This paper aims to investigate the effect of air change rate (ACH) on the invasion rate (I/O ratio) of different-shaped Japanese cedar pollen and allergen Cryj1. Using the Durham sampler to measure pollen particles in spring for 23 days. We found the indoor ACH and indoor concentration of Cryj1 were not completely negatively correlated and were also influenced by the outdoor concentration of Cryj1.

In the previous study, we reported the method of how to collect microplastics in indoor environment and how to analysis it by using μ-FT-IR and LDIR. In this paper, the survey was conducted totally 51 residential houses in four regions in Japan (Tohoku, Chubu, Kato, and Kansai regions), and SEM and μ-FT-IR in identification of microplastics in indoor environment were used.

Recently, plastic products have been widely used in various places in our daily lives due to the high usefulness and convenience. The purpose of this study was to investigate the presence of microplastics in the indoor environment of JapanIn this paper, the survey was conducted on indoor environment of different building uses in Japan (Residential houses, Nurcing homes, and Kidergartens). The component of microplastics was identified by μ-FT-IR.

本研究では，沿岸部にある２つの水族館の複数室において，空気を水中に捕集し，イオンクロマトグラフを用いてイオン成分の濃度を検出することにより、室内の気中塩分濃度を測定した。その結果、室内空気中には0.01～200ppbの濃度で塩分が存在しており、部屋ごとの濃度の違いは、室内の海水槽からの塩分の発生と換気のバランスで説明できる可能性がある。また、室内空気中の塩分は海からの飛来塩でなく、室内にある海水槽からの塩分発生に由来していることが示唆された。

感染症対策には窓開けやMERV13以上のフィルター、HEPAフィルターが有効である。フィルターの空気清浄能力はアメリカではCADR、日本では相当換気量と呼ばれる。オフィスで広く採用される二重床構造の床下空間を通して、空気清浄機の清浄空気を床吹き出し口から室内に送ることで、既存の大空間で効率的な空気清浄が実現できる可能性がある。本研究では、床置型空気清浄機を使用し、既存のオフィスで粉塵除去効果を測定し、相当換気量として空気清浄能力を評価した。

全館空調システムを採用した住宅に、まだ普及が少ない全館一括清浄できる電気集塵機を設置して、住宅全体として空気清浄が正しく行えるかを計測した。 また、空気清浄機を継続して使用した時の性能維持がどの程度できるかを月に1回の頻度で検証して報告する。 さらに、建築設備で一般的に使用されるHEPAフィルタを同寸法で作成して、その特性との比較検討もおこない実績の少ない電気集塵機の有用性を確認した。

全館空調方式は住宅内の空気を循環させて住宅全体の冷暖房を行う方式であるので、住宅内の一室で発生した粉塵等は空気の循環によって住宅全体に拡散すると予想される。本研究では中間粒径の粉塵の特性と拡散状況について明らかにすることを目的にして、簡易クリーンルームにおいて沈着係数等を同定するとともに、その結果に基づき全館空調システムが導入されている住宅での粉塵濃度の実測とシミュレーションを行った。

住宅用エアコン内部の微生物汚染をより深く理解するために、エアコンのフィルター、冷却コイル、ファン、空気出口表面を洗浄し、次世代シーケンスを用いて前後の細菌16S rRNAの変化を分析した。エアコンを洗浄した結果、すべての部位で、種の豊富さ、Observed species、PD whole treeのα多様性指標が有意に低下し、洗浄の効果が確認されました。一方、清掃によって細菌種の均等性は大きく変化しなかった。

本稿では、北海道と仙台市の特別養護老人ホーム7施設における冬期と夏期の浮遊菌叢の測定結果について報告する。本研究により、以下の知見が得られた。(i) 全配列の1%以上で検出された6門は、既往の住宅や大学の研究室で検出される優占門と同様であった。(ii) 全体の1%以上の相対量で検出された20属の細菌のうち、11属は病原性細菌種を含み、5属は口腔に固有であった。(iii) αの多様性を示す4つの指標は、季節に関係なく、いずれも室内空気よりも室外空気で高かった。

近年、医薬品原料を生産する遺伝子組換えカイコが新たな生産系として注目されている。そこで、遺伝子組換えカイコの飼育に必要な環境条件や設備を検討し、飼育施設を建設して温湿度と清浄度を測定した。 温湿度・清浄度ともにほぼすべての測定点において管理値・許容基準を満足しており、医薬用途にも適用できると考えられる。ただし、運用中において環境微生物の許容基準を満足しない箇所があったため、クリーンアップ頻度を見直して衛生管理手法を確立する。

空気調和機内部のドレンパンは、冷却時の結露水や暖房時の加湿水によって微生物の温床となる。また、ウイルス性呼吸器感染症が病原性微生物によって重症化する事例が報告されており空気調和機内部の清浄化対策が必要である。著者らは低濃度オゾンガスシステムによって暖房時のドレンパン表面への殺菌効果を評価した。結果、真菌量を1/100以下、一般細菌量を1/1000以下にすることを確認した。

空調機のドレンパンはドレン水が滞留するため、微生物が繁殖しやすい。よって、ドレンパンの抗菌対策は室内の空気質の維持において重要である。前報では、ドレンパン表面微生物抑制法として抗菌塗料を用い初期性能と耐久性についての評価を行った。本研究では、運用中の空調機ドレンパンに抗菌塗料を塗布し、ドレンパン表面微生物抑制効果について検証した。対象のドレンパンはステンレス製と塩ビコーティング製で実施し、ステンレス製のみ抗菌効果が確認された。

1990年代に化学物質による室内空気汚染が社会問題化し、2003年には建築基準法が改正されました。規制では防蟻剤の使用禁止やホルムアルデヒドを放散する建材の制限、常時換気設備の設置が要求されました。しかし、以前の研究から換気設備の不十分さや構造内部からの化学物質侵入により空気環境が改善されないことが分かっています。この調査では、岩手県の新築住宅を対象に室内の化学物質汚染の経年変化と原因を明らかにすることを目的としました。

近年天然系塗料の需要が高まっているが，日本では規格がない。本研究では，天然系塗料を天然成分のみからなる自然塗料と有機化合物を含む自然系塗料に分類し，DIYを想定したチャンバー実験を行った。化学物質分析の結果、自然系塗料では植物油の酸化反応によりアルデヒド類が放散し、自然塗料では植物油由来のテルペン類が放散し，木材塗布時には塗料中のエタノールが原因でアセトアルデヒドが放散した。臭気評価では、アルデヒド類に対するテルペン類のマスキング効果が確認された。

本研究では、室内の木材表面へのアルコールの塗布が揮発性有機化合物の放散量と知覚空気質へ与える影響を明らかにすることを目的とする。本報では異なる塗装を施した木材表面へアルコールを塗布した供試材を用いたチャンバー実験において化学物質分析と被験者による臭気評価を行った。アルコール塗布の結果、塗装によってアセトアルデヒドの放散量を抑制が可能であることが示唆された。また、塗膜形成型であるウレタンニスは、アセトアルデヒドの放散量を抑制効果が高いことがわかった。

本研究では、小型チャンバー試験と木質住宅の実測により、空気中エタノールが木質住宅内のアセトアルデヒド濃度に与える影響を調べた。その結果、木材からのアセトアルデヒドの発生は、エタノール噴霧や塗布に加え、気中曝露でも持続的に増加した。実住宅では、アセトアルデヒド濃度の指針値超過が目立ち、温湿度との相関があった。空気中エタノールを考慮したアセトアルデヒドの予測濃度は実測濃度を下回ったが、指針値超過の可能性もあり、エタノール濃度の把握の重要性が示された。

におい評価の個人差が評価者の経験に基づくとした仮説に基づいて、におい評価への思い出の寄与を定量的に把握 することを目標に、本報ではにおいの快･不快評価と嗜好評価の差異への思い出の影響を定量化することを試みた内容について報告した。30名のにおい評価実験とにおい体験思い出アンケート結果を基に、嗜好と快･不快評価の差異と評価根拠の嗜好－快･不快差と思い出良悪評価の積の相関が高いことを示した。

本報では、香りの臭気濃度の違いが心理評価に及ぼす影響を調べるため、10種類の精油を用いて、臭気濃度測定及び臭気濃度条件を設定した香りの心理評価測定を行う。心理評価測定においては、通常時の評価に加え、学習想定時の評価も同時に行ったが、学習想定時は通常時に比べ評価が厳しくなる傾向が見られた。 次報では、本報で測定した精油の臭気濃度の結果をもとに、実際の自習室で香りを噴霧し、香りの種類と噴霧期間が学習空間の在室者の心理に及ぼす影響を調査した結果を報告する。

本研究では未だに香りの導入例があまり見られない学習空間に着目し、適した香りの導入方法の提案を目的としてパネル実験を行った。本報では、既往研究に引き続き本学自習室において試験的にアロマを噴霧させ、香りの種類及び噴霧期間が室内環境及び学習効率に及ぼす影響について考察した。アロマごとに評価が異なり、ブレンドにより評価が向上するアロマが見られた。学習空間においては噴霧するアロマの選定が重要だと考えられる。

局所排気フードにおいてフランジを取り付けると同じ制御風速を得るのに必要な排気風量が少なくなることが知られている。フランジの効果を見積もるため、円形フード周りの気流分布をポテンシャル流れ近似して数値計算を実施した。フランジがない場合ではフード後方から空気を吸い込むのに対し、フランジがある場合ではフード後方からの気流がなくなり、効率的な排気が可能であることを確かめた。十分な大きさのフランジを取り付けることで30 %排気風量を低減できることがわかった。

多くの女性が腰痛や肩こり、不眠などの精神的・身体的な症状に悩まされている。既往研究では、寒冷な住環境が居住者の心身の健康に影響を及ぼすことが明らかになっている。一方、日本の住宅の多くは断熱性能が低く、冬季には住宅内が寒冷であり、特に床近傍・非居室が低温になりやすい。そこで本研究では、子育て世代の女性を対象に、高断熱住宅前後、及び5～6年経過後の健康状態の変化に着目した。

本研究では機械換気設備を持たない大学教室の換気実態を把握することを目的として、窓開け状況の調査、教室内の温湿度・CO2濃度測定、換気量測定、アンケート調査を通年行った。 2022年度前期の窓開き割合は冷房の使用に伴い減少した。後期には赤テープを目安に開けられることが増えた。赤テープは夏冬の最低限の開口の目安として有効であることが分かった。アンケート調査から、教室の換気に対する不安感の低下が見られた。窓を開ける目安として赤テープが用いられた。

This study examined the impact of evaporative humidifier placement in hybrid humidifiers. Optimal hybrid configuration: Place evaporative humidifiers outside in winter heating for improved humidification. Lower proportion of electrode humidifiers suggests reduced power consumption.

現在、空機清浄機の国際的な試験法を定めるIEC/TC59/SC59Nが活動し、試験法を制定している。そこ で、最新試験法による家庭用空気清浄機の汚染物質除去性能の実態を把握することを目的とする。 本研究では以下の結果を得た。 1) ガス状物質よりも、粒子状物質のCADRは大きく、アレルゲン粒子（花粉、ダニ、ペット）のCADR は大きい。 2) 集じん、超微粒子、真菌では機器風量の大きさに比例した大きさのCADRが得られた。

新型コロナウイルス感染症の換気対策として、空気清浄の必要性が高まっている。既往研究では、トレーサガスを用いた空気清浄機の空気齢測定法を開発した。しかし、エアロゾル粒子はフィルタ捕集率といった挙動を取ることを考慮しなければならない。本研究は、人工飛沫を用いた空気清浄機の換気効率測定法の開発を目指し、捕集率を伴う場合の空気齢分布、感染者と空気清浄機の相対距離に応じた汚染質除去効率CREについて、実測及びCFD解析を行いその検証結果を述べる。

バイオハザード対策用クラスⅡキャビネットのJIS記載の二酸化塩素（CD）ガス除染方法に関し、CDガス除染に対する循環回路の効果を確認するため、循環回路の有無で除染効果を評価した。その結果、循環回路無し時、CDガスの短時間除染のメリットが相殺されること、安全キャビネットへの悪影響の可能性があることが示唆された。よって、CDガス除染時に循環回路を設置してBSC内のガス分布を均一にすることは、短時間で確実な除染効果の成功とBSCの保全にとって重要である。

建材や居住者への影響が小さく、感染症リスクを低減できる空間噴霧技術を開発するため、水や芳香成分を噴霧した際の浮遊ウイルスに対する除去性能を評価した。その結果、蒸留水を視界が遮られるほど噴霧した際に、ウイルス除去が可能であることがわかった。一方、消毒剤や芳香成分を噴霧した際は、1ml/h以下のごく僅かな量でも性能を示すことが判明した。

感染症の感染リスクを低減するために、プッシュ・プル気流を応用したシステムを開発した。 室内で人と人が対面して会話をする状況において、アクリル板などにより区切る方法が採用されているが声が聞き取り難いなど課題がある。対面時に双方の感染リスクを低減するため、上記の課題の解決策となるよう両者間を気流により分離し、呼吸や会話などにより排出される飛沫および飛沫核が相互に到達しないシステムの開発を行った。

医薬品工場では、バリデーションとしてHEPAフィルターのリーク試験が義務付けられている。通常、HEPAフィルターカバーを取り外して、フィルターの下面を測定者が手動でスキャンし、微粒子数を確認しながらリーク判定を行う。その作業において、フィルターろ材を破損させることが、リークの発生原因となる場合がある。このリスクを回避するためにHEPAリーク試験方法を提案し、従来方法との比較を行った結果、提案方法は、従来法と同等に測定できた。

クリーンルーム（以下CR）内のFFUは一定速度で運転されることが多く、過度に清浄化し必要以上の電力を消費している場合が多い。そこでCR内の清浄度を面的に測定してFFUの運転を最適化する手法として、パーティクルカウンターと自律走行型ロボットを組み合わせたシステムを開発した。本システムによる発塵量は、手動による測定と比較して十分に小さいことを確認した。また、本システムを用いたFFUの制御方法について検討した。

竣工後のクリーンルームの清浄度を自動で測定するシステムについて報告する。自動測定システムは自動測定部と自動走行部を組み合わせて構成した。自動走行システムは様々な既存技術が存在するが、従来の自動走行技術は導入に手間と時間がかかるという問題があり、竣工後のクリーンルームの清浄度測定には適していない。そこで、初めて使用する場所であっても速やかに運転可能で、ロボット技術者がいなくても運転できる自動走行システムを開発した。

アップフロー方式とダウンフロー方式のクリーンルームをCFD(数値流体力学)でシミュレーションした。アップフロー方式はフィルタユニットアップフローとファンフィルタユニットアップフローの2種類で行った。CFD結果は実験値とよく一致した。ファンフィルタユニットアップフローはダウンフロー方式よりも床上1.1mの粉塵量を56%低減できることがCFD結果から明らかになった。または換気回数を52%低減できる。

清浄度の維持が求められるクリーンルーム等の部屋を有する施設では，清浄度の高い部屋へ汚染物質が流入しないよう各部屋の室圧を制御する。しかしながら、台風などの強い外気風圧の影響で室圧が不安定になることがある。そこで，外風圧の影響による室圧の変動を少しでも低減する装置として圧力変動抑制チャンバを考案した。本報では複数部屋を有する検証設備に圧力変動抑制チャンバを設置し、各部屋の室圧データから圧力変動の低減効果を検証した。

工業用クリーンルームでは、製造過程で要求される空間の清浄度を確保するため、高性能フィルタで室内空気を循環ろ過し、塵埃の除去を行う。従来のクリーンルームの一般的な空調システムでは、ダクトやFFUなどの吊り物の荷重が大きくなる傾向にあり、大地震時には機器・天井材の落下により人的、物的損害が生じるリスクを抱えていた。今回、吊り物の荷重を軽減した空調システムの構築を目的に、軽量で除塵と吹出口を兼用できる布製ダクトの開発と性能検証を行った。

本研究では、RANS Realizable k-εモデルと粒子追跡法を用いて、飛沫防止パネルが飛沫・飛沫核の曝露低減に与える効果を調査し、可視化した。室内気流の循環と咳によって噴射された粒子の拡散特性について観察し結果、飛沫防止パネルは瞬間的なエアロゾルの曝露（咳直後の10秒間）を低減することが再確認された。しかし、飛沫防止パネルによって発生した逆流と人体の発熱による上昇気流によって、飛沫核が部屋内にさらに拡散する可能性があることが示唆された。

COVID-19は呼吸や会話などの呼吸器活動によって生じるエアロゾル粒子を介して感染する。本研究は、発話時間と声量がエアロゾル粒子の粒径分布に与える影響を評価することを目的として被験者実験を行った。11名の被験者に発話時間を5パターン、声の大きさを3パターン、合計15パターンの発話を行わせた結果、声が大きく、発話時間が長いほど、エアロゾル粒子濃度が高くなることが示唆された。また、一般の人よりも多くの粒子を放出するSuper-emitterが存在する可能性が示唆された。

冷却・加湿装置を用いて、結露水内にエアロゾルを回収する効果的な方法を検討した。チャンバー内で塩水を噴霧し、捕集機でエアロゾルを回収したところ、捕集液量の減少に伴って、塩の捕集効率が向上した。捕集機の風量を40 m³/h増加させると、捕集効率は4〜18％増加した。また、冷却面における推定結露速度を求め、実測値との比較を行い、正確性を確認した。エアロゾル捕集を効果的に行うためには、本研究結果に基づき、結露水量を制御することが重要である。

This study aims to investigate the droplet size distribution ejected during respiratory activities by capturing their initial conditions using interferometric Mie imaging (IMI) technique. The IMI technique utilizes the diffraction properties of light and was validated by measuring the size of glass beads with a uniform size of 30 μm.

K病院（130床）ではCOVID-19の次の感染症の流行に備え、エアロゾル感染防止に対応した多床室の整備を計画し、実施した。感染症対策機器として、天井設置型の気流制御ユニットを開発し、病院に設置した。病院での感染防止対策品としては既製の床置き型排気循環ユニットが一般的に普及しているが、設置スペースが必要である。また、エアロゾルは感染者の発熱により生じた上昇気流にのって上昇するため、天井面に吸込口を設置する事が有効である。これらを解決するために開発品は天井設置型とした。

CO₂濃度とCFD解析でのクアンタ濃度分布の予測を利用して、エアロゾル感染リスクを評価する方法について検討した。相当換気の評価では、CO₂濃度を換気量に換算する方法と、CO₂発生量とクアンタ生成率から算出する方法を検討し、屋外のCO₂濃度が400 ppm、1人あたりのCO₂発生量が0.018 m³/hの場合、両者が同等だった。相当換気の評価に加えてCFD解析でのクアンタ濃度分布の予測を利用することで、感染リスクの分布を評価することが可能であると考えられた。

近接会話時の新型コロナウイルスの空気伝搬感染対策として、局所排気装置（フード）と全面床吹出し空調を併用する「局所排気併用換気システム」を導入した。本報では、診察室と診察室以外に導入し、診察室において全面床吹出し空調と局所排気フードの組み合わせの有効性を確認し、診察室と診察室以外において高い感染対策性能を確認した。しかし、診察室以外における高い感染対策性能は1,000 m³/h という大きな給気量による影響が強く、導入には慎重な検討が求められる。

本研究では咳や会話によって排出された飛沫核に対し、局所排気装置（フード）を用いて除去することを狙う。フードの捕集性能は周辺気流に大きく影響されることから、静穏な気流場を形成する全面床吹き出し空調との併用換気システムを提案する。前報では給気方式をパラメータとして行った実験を行い、模擬人体の口から発生させたトレーサーガスを用いて評価を行った。本報では、模擬唾液粒子から算出した感染リスクの結果について、前報の結果（CO2から算出）との比較も踏まえて報告する。

ある高齢者介護福祉施設の共用室の冬季の代表日を対象に，換気方式の違う2ケースを想定し，数値流体解析により得られた気流分布からウイルス濃度分布を求め，非感染者に到達するウイルス量から感染リスクを評価し，比較した．2ケースから，感染リスクは室全体の換気効率よりも呼吸域の気流に依存し，吹き抜けからの下降流が呼吸域の気流に寄与することが示唆された．

ンケート調査と実測調査により，冬季の居住空間における乾燥感や健康影響の実態を把握している。本報では，熱的中立と非熱的中立な暴露環境に着目し，乾燥の知覚の実態について考察した。その結果，①非熱的中立な環境においては，乾燥による自覚症状が乾燥の知覚と関連していること，②非熱的中立な状態であれば，低湿度な環境が居住者の乾燥の知覚と関連する可能性があること，が示された。

本研究は建築物衛生法の特定建築物に該当しない中小規模建築物における衛生的環境の維持管理手法を構築するものである。構築する手法は執務者の主観評価に着目しており、室内環境のレーティングシステムを構築し、レーティング結果に基づく適切かつ有用性の高い管理手法を目指している。本報は温湿度に着目して執務者の主観評価により適切に室内環境を評価可能な項目を検討した。

本研究は建築物衛生法の特定建築物に該当しない中小規模建築物における衛生的環境の維持管理手法を構築するものである。構築する手法は執務者の主観評価に着目しており、室内環境のレーティングシステムを構築し、レーティング結果に基づく適切かつ有用性の高い管理手法を目指している。本報は空気質の実態と利用者の主観評価に関する結果を報告する。

建築物における衛生的環境の確保に関する法律に基づく建築物環境衛生管理におけるデジタル技術の活用の可能性を探る調査を行ってる。本報では、4種類のCO2センサーを用いた中期連続測定の結果、センサー間の精度の比較、さらに法定点検方法による測定結果との比較について報告した。

空調設備の自動制御に使用されるBEMSの計測項目は、建築物環境衛生管理基準の項目と、温度、相対湿度、二酸化炭素濃度が重複しているが、当該データは空気環境管理に現状活用されていない。BEMSは連続測定をしているため、従来の環境衛生管理手法に比して、時間的な解像度が高いという長所を有する一方、本来環境を管理すべき居住域からセンサ位置が乖離するという短所もある。そこで、BEMSを導入している3棟のオフィスを対象にデータ収集を行い、BEMSの空気環境管理への応用可能性について検討を行った。

近年の技術発展によって日々の空気環境の自動測定が可能となりました。 自動測定によって効率よく空気環境を把握できます。 さらに空気環境の不具合の早期発見も可能となることで、良好な空気環境を維持できます。 本研究では実際に使用している空間でIoT 測定器と建築物衛生法に基づく空気環境測定で使用する測定器等を比較した。 そしてIoTによる空気環境の自動測定の可能性を示しました。