最近1年間のBEST開発・普及活動として、計算法やプログラムの開発、妥当性・ 有効性の検証、ソースの公開、講習会や問合せ対応の実施等の内容を報告した。 また、国内約840地点について、1981～2020年の40年間のEA気象データの利用機 能を付加したことから、数値計算により、東京を始めとする代表都市の40年間の 気象・熱負荷の変動を確認するとともに、カラーマップを利用して国内全体の顕 熱・潜熱負荷の変化の傾向を明らかにした。

築23年の既存オフィスビルを、近年の脱炭素に対する社会的要請や働き方の多様化に伴うテナントニーズの変化に対応したスマートビルに改修した。BEST設計ツールを用いて、各種改修項目の一次エネルギー消費量の低減効果の試算を行った。

設計用気象データを用いて建物と設備の連成計算による相互作用を反映した設備機器容量の自動調整機能の応用としてDB制御、OT制御とPMV制御の時の室負荷の算定方法と計算例を紹介する。

　多ゾーンの相互影響を考慮し、自然換気や外気冷房、最小外気量制御の効果を反映するCO2濃度計算機能を、BESTに付加した。BESTの熱計算は、インプリシット法とエクスプリシット法の2種の解法をもち、切り換えて利用するため、CO2濃度計算もこれに合わせて、2種の解法を示した。さらに、数値計算により、CO2濃度制御と自然換気や外気冷房を併用する熱負荷低減効果と室内環境への効果の特徴を確認した。

RadianceとBESTで連携計算を行うことにより、複雑形状の外部日除けによる熱負荷の低減効果の計算手法を検討した。まず初めに、Radianceで日射量の計算を行い、外部日除けによる日射量の低減率を考慮した指標を計算した。次に、BESTにより年間の熱負荷計算を行い、外部日除けがある場合とない場合の冷暖房負荷の比較を行った。ルーバー付きバルコニーがある場合は、ない場合と比較して、年積算の冷暖房合計負荷は39%減少するという結果が得られた。

BEST-H（住宅環境・健康評価ツール）を新たに開発した。スマートウェルネス住宅の検討に向けた総合的な建築・設備のエネルギー消費量算出ツールであり、室内温熱環境やエネルギー消費量の計算に加えて、健康性・環境性の定量評価が可能である。標準的な住戸(ベースモデル)を想定した計算によって設計住戸と基準住戸との比較を行い、断熱等による健康性・環境性への影響を簡便に確認できる。健康性の定量的評価手法は限られており、本ツールは健康性を定量的に示すための一助として有効活用されることが期待される。

BEST機器特性サブワーキンググループでは、空調システムの設計やシミュレーションを目的として、様々な機械のモデル化を実施している。このパート271では、ユーザーが定義した個々の熱源の機器特性を、ユーザーが使いやすいように表形式で作成した。また、モジュール式熱源のユニット数を制御するための制御ロジックを検討している。

雨水利用システムの計画・設計は、雨水集水面積、日別降水量と日使用水量を与条件とし、雨水利用率から雨水貯留槽の容量算定を行っているが、運用実態を踏まえると、各年の降水量の違い、使用水量変動によって、雨水の有効利用に影響があると考えられる。本報では、時刻別降水量と給水負荷変動を考慮した雨水利用システムシミュレーションツールを用いて、雨水利用率や上水代替率等の指標により、ZWBに影響を及ぼす基礎的なケーススタディー分析を行った。

蒸気利用コージェネレーションシステムの主要な熱源機である蒸気焚排熱投入型吸収冷凍機について、排温水からの熱回収量と冷却水温度をはじめとする動作条件との関係を、吸収式冷凍サイクルの動作原理に基づいて定式化したジョンソンコントロールBEジャパン。実際のプラントで得られたデータをこの関係式に適用し、夏期の平日と土曜日の代表データと比較した結果、実機の動作を十分に再現する結果を得た。今後は計算モデルの直焚排熱投入吸収冷温水機への展開とBESTへの実装を進める予定である。

蒸気利用CGSを温水利用CGSに置き換えた場合の年間シミュレーションを実施した。さらに、蒸気利用CGSのエネルギー消費量をさらに削減するための改善策を検討した。シミュレーション結果を比較したところ、合計一次エネルギー消費量は温水利用CGSが最も多く、蒸気利用CGSでは、改善前は温水利用CGSより0.9 %減、改善後は4.6 %減となった。さらに、供給用搬送動力を含めた一次エネルギー効率を比較したところ、温水利用CGSよりも蒸気利用CGSの方が高い効率を示した。

蓄電池プログラムを活用し，PVの固定価格買取制度（FIT）の終了を受けての，PV発電電力の自家消費率を高めるためのBT容量の検討，および，PV導入をさらに進め，ZEBやカーボンニュートラルを実現するためのPVとBT容量を実施した。本報告では，これらの結果を紹介するとともに，検討に合わせて実施した蓄電池プログラムの改良点を紹介する。

本論文では、BIMとFMソフトのデータ連携の自動化手法についての提案を行っている。提案手法の特異点は、VPLのRevitDynamoを使用し、英国ファセット型分類体系である「Uniclass2015」をタグとしてBIMモデルから情報を抽出している点である。本手法により、連携先のクラウド型FMソフトウェアにて長期修繕計画作成に関する検討を行っている。論文末尾では、検証から得られたBIM-FM連携における課題を示している。

建物の省エネルギーの基本は建物熱負荷の削減である。最大熱負荷の削減は機器容量を削減しコストダウンにもつながる。年間熱負荷の削減は年間消費エネルギーの削減につながる。この最大熱負荷の削減および年間熱負荷の削減を行うためには、最大および年間熱負荷の特性を把握する必要がある。本報では、気象データと建物用途を変えた場合について、最大熱負荷、同降順図および年間熱負荷頻度分布への影響について報告する。

クリーンルーム計画ツールであるGMP Visualizerの概要と、GMP Visualizerを起点とする空調および熱源能力自動算出ツールや空気線図ツールの概要および算出手順について説明する。

気象庁による2011～2020年（10年間）の1分観測値の欠測を補充し，1分値実在年拡張アメダス気象データ（1分値実在年EA気象データ）と2020年版1分値標準年EA気象データを作成した。1分値EA気象データに基づき，3，5，10，15，60分間隔のEA気象データも作成した。作成対象は2011～2020年に日射量が観測されている全国47地点とした。

本研究ではVine copulaを導入し、時刻別のEA気象データに基づき、混合ガウス分布で温度、絶対湿度、日射の分布を推定し、3気象要素（気温、絶対湿度、日射）の同時発生確率を厳密に表現できる設計用気象データの生成法を提案した。

現在の建物設計は過去の気象データを使用し、また、単年度評価を行っている。しかし、気候変動は進行中であり、少なくとも一定期間は将来的に年平均気温の上昇が見込まれる。今後の脱炭素社会の推進には、ライフサイクル評価に基づいた建物設計が必要であると考え、日本に適したLCD将来気象データを作成した。また、そのLCD将来気象データを使用することで、将来の気候変動を加味したライフサイクル評価の検討を行う。

本研究は、建物のライフサイクル評価に向けてLife Cycle Design将来気象データを開発し、建築設計への活用を目的とする。本報では建物設計用の将来気象データの適切な活用に向けた情報提供を目的に、既存の将来気象データの作成手法を概観し、作成過程から将来気象データの特徴を把握するための枠組みを提案した。また、その枠組みを基にLife Cycle Design将来気象データとその特徴を紹介した。

本研究で開発が進められているLife Cycle Design将来気象データの試行版を含めた、日本で利用可能な5種類の将来気象データを対象に、データ間のバラツキや特徴を分析した結果について報告する。また、LCD将来気象データについて、標準年EA気象データ2010年版と比較しながらその特徴について報告する。

建物のライフサイクル評価に向けた将来気象データの活用にむけて、札幌、仙台、東京、名古屋、大阪、広島、福岡を対象に、RCPシナリオ別の気象の設計的な要件と空調熱負荷の傾向を分析した。冷房熱負荷は増加、暖房熱負荷は減少する傾向にあり、空調熱負荷は札幌ではRCP8.5で顕著な増加、他6地域ではRCP4.5、RCP8.5で顕著な増加がみられる。シナリオや年代、地域ごとに温暖化の影響度が異なるため、ライフサイクルに応じて将来気象データを使い分けて設計する必要性を示唆した。

この研究ではEnergyPlus を用いて学校教室における庇長さと断熱材の有無が照明、空調エネルギー消費量に与える影響について調査した。庇さと断熱材の有無を変えたケース検討からエネルギーシミュレーションを行った結果、断熱材は必要、庇長さは夏期は長く、冬期は短いケースが エネルギー消費量の削減につながることが判明した。 同時に、庇長さが光環境に及ぼす影響を考慮するという問題も浮き彫りになった。

Taking into account the renovation principles for extending the service life of school buildings published by MEXT and MLIT of GOJ, numerical simulations are carried out for choosing effective high performing retrofitting strategies to reduce cooling and heating energy consumptions as well as to provide the comfort indoor hygrothermal conditions with the necessary ventilation rate against COVID‑19 prevention.

この研究は、既存の高齢者向け建物を対象とし、全体レイアウトを変更しない前提で風向きを調整し、夏季と冬季の方位や日射量などの要素を考慮した内部レイアウトを設計し、ECOTECT、PHOENICS、Design Builder等のソフトウェアを用いて、高齢者の快適な室内環境に必要な照明、日射、換気などの基本的な要素を決定するためのモデリングとデータ分析を行う。

本報では、日照・日射制御技術を用いた空調・照明のエネルギー消費性能の評価手法の概要を述べる。また、オフィスを対象として各種技術の省エネ性能の試算を行った。既存の評価手法では対象外となっている照明の昼光利用に対する技術の効果を評価し、照明の発熱低減が空調負荷に反映されることから、空調・照明の一次エネルギーが約10％削減されることを確認した。

本研究では，室温・熱負荷計算の前提となる条件に関する実態を調査し，実態を適切に反映した計算について考察する。本報では，住宅内の空気の移動に伴う熱移動に着目し，影響が大きいと考えられる住宅内の建具の開閉状況について，アンケートによる実態を調査を行った。また，室温・熱負荷計算で，空気の移動量を変更した場合の計算結果への影響を確認し，熱負荷計算結果へ一定の影響を与えることが確認された。

本研究では住宅における全館空調システムおよびヒートポンプシステムについて説明する。本報では夏期におけるCFD と熱負荷計算を使用したシミュレーションの構築と、エネルギー自立性を改善するためのシミュレーションを使用したケーススタディを示す。

住宅の熱性能の向上において、熱損失の主原因となる窓の性能を改善することが有用である。本研究では潜熱蓄熱材とダイナミックインシュレーション技術を併用したDI-PCM窓を提案し、校正熱箱法実験とCFD解析を用いて、PCMの放熱における熱挙動を確認した。結果として、PCMの潜熱放熱は窓表面を融点付近に一定時間に維持でき、換気空気を2℃程度昇温する効果が示された。また、融点温度の低い、かつ厚みの厚いPCMほど、その効果向上を延長させる傾向を確認した。

ダブルスキン構造を有する木質系オフィスにおける、計画時のダブルスキン内温度と、竣工後実測結果を提示した。計画時は熱・換気回路網計算によりダブルスキン内温度を計算し、70℃未満となっていることを確認した。竣工後の温度実測においても、各方位の温度が計画時同等か低いことが確認できた。

ダブルスキン内温度の計測結果の確認を行い、ダブルスキン内の温度予測を行った。ニューラルネットワークに基づいた予測モデルを用いて検証し、温度変化が大きい日中のデータを学習データとして用いることで最高温度の予測精度が向上することが確認できた。

筆者らは主として既存建築物の開口部の省エネルギー手法を提案する。冷房負荷に占める開口部部位負荷量は大きく、３要素の熱取得（透過日射熱取得、吸熱日射熱取得、貫流熱取得）のうち、透過日射熱取得が極端に大きい。この透過日射熱取得を小さくするため、開口部のガラスにフィルムを貼付し、透過日射熱取得を小さくすることを提案する。フィルム貼付に関する研究は文献1、2、3)に見られる。今回、数種の開口部に透過率の異なるフィルムを貼付し、熱負荷シミュレーションを行った

Radianceを用いて横型ブラインド羽幅25mmモデル約200種類（平板形状時反射率4.3%～80.08%）のスラット角度＋75°（全閉），-45°形状時の光学特性（日射透過率，日射反射率）を太陽入射角毎（5°間隔）に系統的に算出した結果を適用し開口部の熱取得（透過日射熱、吸熱日射熱、貫流熱）冷暖房負荷を計算。負荷と実ブラインド約200種類の平板形状時反射率との相関を明らかにした

ZEB/ZEHに代表される運用段階の温室効果ガスを削減する取組は進む中、サプライチェーンの視点からも、資材製造・施工・使用・解体等で発生するCO₂排出量(Embodied Carbon )削減は、取組が遅れている状況にある。運用段階のCO₂排出量(Operational Carbon)に、ECを加えた、ホールライフカーボン(Whole Life Carbon)の視点からCO₂排出量の低減を目指すことが設計上の重要な目標と言える。本報は、OCに影響が大きな、建物の外装に注目し、OC及び資材製造段階(Upfront Carbon)に関する評価結果に関して報告する。

ウェルネスを向上に寄与する環境を提供するために、眺望と温熱・光環境の快適性、省エネルギーの両立を目的とした研究を行う。本報では、研究の対象とする施設、窓システムの構成及びそのコンセプト、研究課題について整理する。さらに、これを明らかにするための実験施設の概要を示し、研究の全体像を示す。

本報では、前報で示した眺望を考慮したエアフローウィンドウ（以降AFWと略）及びブラインド制御に関する熱・光基本性能検証実験について報告する。それに加え、AFW 排気風量とブラインド制御の違いによるAFW周りの熱・光環境を明らかにする。また、ペリメータ領域における快適性と省エネ性を両立するAFW 排気風量、並びにブラインド制御開発のため、各制御における閾値の検討も視野に入れた分析を行う。

既報に示すウェルネス向上を目指したエアフローウィンドウ及びブラインド制御の開発の取り組みとして、3パターンのブラインド制御条件を比較する被験者実験を実施した。本報では被験者実験とブラインド制御条件の概要を示した後、室内環境、心理量、生理量の分析結果をまとめる。

本報では、既報で示したウェルネス向上を目指したエアフローウィンドウ及びブラインド制御の開発の取り組みとして、被験者のモーショントラッキングデータと室内快適性・知的生産性の分析を示す。主観的な快適性や生産性を定量的に評価することは難しく、被験者実験で行われた執務者の申告による評価など、実際の執務空間で継続的に行うことは現実的ではない。そこで、画像センサによる外部観測可能な身体的特徴量による分析を行った。

近年,結露による湿害として,物流倉庫施設や地下建物における事例がある。運用時の結露発生を可能な限り抑える対策を提案することも重要であが,実建物における結露発生現象に関する知見が少ないことが課題となっている。 本報は,外気導入時間に着目し, 非定常CFD解析を用いて,物流倉庫施設を想定した建物内露点温度変化や結露量から床表面結露発生リスクを評価した結果を報告する。

壁の吸放湿が原因で結露が生じる事例がある。これは、建材が当初保有していた水分や雨水吸水したものなどが日射などにより放湿し、周囲空間の温度の低い部分にて結露する現象である。特にALCなどの初期含水率が高い材料を使用する際にこれが起きる可能性が高い。 壁の吸放湿は熱・水分同時移動方程式により、空間内部の湿気の移流・拡散はCFD解析により検討が可能である。これを用い本研究では、ALCを外壁・屋根に使用し、内部に鉄を配置した2次元空間を想定し、検討する。

本研究では樹脂サッシを有する共同住宅におけるペリメーター周りの温熱環境を明らかにするとともに、建物内外で発生する浮遊カビや付着カビの数や種類を明らかにし、窓の性能が結露リスクやカビ発生に及ぼす影響を明らかにすることを目的としている。本報では、温熱環境やガラス・サッシ表面温度の計測と、並行して実施している居室内における浮遊カビやガラス・サッシ表面における付着カビを計測した結果と結露とカビ発生の関係について検証した結果を報告する。

In this study, we analyze the forest resources and construction demand in Tochigi Prefecture and examine the effective introduction method of wooden exterior wall panels. Then, we will calculate the amount of carbon fixation and absorption when wooden exterior panels are introduced into non-wooden buildings and clarify the regional environmental effects of using wood.