調査結果から阻集器容量計算に必要な流入因子の標準値を算出した。また、算出した結果とSHASE規格内での標準値とを比較、考察を行った。その結果、以下の考察を得た。①流入因子は、SHASE規格値と本調査値で違いが見られた。②グリースの阻集性能には店舗の立地の違いは影響が小さい。③SHASE規格値より算出した値と比較すると、実容量不足の店舗が数店舗見られた。

住宅設計において、実務の設計では、一つの建物に対して一貫した設計を行うが、多くの建築設計教育の現場では、意匠設計や構造設計、環境・設備設計等の教育が独立して行われている。そのため、 教育を受けた者が実務の設計に就いたときに、初めてそのつながりをＯＪＴで習得している現状がある。本研究では、木造の戸建住宅の設計を対象とした実務に即した総合的な教材開発を目的としている。