We have created a system for presenting technical information for the construction industry. It consists of a mobile terminal with a camera, an image recognition filter, and a document search system equipped with a recommendation system. In this report, we describe the results of verification of the effectiveness of the system.

Dビルでは、WTU併用空調や高効率熱源、節水器具の採用等、様々な環境技術を導入し、総合的な環境性、知的生産性、健康性、安心・安全なスマートウェルネスオフィスの実現を目指してきた。 本報では、排気利用型ウォールスルー併用空調システムを導入した高層オフィスビルの性能検証および運用評価として、建物全体の環境性能を示し、DビルにおけるCASBEEスマートウェルネスオフィスのSランク評価の概要と運用1年目のエネルギー実績について報告する。

Dビルは、鉄道線路上空を跨いだ超高層オフィスビルである。既報では、CASBEE-ウェルネスオフィスを用いて分析した結果と、運用後1年間の建物の運転実績について報告した。本報告では、熱源システムの効果的な運用を実現するために、LCEMツールを用いた熱源性能の分析、ケーススタディーを行った結果について報告する。次報では、2019年夏期に試行した熱源運転パターン変更による熱源システムの検証結果と、その結果から分析し試行したコミッショニングの内容について報告する。

In this report, we confirmed comparison of COP and the efficiency of the heat storage tank in the D building that uses an exhaust-use type wall-through combined air conditioning system by changing the operation pattern of the heat source systems. As a result of the analysis, a high COP operation pattern in this building was clarified, and commissioning was performed to make a temperature difference on the secondary side.

This paper shows indoor environment verification results by air conditioning mode for 1 year after completion. In normal air conditioning, the temperature setting suitable for each season was suggested by changing the temperature setting of VAV and WTU during the measurement period.

本報では排気利用型ウォールスルーユニット併用空調システムを導入しているオフィスビルの運用1年目アンケート調査結果に関して報告する。温熱環境には各設定温度によって違いがみられたため、既報の実測結果と合わせて各季節に適した設定温度が示唆された。また、執務空間満足度は年間を通して＋側であった。AHUと一台ごとに個別運転可能なWTUを併用した空調システムによって、多くの執務者にとって快適と感じる環境が形成されていたと考える。

Dビルの実測エリアを対象として、運用1年目のエネルギー消費量評価を行った。排気運転によるエネルギー効率の向上が本計画の特徴であるが、中間期は外気冷房等で排気モードでの運転時間が長くなり、秋期では約50％近くの機器が排気運転していた。外皮負荷を処理しているWTUは、負荷構成別に占める割合も大きく、外気温や設定温度・運転モードの違いによる電力消費量の増減も大きいことから、各季節で適切な設定とすることで消費電力低減の余地があり、次年度への改善策を述べた。

昨年の１～5報では、コミッショニングプロセス適応の目的と概要、設計段階における設計者の役割、機能性能試験の概要と初年度の評価について述べた。 本報では、このようなプロセスを経て構築していた本建物の運用段階における実態の負荷を把握することで、今後の官庁施設の設計に活かせるよう整理をした。また、機能性能試験で得られた改善項目と最適化に向けた提案項目を実施しながら2年目以降も省エネルギー化に努めてきたため、2年目以降の空調設備の運転状況とエネルギーの削減結果も報告する。

本報は蓄熱式中央熱源を有する大規模複合施設の「省エネ総合改修事業」に関わる。本事業では，設備機器を単純更新するのでなく，オフィス棟の照明LED化，窓ガラス高断熱化等の熱負荷削減改修と蓄熱空調システムの再設計（ダウンサイジング）を同時に行う「総合改修」により，快適性，省CO2性，BCP性能の向上と総合コスト縮減を図った。本報では改修後初年度のBEMSデータ分析によるオフィス運用状況，熱源機運転特性や全体電力等の性能評価結果を報告する。

熱源機改修工事後２年目の初期性能検証の中で，運用実績と新たに顕在化した問題点と改善の取り組みと，その成果の一部を下記に示す各項目について報告する。 ・エネルギー使用傾向の把握 ・熱源機能力の確認 ・熱源機運用における更なる高効率化の施策

本研究では昨年に引き続き、HEMS を有する集合住宅を対象に省エネ意識・⾏動とエネルギー消費に関する調査を⾏ってきた。本報ではLDエアコン利用について、 ①住戸を電力消費量が最大となる月により｢S型｣ と｢W型｣に、 さらに利用月数に応じて細分類し、両パターンの差異および住戸・居住者タイプ毎の傾向を比較した。 ②LDエアコンの夏季における冷房利用について、最多数を占める家族タイプ の住戸を対象に、各月の利用度を比較した。

ＨＥＭＳを有する集合住宅を対象に省エネルギー行動とエネルギー消費に関する調査を行い、その結果を報告してきた。本報告では、既報その１４に続き、全戸に集合住宅用燃料電池（エネファーム）を設置したマンションを対象に、燃料電池の運用実績に基づいて、電力、ガスの使用量とエネファームの影響・効果について分析した。その結果、燃料電池利用でＣＯ２が約９％削減できることや燃料電池による発電パターンや発電効率の季節変動などが明らかになった。

本研究では、家庭CO2統計全国本格調査の対象世帯における省エネ行動実施率と世帯属性の関係性の把握するため、分析を行った。2018度から引き続き実施した全電化集合住宅Sにおける省エネ提案では、実施世帯でのエネルギー削減効果がみられ、継続実施による効果も示した。コロナウイルス感染予防対策による居住者の生活行動の変容のエネルギー消費に与える影響は、平日日中の電力水道消費量の増加や、昨年同時期より一日あたり電力16%、水道12%程度の増加傾向がみられた。

住宅においても、快適性・健康性の向上と省エネルギー化が強く求められている。その一環として、全館空調への関心が高まっている。しかし、ダクト等を多用するシステムでは初期費用と維持費の上昇が避けられない。また、リフォームへの対応も難しい。本研究は、放射（以下、輻射という）パネルを併用したエアコンによる簡易な全館空調の可能性を検証しようとするものである。

近年、オフィスビルの快適性や健康性に注目が集まりWell認証をはじめとした様々な取り組みが行われている。本研究ではアジア地域のオフィスビルを対象に温熱環境実態を現地調査し、アンケート調査にて執務者の快適感や温熱感、症状申告を得た。得られた実態調査とWell認証で定められている規定を比較し、加えて快適感や症状との関係を分析することによって、Well認証のアジア地域への適合度を明らかにすることを試みた。さらに症状と感覚の関係をロジスティック回帰分析にて明らかにした。

本研究では、2018年度にモデル建物法入力支援ツールに入力された事務所ビルのデータを分析し、新築事務所建築物のエネルギー性能と省エネルギー手法の採用状況を明らかにした。結果としては、大部分の新築建築物のエネルギー性能は省エネルギー基準よりも高い水準にあり、照明設備は他の設備と比較してよい性能であった。省エネルギー手法は普及が進んでいないものが半数以上であった。エネルギー性能・省エネルギー手法の採用率は共に規模や立地により変化する傾向がみられた。

環境やコストの観点から建物における省エネルギー化は多くの建物で行われている。一般的な事務所ビルでは外気処理のエネルギーが多いため、外気量を削減する制御が用いられる。本研究では、外気量を可変し適切な外気量のバランスについて実測および検討を行った。 その結果、空調機ファン出力やダンパを適切に設定することで省エネルギー改善が可能となった。省エネのためにも、外気量と排気量のバランスをとることが重要となる。

本研究は、自然換気と放射併用パーソナル空調システムを導入したテナントオフィスビルを対象として、各システムの省エネルギー性や快適性の性能評価、複合利用による最適化を目的としている。本報では、各システム及び建物全体のエネルギー評価について報告する。

建築ストックを機能的かつ省エネルギーに改修して利用することは、持続可能な社会を構築する上で重要な課題と言える。本研究の目的は、築30年を超える事務所建物を、建築設備業向けの研修や研究機能を有する施設に改修した実例について、使用エネルギーの実態分析とZEB化検討を行うことである。初報では、建物概要の紹介1)と、設計時のBEI計算、および本格運用から１年間程度の初期における使用エネルギー分析を行った。

The purpose of this study is to develop an evaluation method of air conditioning energy consumption based on the influence of envelope performance and air conditioning system on thermal environment such as indoor temperature distribution. Asa a first step of this study, we conducted a fact-finding survey on non-residential buildings designed in recent years through interviews and document survey.

札幌北区のSビルを対象に2018年12月から1年間のBEMSデータからエネルギー消費量をまとめると共に室内温熱環境の実測を行い，運用状況，ZEB化と地下水を熱源とする汎用水冷チラーをヒートポンプとして利用した天井放射暖房に関するエネルギーと温熱環境の分析を行った。ZEB評価に関わる年間の一次エネルギー消費量は598 GJ，基準建物に比べて69%低減されており，実測べ―スでもZEB Readyが達成されていることを示した。

The indoor air environment was analyzed using the measurement data in 42 office buildings. The nonconformity rates of CO2 concentrations were high in winter and summer and those of humidity in winter. One factor in causing the nonconformity rates in semi-large and little buildings with separate air-conditioners is that ventilation and humidification are not well controlled there.

これまで測定した事務所ビル約40件の夏期と冬期の温湿度の結果から、建築物衛生法によって管理されない建物でも、温度については夏期および冬期ともに概ね基準に近い状況で良好に管理されていることが示されている。しかしながら、相対湿度については冬期に基準を下回りその管理と運用に課題がある。本報では、さらに事務所ビル約20件の測定を追加し、その結果から、これまでと同様の温湿度の傾向と管理上の課題が依然としてあることを示した。

特定建築物及び中小規模建築24件を対象に、2019年度の冷暖房期に行った温度・湿度・CO2の2週間の連続測定からCO2濃度に関する結果を報告する。平均値としては1000ppmを超える建物は2割程度であったが、1回でも1000ppmを超える割合はほぼ7割あった。また、昨年度とは異なり期間中ずっと1000ppmを下回らない、3000ppmを超える高濃度を示すなど、著しく悪い環境にある物件はなかった。

全国の事務所建築物27件、測定点104点の温熱環境夏季および冬季に調査した。冬季の相対湿度を除けば、すべての測定点で概ね衛生管理基準を満たしていた。同じ環境をISO17772-1で評価したところ、IV評価および不適合が77%であり、最も高いI評価となったのは3%のみであった。個別の評価項目では、PMV低くなる傾向にあった。季節ごとに一律の着衣量を仮定したが、カテゴリ評価の閾値が比較的狭い範囲内にあるため、適切な着衣量の評価が重要であることがわかった。

本稿は中小事務所ビルの空調更新時にZEBとWellnessの両立を達成した事例である。 ZEBはBEI=0.48のZEB Readyを、WellnessにおいてはCASBEEウェルネスオフィスAランク（67.7点）でそれぞれ認証を受けた。更新後の実績についてエネルギー削減量とウェルネスオフィス運用の２つの面で検証を行ったので、その内容を報告する。

建築の設備の仕様や性能を知的生産性や健康性の向上の観点から評価・認証を行う客観評価ツールであるCASBEE-ウェルネスオフィスと満足度や健康感等をワーカー自身が評価するツールであるCASBEE-オフィス健康チェックリストの両ツールを実施したオフィスを対象に、客観評価と主観評価の相関分析を行い、相関の有無を確かめる。さらに、建築の設備の仕様・性能向上と利用者の主観評価の関係性を明確にすることで、両者の評価が正の相関を持つための手法を考察する。

　オフィスビルにおけるZEB化が推進され、普及しつつあるが、個別パッケージ空調方式を主体とした中規模オフィスビルにおいて、さらなる省エネ化の取り組みが重要と考える。 　本報の本社ビルにおいては、次世代人検知センサを用いた空調・照明の自動環境制御や、在所率に基づくフロア毎の想定人員情報を元にしたエネルギー見える化の取り組みを行った。本稿では、導入した設備技術と人検知情報の効果検証について報告する。

オフィスビルで消費する建物全体の一次エネルギー消費量のうち、空調の割合は約50%であり、空調での省エネルギーは不可欠である。本報では、中規模オフィスビルにおける人検知情報を用いた空調の自動環境制御のうち、冷媒蒸発温度制御に着目し、省エネルギー性能の検証を行った。検証の結果、人検知情報による冷媒蒸発温度制御が働いていることが確認でき、検証対象期間の中間期において室外COPは約12%向上したことが明らかとなった。

本研究では熱源システムの運転支援システムの開発として、運転実績データを活用する「負荷予測手法」と「予測負荷に対する最適運転パターンの提示」から成る支援方法を確立することを目指している。本研究は、運転実績データの分析がベースになるため、第1報では、まず運転実績データから熱源システムの運転実態を分析し、現状の運転課題を検討した。そしてシミュレーション分析により、現状の熱源システムの運転を再現した上で、運転支援により運転課題が改善された場合に予想される省エネルギー効果を検討した。

　第2報では、第1報に続き運転実績データの分析結果を報告する。そして、本報では図1に示すように適正運転の実態を分析した。分析の手順は、はじめに運転実績データから冷水・温水の供給熱量を分析し、負荷グループとして分類した。そして、各負荷グループの熱源システムの運転パターンを分析し、熱源システム効率の観点から熱源システムの年間の稼働日に対して適切な運転がどの程度できているかを検討した。

環境への配慮、防災機能の強化、にぎわいと交流の創出をテーマに名古屋市港区に開発されたスマートタウンでは、約33haの敷地に多様な都市機能を集積し、まち全体で低炭素化に取り組んでいる。本格稼働から1年が経過したタイミングで、地域のエネルギー運用実態把握、各低炭素化機器の性能検証を実施した。本報では、地域の開発概要とエネルギー消費実態、さらにまち全体での低炭素化の取り組み内容を紹介する。

名古屋市港区に開発されたスマートタウンでは、エリア内の各施設を電気、熱、情報のネットワークでつなぐ「コミュニティ・エネルギー・マネジメント・システム」（CEMS）によってエネルギーを一括管理し、まち全体で低炭素化に取り組んでいる。本報では、地域に導入した数々の省エネルギー機器の運転性能と熱供給における運転効率（プラントCOP）の検証結果を報告する。

札幌市北4東6地区再開発は、居住、医療・福祉、スポーツなどの機能集積を図ると共に、自立分散型エネルギー拠点（以下、エネルギーセンター）の整備を行い、都心にふさわしい賑わいの創出と環境共生型のまちづくりをコンセプトとした大規模再開発事業である。本報ではエネルギーセンターの竣工後1年間における運転実績と性能検証として、エネルギー需要、エネルギー消費量、生成熱量の熱源分担、熱源機の運転性能、CO2排出量の分析結果について報告する。

寒冷地に位置する体育館において、大空間のアリーナと観客席の温熱・気流環境測定を夏期と冬期に実施した。測定項目はアリーナと観客席の上下温度分布、観客席の平面温度分布、体育館内上下温度分布、アリーナの三次元風向風速、アリーナ中央部と各吹出口の気流可視化、構造体の表面温度測定とした。測定の結果、夏期、冬期ともにアリーナと観客席では適切な温熱・気流環境が形成されていることを確認した。

札幌市北4東6地区再開発は、居住、医療・福祉、スポーツなどの機能集積を図ると共に、空中歩廊や自立分散型エネルギー拠点の整備を行い、都心にふさわしい賑わいの創出と環境共生型のまちづくりをコンセプトとした大規模再開発事業であり、札幌市エネルギービジョンや札幌市温暖化対策推進計画でリーディングプロジェクトとしても位置付けられている。本報では体育館のBEMSデータの分析結果について報告する．

同一冷媒系統にガスヒートポンプエアコンと電気ヒートポンプエアコンを持つ、統合型ハイブリッドVRFシステムについて実測を行った。商業施設を実測対象とし、消費エネルギー量、一次COPなどの実運用時性能評価を行った。また、実測対象機器と同等馬力を持つ単独EHPを導入した場合と、統合型ハイブリッドにおける運用を改善した場合における消費エネルギー量、エネルギーコストの試算行い、年間における有効性を検証した。

This paper presents understanding the time to repair and maintenance work of each device. We present the relationship between the time to repair and outsourcing for each device and the difference in maintenance work for each device. In addition, we examined the prediction of maintenance work from the graph toward making the manual of maintenance work.

快適性・知的⽣産性の向上を狙う最近の企業の総合研究所のトレンドの中で、特にドラフトチャンバーや安全キャビネット等の局所排気量が多いエネルギー多消費型の建物では、より⼀層の省エネルギーの⼯夫が求められる。また研究員の交流を促すために、各分野の多⼈数の研究員が集結する執務室やホール等の⼤空間を持つ事例も多い。 本報では、これらの特徴を持つ「S社新研究棟」において、快適性の向上を図りながら省エネルギー化を⾏った概要について報告する。

This paper describes the architectural and mechanical system design of a research facility located in a region with little sunlight and cold weather. The main concept was to “harvest” natural resources such as sunlight, ground water and prevailing wind. Daylight simulation of the office zone showed that the indoor environment corresponded to 3 points of LEED Daylight Credit.

The objective of this study is to verify the utility of installing a radiant cooling system into concrete ceiling louvers for solar radiation removal. EnergyPlus was used to simulate the radiant surface heat flux for both the surface side and the water circuit side.

エネルギーを多消費する研究施設や実験室の省エネルギー化を図るため開発した次世代実験環境制御システム及び環境負荷低減型外気導入システムの導入効果検証を実施。本報では中間期・夏期の導入効果について実測評価を行った。

本施設は、第1 報文1）で報告しているようにリニューアルを実施した研究施設である。2018 年9 月の建物運用開 始より、収集したエネルギー実測データに基づき、月毎のエネルギー分析と運用改善を実施してきた。本報では、 2019 年度（2019/6/1～2020/4//30）のエネルギー収支実績及びZEB の評価を行った。

CLTは、木材の引き板を繊維方向が直交するように交互に積層したパネル材料である。このCLTは高断熱性能、高気密性能、省エネルギー効果を発揮するとされている。しかし、CLTを用いた建物は未だ普及段階であり、その熱的環境性能や居住者評価に関するデータは少ない。本報では、CLT建物及び既存建物において熱環境測定を行って両者を比較し、CLTの熱的環境性能について検討した。また、居住者に対してアンケートを実施し、温熱居住環境評価及び室内印象評価を行った。

ZEBを志向した公立中学校の普通教室に関して、温熱・光環境に関する計測データ解析および実測調査を行った。熱・空気・光環境は、学校環境衛生基準に対して、検討期間中概ね基準を満たしていた。また、エコモニターの利用状況に関してアンケート調査を行った。教室内環境データや電力消費量、各環境配慮手法に関する情報提供により、環境教育の一助として利用されていることが分かった。

東京大学の低炭素化のために、キャンパスのエネルギー使用実績の把握と省CO2対策の検討が重要である。今回、キャンパスの各建物のエネルギー使用実績を集計し、一次エネルギー消費量、一次エネルギー消費量原単位また時刻別平均電力をもとにエネルギー分析を行った。そして、キャンパス内のウォークスルー調査、本学の実態調査をもとに将来を見据えたキャンパスの省CO2化のための対策検討を行った。本報では、これらの結果を報告する。

東京大学の更なる省CO2削減のためには室単位のエネルギー消費実態の把握が必要であり、無線計測機器を用いた個別計量手法の施行実施と導入マニュアルの素案作成を実施した。そして、エネルギー多消費室と想定されたクリーンルームを対象に熱源・空調設備のエネルギー消費特性を把握し、省CO2対策について検討した。

現在、日本各地では耐震性の問題や合併特例債の発行などの理由で、自治体での庁舎の建替えが相次いでいる。その建設にあたっては環境性能の向上が求められている。環境性能向上には、気候に対応した環境性能目標の設定及び環境配慮手法の導入が重要である。そこで、本研究では、新たに建設された庁舎建築における環境性能目標の設定及び導入された環境配慮手法の傾向、並びに、環境性能向上に効果的な目標設定及び環境配慮手法を明らかにすることを目標とする。

建物負荷低減、エコボイド利用の自然換気、外気冷房システム、アースピット、空気熱源ヒートポンプチラーによる水蓄熱槽、デシカント外気処理空調機による潜顕分離空調、床吹出空調システム、ハイブリッドファンコイルユニット、太陽熱集熱パネルなどを採用したM市庁舎竣工後１年間のBEMSデータをもとに、エネルギー消費量・水消費量についての実績分析を行った。ZEB評価での一次エネルギー消費量は403MJ/㎡・年で、基準値からは69％減のZEB-Readyであった。

京都市役所市庁舎は、1927年に本庁舎が建設され、その後、西庁舎、北庁舎が増築されてきた。建物は、近代建築物として歴史的・文化的価値を有しつつも、耐震性、執務スペースの分散化・狭隘化、市民スペース不足、バリアフリー化など多くの課題を抱えていた。それらの課題の解消とともに、防災拠点としての市庁舎の整備のために、「本庁舎」を免震化して改修し、「北庁舎」と「西庁舎」を建て替え、近隣敷地に「分庁舎」を新築する計画となった。本報では、2019年6月に供用開始した分庁舎の環境配慮計画の設計意図と概要について述べる。