本研究では、既存建物を対象とし、改修によって実績ベースでのZEBを達成する設計手法の開発を行う。具体的には、実建物を例に、BEMSデータからエネルギー使用状況を調査した上で、現行の設備設計の見直しを行う。さらに、改修により運用段階でのZEB達成が可能か、BEMSデータを用いて建物の室利用実態に即したエネルギー消費量試算を行う方法を検討している。

This paper reports on the performance of air conditioning system in the second year. The control of the variable the number of unit of external AHU and exhaust fans were operating as planed. The effectiveness of the three-zone air-conditioning system and the air outlet plan was confirmed by analyzing the installation status of private rooms and changes in equipment due to tenant construction.

基準階オフィスの専有部と共用部におけるの環境を分析した。 執務室では、設定温度が実際の温度に対して過剰に低いもしくは高い設定になっている場合がみられた。共用部については室によって暖房負荷がみられる時期が異なったため、室ごとにファンコイルユニットの運転期間を見直し提案した。本設計手法による省エネ効果を実績値を基に試算した結果、基準と比較して空調機送風機動力は46％、外調機処理熱量は74％の削減効果が確認された。

In this report, in order to evaluate energy saving methods that use energy in large-scale redevelopment that skyscraper. We analysed that medium temperature chilled water rate in heat load ,efficiency of gas engine driven cogeneration ,efficiency heat transfer energy ,cooling/heating heat load of building by using “Building and Energy Management System datas ”. We report that the actual value for 2 years operation record of build and tuning.

本報では拡張したDHCプラントにおけるエネルギー面的利用効果について、以下の①冷熱融通実績②中温冷水供給実績③蒸気融通実績④プラントの効率評価について述べる。プラントを拡張し面的エネルギーを効果的に活用するプラントシステムを構築することで、周辺地域全体の熱源設備容量の最適化と省エネルギー性向上を確認した。

This paper reports water consumption, electric power, lighting load and air conditioning energy consumption results in the second year of this Skyscraper in Tokyo. We focused on energy load unit by several building use, primary energy consumption per square meter-years, the effect of COVID-19 on energy consumption and ZEB evaluation method of area energy network system. As a result, this building reached ZEB-Ready by a certain case.

既報では、環境配慮型庁舎における各種環境負荷低減手法の導入効果について、2008年1月から2009年3月までの運転実績と建物使用前後の実測調査により得られたデータに基づき検証を行った結果を報告した。本報では、導入された環境負荷低減手法の内、自然換気システム、太陽光発電システム、そして雨水利用システムそれぞれについて、竣工直後の2008 年度から10 年間の長期実績の効果検証・評価を行った結果について報告する。

These facilities were constructed as Tochigi Prefectural Office Building. We have designed several technologies for reducing environmental loads. This paper describes initiatives for Energy consumption reduction during ten years after Completion and ZEB Evaluation.

In this study, a survey was conducted in a building where a fluctuation-controlled air-conditioning system was installed and a questionnaire survey was conducted. The purpose of this paper is to compare the conventional VAV control system with the fluctuation control system and to clarify the difference between them. Studies conducted during the summer and winter months showed the effect of airflow on comfort and tolerance and confirmed the effect of fluctuation control.

This study is about environmental technology of public buildings in the city. Designed with the concept of smart wellness aiming for energy saving and comfort. We analyzed about heat source system including co-generation system and absorbed chilling unit in annual operation results, report Performance Verification of Heat Source System.

都市型スマートウェルネス庁舎に隣接された、収容人員約2,000席の多目的ホールについての報告である。BEMSデータを基に、エネルギー消費等の運用実績の分析および考察を行った。電力、空調冷温水、ホール空調機の稼働状況、ホール用途に関する水・ガス使用量について分析を行った。

This building is a city hall and a public hall introduced the green technologies. Air-conditioning control system of the office was operating well. The indoor environment in the office was also good. Water and energy consumption in the building was smaller than general buildings. Primary energy consumption of the city hall was 812 MJ/(m2·year), and It was about 60% reduction compared to the reference building.

This report reports on the evaluation of energy-saving performance at Yokohama City Hall, which was completed earlier this year, and the commissioning evaluation of radiant heating and cooling. Yokohama City Hall has achieved the target ZEB.

31階建ての都市型市庁舎に、環境配慮対策として自然換気・ナイトパージシステムを導入した。執務室には手動で開閉できる外装一体型の縦型換気パネルを設置し、エコボイドを利用して自然換気を行う。執務者自身が環境をコントロールできることに対する満足感が温熱的快適性における許容範囲を拡げ、更なるエネルギー削減に繋がると期待されている。本報では、竣工前試運転時および運用開始時の実測データを用いた換気性能評価の概要と結果を報告する。

本報では横浜市新市庁舎の地中熱利用計画について報告する。地中熱交換器は基礎杭方式を採用した。サーマルレスポンス試験による事前検証の結果より、配管方式を並列・ヘッダー併用方式とし、搬送動力の低減を図った。また、地中熱交換量が設計値以上であることが確認できた。さらに、竣工後の運用開始時のデータについて報告する。

本論文は、都市型市庁舎のZEB達成を目的として計画した「IoTを活用した高機能クラウドBEMSの計画」について報告するものである。クラウドを利用することの利点、クラウドと建物側設備を含めたネットワーク構成と効率的でセキュリティ性の高いデータ処理・連携手法、クラウドBEMSにより実現する各種機能について報告する。

ZEHの開発や普及が進む中で、実居住下における計測データの知見をストック・活用していくことが重要であると考えられるため、 本報では自然エネルギー利用換気システムによる外気負荷削減効果と、太陽電池モジュール設置によるエネルギー自立性の評価を行った。その結果、自然エネルギー利用換気システムにより1割程度の外気負荷が削減され、太陽電池モジュールによる平均充足率は約105%となっており高い自立性が確認された。

2018年3月に集合住宅のZEH－M定義が策定され、今後高断熱集合住宅の普及が促進されると考えられる。 本研究では、高断熱集合住宅のエネルギー消費と温熱環境の改善効果を検証した。 実際の集合住宅と同じ形状・仕様で断熱性能が異なる2実験住戸を用いて同一暖冷房設備・設定条件で室内温熱環境と暖冷房エネルギー消費量を比較した結果を報告する。

本研究の目的は、住宅における年間窓開放行動モデルを作成することである。本研究では、集合住宅の複数の住戸を対象に実測を行った。ロジスティック回帰分析を用いて、温熱環境や季節・時間帯、部屋の使用状況などの条件ごとに、居住者の窓開放行動の傾向を分析した。その結果、これまでの研究とは異なり、季節や時間帯で分類することなく、より正確な窓開放行動モデルを作成することができた。

大阪市内の実験集合住宅で新しい住戸を建設し、5年程度の長期の居住実験を開始する予定である。この住宅は、外皮性能の向上、高効率機器の導入、再生可能エネルギーの導入により、ＺＥＨを達成するだけでなく。通風にも配慮し、放射冷暖房を導入することで、健康と快適性を重視したZEHの実現を目指している。この住戸の計画・建設及び新たな研究計画の概要を紹介する。

日本では、停電や断水の恐れがある地震の発生頻度が年々増加している。2019年度には、ZEH+の住宅に蓄電システムや非常用コンセントを導入することでレジリエンス性を高めた ZEH+Rも新設された。このように、近年、災害および停電時の備えとなる設備への投資価値が高まっているが、在宅避難時の電力自給に関する研究や、停電を考慮した住宅設備について検討した研究は少ない。本研究では、停電時におけるZEHの電力自給を評価した上で、ZEHの設備構成と居住者行動を提案することを目的とした。

本報では、停電時の電力需給シミュレーションの概要を示した後、日射量が十分に得られる期間の停電に伴う在宅避難を想定し、電力自給率の分析を行った。災害時の停電が3日後に復旧することを見込み、停電を伴う在宅避難時に、温熱快適性を維持した3日間の生活を可能とする生活スケジュールを作成し、複数の太陽光発電容量・蓄電池容量・外皮の断熱性能に関して比較検討した結果を示す。

In this study, the original schedule of occupant behavior at time of power outage was first provided citing disaster investigation reports, and the energy consumption was calculated. This paper describes the proposal of the occupant behavior in case of bad weather and small storage battery. And the effect of the proposed occupant behavior on thermal comfort is evaluated.

　本研究では、真空断熱材(VIP)と地中熱ヒートポンプ(GSHP)適用の戸建住宅を対象として実測を行い、温熱環境とGSHPの稼働状況を評価し、ZEH化におけるイニシャルコストのシミュレーションを実施した。 　実測の結果、室温が一定に保たれていた一方で足下の冷えやすさなどの課題が見られた。GSHPは冬期での平均SCOP3.2と高い運転効率を維持していた。ZEH化のイニシャルコストは、断熱性の向上とGSHPの導入で下げられる可能性があると分かった。

RFIDチップタグを素材丸太に埋め込み、輸送、保管、木材への加工、人工乾燥と木材の個体識別を中断することなく可能とし，木材のトレーサビリティを完了した。さらに個別に年輪画像による識別を確認した。これら2つの方法を併用することにより、RFIDチップタグの不正使用をなくすことが可能となる。

「Withコロナ」における換気に関する国内外の提言などの知見について整理を行い、感染予防の要点を整理した上で、「Afterコロナ」における換気を含む空調設備の考え方や検討課題について整理を行った。

都市部では、沿道の大気汚染が依然として存在しています。 沿道の大気汚染を評価するためには、化学反応と放射を考慮する必要があります。 この研究では、 化学と放射線を組み合わせたCFDモデルを使用して一連の大気質シミュレーションを実施し、ストリートキャニオンの大気質に対する放射計算の影響を評価しました。 結果は、NOタイとレーションが、NO2光分解よりも支配的であることを示しました。 また、放射計算を行うことでNOx濃度が低下することがわかりました。

小学2年生に建築環境・建築設備に興味を持ってもらう為に、デジタル環境絵本プロジェクトを行って効果を検証した。文字や言葉で伝えるのではなく、より分かり易い環境絵本を制作し、デジタル化を図った。絵から学ぶ建築環境・建築設備は、小学生の興味を惹くものとなった。ポストカードの結果から、サブテーマまでの浸透は見られたが、残念ながら肝心の建築環境・建築設備に興味を持ってもらうまでには至らなかった。楽しさと学びの両立については今後の検討課題と言える。

本報では、商業・業務街区におけるDCGシステムの普及による省エネ、省CO2効果を推定した。DCGシステムシミュレーションモデルを作成し、4つの地域を対象に建物単体と地域熱電併給の2つの普及パターンによる省エネ、省CO2効果の違いを明らかにした。

再生可能エネルギーの更なる普及・拡大や電力需給の安定化を図る手法としてDemand Responseが試行されている。Demand Responseにより，需要家側のエネルギーリソースを一つの発電所のように機能させて電力の需給バランス調整に用いるVirtual Power Plantの概念が提唱されている。 これらを背景とし，本研究では空調設備や給湯設備などの建築設備を用いた電力需給調整手法についての検討を行う。本報では，Demand ResponseやVirtual Power Plantといった電力需給調整手法の概念を踏まえた本研究の主眼点について述べる。

　電力負荷平準化を目的として構築されている水蓄熱空調設備は、VPPの電力需要調整手法の一つである、DRに活用できる可能性がある。しかし、DRに対応する運用方法や電力需給を調整する力等は明確ではない。 　そこで、水蓄熱槽が持つ電力需要調整力を評価するためのシミュレーションモデルを作成し、水蓄熱槽を有する建物においてDRに対応した運転のシミュレーションを行うことで、その電力需要調整力や需要家側が得るコストメリット等の効果を検証する。

本研究では電気エネルギーを動力源とする空調や給湯などの建築設備を用いた電力需給調整手法について検討を行う。給湯は通年使用することや貯湯により給湯の熱需要と熱の生成を時間的に一致させなくてもよいという性質からVPPリソースとしての活用が期待される。本報では、宿泊施設を対象としたDRへの対応を想定し、貯湯槽を有する中央式給湯設備をVPPリソースとして活用した解析結果について報告する。

In the mid-latitude countries of the world, facilities are configured with a centralized heat source system for heating or cooling. In this system, the piping is filled with water and circulates, and has a certain amount of calories. From the viewpoint of demand response, the duration is short, but it can be a huge amount of negawatt in the world. The verification was conducted with the cooperation of one customer, and the expected results were obtained.

本研究は、電動自動車を「自走式蓄電池」と考え、太陽光発電による充電させ、CO2の排出減量と交通利便性を両立させながら、災害時に対する自立性が高いVPP仮想発電所の実現を目指している。本稿は、V2Hシステム（Vehicle to Home System）とLiB（リチウムイオン蓄電池）を組み合わせ、一般家族の生活電力消費量を想定し、模擬負荷をかけ電力の消費実態を調査する。また、V2H+LiBとLiBのみのケースと比べ、V2Hの省エネ性能を検証する。

本報では、離島の住民を対象としアンケート調査を行うことで、その生活実態を明らかにし、それらが住宅のエネルギー需要に与える影響を確認する。そして、それらを既往研究で開発された需要推定プログラムに反映させ、離島を対象としたエネルギー需要推定手法の開発を行う。

離島である島根県隠岐の島町内の各住宅にエネルギー供給設備として、太陽熱温水器、太陽光発電パネルおよび家庭用蓄電池を導入し、前報で推定したエネルギー需要を基に各設備の導入有無などによるエネルギー削減効果を検討した。

近年全国でスマートタウンの展開が見られるが、その実態に関する報告は少ない。本研究では、スマートタウン居住者の省エネルギー意識とエネルギー消費の実態を明らかにすることを目的とした。Fujisawaサスティナブルスマートタウンの居住者、計545世帯を対象にアンケート調査を実施し131件の回答を得た。省エネルギー行動については、難易度が低いほど実行度が高い負の相関関係が見られた。また、省エネルギー行動の実行度が高いほど年間のエネルギー消費量が少ない傾向が見られた。

The purpose is to develop a model of Household fuel cell (SOFC), and to clarify the impact of the introduction of SOFC, photovoltaic panels, storage batteries and heat pump water heaters on the energy supply and demand of the entire residential area, such as Teriha, and to develop the optimal planning method of those facilities in the area.

家庭用蓄電池を設置する住宅が増えてきているが、充放電における効率など家庭用蓄電池の性能については十分にはわかっていない点が多い。そこで、蓄電池の性能の温度特性を調べるとともに、既報とは違う機種の特性値を明らかにする実験を実施した。その結果、DDコンバータ、ADコンバータを除いた蓄電池自体の充放電効率はその温度のほか、充放電時の電力に影響されていることを示した。また、パワーコンディショナの効率については基盤損失と半導体損失を求め、負荷と効率の関係を示した。

今後20年ほどで天神明治通りエリアのビルの建て替えが大幅に進み、これまでより大規模の建築物が建てられることが見込まれている。しかし、それに伴いエネルギー需要が増加すると考えられるため、将来のエネルギー需要を考慮したエリアの開発計画が必要である。アンケート調査等でエリアの現状を把握し、10年、20年後の将来エネルギー需要の推定を行う。また、天神明治通りエリアの段階的な建て替えに伴って地域冷暖房施設を導入することにより得られる省エネ効果の検証を行う。

建設現場において、従来人手で行っている作業の省力化は、生産性の向上や人手不足の改善に対する非常に重要な課題である。この解決策として、ロボットを用いた作業の補助や自動化は有用な手段の一つである。 そこで、本研究では建設現場における作業省力化を目的としたロボット活用を念頭に、まずは定型の繰り返し作業を対象に検討することとした。具体的には、風量測定作業を自動で行うための試作機を製作し、実現場での試験運用と工数の削減効果を確認した。

本研究の目的は、現場での簡単な風量測定方法と調整方法について確立する。パート1では、アネモ型吹出口の風量実測精度についてフード形状と風速測定位置を調査した。様々な形状のフードを作成しフード内の気流方向と速度を確認した。その結果、フード2-4を使用し下端から100mmの位置に熱線式風速計を使用することが望ましい。

本研究では、樹脂パネルダクトを鉄板ダクトや、ＧＷダクトなどに代替して用いた場合を想定し、樹脂パネルダクトの性能を明らかにすることを目的としている。本報では、樹脂パネルダクトの一種であるPIRダクトの耐圧・気密性能と防露性能試験結果、ならびに、ダクト直管部及び分岐部の静的載荷試験結果について報告する。

本報ではPIRダクト及びＧＷダクトと鉄板ダクトの接続部の静的加力試験と長さ12mの各ダクトの動的加振試験結果を報告する。

建築設備工事における施工管理業務の合理化を念頭に、施工図情報を設備CADデータから抽出し、データベース化とクラウド化、データ活用のための施工管理業務機能の開発を実施した。動作検証としてシステムの応答性の確認を行い、部材数が極端に多い場合を除き、基本的な動作では運用上支障のない応答性であることを確認した。また、活用例において従来方法より工数を削減でき、CAD上の部材単位の情報を施工管理に利用することの有効性を確認できた。

全ねじボルトを斜材として用いた振れ止め補強方法は、補強金具から吊り支持機器の支持部までの斜材で補強できない吊りボルト部にて破断リスクを確認した。そのため、吊り支持機器へ適用するあと施工可能な落下防止方法を検討した。本稿では、落下防止に使用する落下防止金具の開発と落下試験の結果について報告する。

筆者らは、建築研究開発コンソーシアム内に設置された研究会において、設備システムの損傷が地震後継続使用性に与えた影響を明確化し、設備耐震性能を高める方法の検討を行っている。その中で、屋上に設置された水槽とその接続配管の不適切な耐震支持が原因となって、水槽と配管の接続部が破壊され、配管の支持が転倒する事例に着目した。本報では、このように耐震改修が容易ではない事例を対象に、簡易的に耐震性能を向上する方法を検討したので報告する。

前報に引き続き，本報では防災科学技術研究所兵庫耐震工学研究センターの実大三次元震動破壊実験施設（Ｅ－ディフェンス）において，災害拠点建物を想定した耐震構造の3階建てRC造建物の屋上に設置した置き基礎配管を対象とする大型振動台実験の結果を報告する。

建築物の屋上に設置された水槽とその接続配管の不適切な耐震支持が原因となって、水槽と配管の接続部が破壊され、配管の支持架台が転倒する事例に着目した。本報では実大実験での屋上配管や置き基礎の振動性状を把握する目的で解析を行う。解析方法は、配管応力解析ソフトにより、配管及び支持架台や伸縮継手をモデル化し、静的解析を実施する。さらに、この静的解析の結果と実大実験との結果を比較し、解析の整合性を検証する。

災害拠点施設においても重要な配管が屋上で施工されるケースがある。熊本地震でも最上階に設置されている冷却塔などに接続される床上置き基礎配管が地震時に移動して、冷却塔本体を破損させる事例が確認されている。災害後も継続使用する上では、その耐震性の確保が必要である。本稿では、本実験結果のまとめとともに本実験の結果から従来の設計施工方法との比較を行い。継続使用性を高める設計施工方法について提言を行う。