本報では研究対象としたアクアマリンふくしま(以降AMF)について、施設全体のエネルギー消費量として電力消費量の経年変動調査に加えて、受変電設備について現地で計測器を用いて計量することでエネルギー消費の内訳を用途毎に明らかにする。

　水族館はオフィスビルなどの他用途施設と比較するとエネルギーの使用系統が多岐に分かれており、消費傾向も異なっているとともにエネルギー多消費型の施設である。今回は、アクアマリンふくしま(以下、AMFと記載)を対象にエネルギー消費量を継続的に計測し、エネルギー消費傾向を明らかにする。

高層純木造の次世代研修施設において、センサ情報をもとに環境制御を行った宿泊室の温湿度環境および宿泊者のアンケート結果を分析することで、木質内装や環境制御が睡眠の質に及ぼす影響を把握することを目的とする。

高層純木造耐火建築物におけるダブルスキン開口部の冬季熱性能を実測調査より評価した。躯体に断熱材は用いられていないが、柱単体の熱貫流率は0.19 W/m²、アウタースキンの効果も総合すると0.01 W/m²となった。窓全体としての熱貫流率は1.79 W/m²であった。これに対してシングルスキン開口は2.28 W/m²で、自然通気のダブルスキンによる熱性能改善効果が確認された。また、ブラインド全開放時の日射熱取得率は0.442、ブラインド自動制御時は0.007となった。

The goal of the design was to provide a view through window glass of the Berdehouse, an appropriate thermal environment, and corrosion caused by hot spring ingredients. Concerning the concrete ceiling of the Berdehouse built 33 years after its completion, we report on the analysis of the air-conditioning air flow and thermal environment by CFD, condensation on concrete ceiling surface and neutralization of concrete

省エネ基準の申請データを分析し、省エネ基準（一次エネルギー消費量基準）の評価指標であるBEIと外皮・設備設計仕様の関係を明らかにした。分析の対象は、モデル建物法を用いてエネルギー消費性能の評価を行った新築事務所ビルである。BEIによって建築物を5段階に分類し、地域別、規模別に外皮・設備設計仕様の分布を分析し、省エネ性能の高い建築物は断熱強化、空調熱源の能力削減と効率向上、照明消費電力削減がなされていることを示した。

国土交通省は延床面積2000㎡以上の大規模非住宅建築物の省エネルギー基準をBEI ≦ 1.0と定めている。これを2024年以降は、各用途の適合状況を踏まえ、BEI ≦ 0.75～0.85に引き上げることとしている。本研究は、多様な建築物を外皮・設備設計仕様の特性ごとに分類することで、省エネ基準の引き上げがいかなる技術変化をもたらすのか、また、この結果としてどれほどの二酸化炭素排出量を削減できるのかを定量化することを目的とする。

1)自然エネルギー・資源として井水を活用することが、非常時の給水機能維持や温熱環境緩和に寄与することを確認した。 2)TABSによる躯体蓄熱導入で、発災時、空調停止後の自然室温変動が緩和される効果を検証した。 3)井水熱、自然換気・ナイトパージ、TABSによる高効率空調導入等による省CO2、井水活用による省資源運用が実現されていることを確認した。 4)熱源容量縮小等による、新築、修繕、改修、及び冷媒漏洩時におけるGHG排出量削減効果を試算した。

The LEED GOLD-certified foreign-owned office building has implemented a variety of environmental technologies. This paper provides an overview of one of these energy-saving technologies, the Cold & Heat Pit, and energy conservation evaluation details. We analyzed the data of temperature and humidity measured by BMS for one year, Able to verify the energy-saving effect of the Cold & Heat Pit.

大谷エリアでは人口減少、耕作放棄地の増加、夏季における農業ハウスの暑い労働環境や作物に対する高温障害、冷房の消費電力といった様々な課題解決に向けて、地域資源の地下貯留水と大谷石を利用した半地下型農業ハウスを建てたが、十分な性能検証はされていない。本研究では半地下型農業ハウスの効果と大谷石で出来た腰壁の熱容量及び調湿性を調査する他、シミュレーション解析を行いモデルの最適化と他地域気候下での運用を視野に最適解を明らかにしていく。

本研究は、カーボンニュートラルの社会的要請を踏まえ、開発コンセプトを設定し、様々な省エネ手法により、高い環境設備性能の実現を目指した大規模複合都市開発に関する一連の研究である。本報では、プロジェクトの概要及びライフサイクルコミッショニング（Cx）との関係、便益について考察を行う。

2020年1月に竣工した超高層ビルを対象に、2020年4月から2023年3月までの3年間コミッショニングを実施した。設計時より低炭素・観光配慮型のオフィスビルの構築をキーワードに設計を行ったが、実際竣工したビルが設計時の要求性能を満たしているか確認を行った。また、設備システムがさらなる省エネ運用出来るよう最適な設定値の検証及び調整を行った。本報では、コミッショニングのが異様と検証結果について報告する。

本プロジェクトの設計フェーズのコミッショニング(Cx)では、続く施工フェーズと竣工後の機能性能確認・適正化フェーズで行う試運転調整や機能性能試験（以下、FPT：Functional Performance Testing）方法などを記載した特記仕様書(Cx)を作成した、本報では、これに基づいて実施した、主に熱源機単体、搬送ポンプシステムの初期調整・FPTの実施内容とその結果について報告する。

第3報に続き、本報では、寒冷地の学校における熱源・空調設備改修プロジェクトのコミッショニングにおける初期調整・FPTの実施内容とその結果について引き続き報告する。第3報では主に機器単体・搬送ポンプシステムの初期調整について述べたが、本報では自動制御試験及び制御チューニングによる改善結果などについて解説する。

本研究は、飼育生物の生命維持と繁殖のため、熱源の信頼性と省エネルギーの両立が求められる水族館を対象として企画設計から施工・運用までの一気通貫のコミッショニングプロセスに取り組んでいる。本報では、対象とするプロジェクトの概要と水族館の特徴を示し、熱源システムに求められる性能と決定プロセスを説明する。

本研究のプロジェクトでは、新設水族館において基本設計段階から、詳細設計～施工～運用フェーズまでを見据えたコミッショニングを実施している。本報では、熱源水ネットワークの上記特徴(課題)を解決するための熱源システム構成の説明と、詳細設計段階での「基本機能を満足する熱源・制御図面の作成」を目標としたコミッショニングプロセス（以下Cx）を導入した効果について報告する。

本プロジェクトでは、水族館を構成する3棟各々に水冷熱源機を配置し、棟間連携の熱融通や海水排水からの熱回収・コージェネ廃熱を利用するため、熱源水ネットワークシステムを構築する。このシステムを設計・施工段階のコミッショニングで議論を続けて、自動制御の観点より、設計意図を維持し、より安定的、省エネ性を高めた運転を行うため、完成度の高い自動制御システム仕様をまとめた。本報では、その自動制御手法について解説する。

本研究のプロジェクトでは、設計段階から空調システムシミュレーションを用いて、設計から運用までを見据えたコミッショニングを実施している。具体的には、既報1) に示す熱源システムのエネルギー性能把握、制御方法の妥当性検証、最適制御方法の検討などに活用する。本報では、熱源システムのモデル化の概要を示すとともに、最適制御方法の検討に向け、熱源水ネットワークの熱源水温度の感度解析を行った結果を示す。

コミッショニングでは、実施設計で規定した機能・性能が実システムで発揮するために、予め施工段階及び実運用段階に亘ってなすべき調整、試験・検証、及び適正化などの業務仕様をまとめた「特記仕様書(Cx)」を設計フェーズで作成し、これを実施して機能・性能の達成を確認する。本報では、施工フェーズにおいて、この特記仕様書(Cx)に基づき、Cxの中で施工者として取り組んだ施工フェーズにおける熱源システムの調整・試験の実務計画について報告する。

本報では，ZEB化改修工事の効果検証を行っているビルにおいて，窓廻りの温熱環境改善を目的に導入されたプッシュプルウインドウ（PPW）を対象に実測を行い，PPWの熱貫流率，日射熱取得率を推定することにより性能評価を行った結果を報告する。

本論文では，空調機の風量制御と蓄熱空調システムの運用方法の変更による省エネルギー効果の検証結果を報告する。

リニューアルを行った建物について，施主・学識経験者・設計者・施工者・運転管理者によるコミッショニング体制を構築した。本報では改修後3年間の設備性能検証と設備チューニングを総括する。

バイオミミクリー型環境技術の概要と設計意図を示し、竣工一年目における効果の検証を行った。自律制御多機能ダブルスキンと自然エネルギーデシカントとが一体となり、日射遮蔽による冷房負荷削減だけでなく、遮蔽によって得られた温熱を使って除湿を行うことで、二重の効果を生み出すことが本計画の大きな特徴である。省エネルギー効果として、竣工一年目の一次エネルギー消費量は、蒸暑地域の事務所ビルの原単位と比べて約37％削減されていることを確認した。

本研究では、沖縄の事務所建物に導入された、太陽熱を集めて自律的に制御されるルーバーシステムのモデル化を試みた。このため、ルーバーの角度、ルーバーまわりの温度、表面温度、表面の照度を計測した。ルーバーまわりの温度と集熱板への日射量を境界条件として集熱板の表面温度を予測し、この温度からルーバーの傾斜角を予測する2段階のモデルを開発し、実測値と予測値が概ね整合することが確かめられた。

対象建物は、近年の日本の課題である、執務者一人一人の心身の健康維持や知的生産性の向上を目指して設計された建物である。そこで、環境6要素に対する評価を目的とした総合執務環境アンケートと温熱環境に着目した快適性の検証を目的とした温熱快適性アンケートを、本建物で勤務する執務者を対象に、運用初年度に実施した。本報告では、これらアンケート調査の結果や、そこから考えられる知的生産性等の向上について考察する。

亜寒帯湿潤気候下における地域脱炭素化を目指した小規模オフィスにおいて、運用初年度の室内環境実測結果お飛びエネルギー実績について報告をする

本計画では、資材製造時のCO2排出量低減を考慮し、構造形式は道産材を活用した木造とし、基礎はECMセメント、外装に中空ポリカーボネイトを採用し、一次エネルギー消費量性能はZEB Readyとなっている。本報では、基準案に対する本計画（採用案）における木材利用による貯留を含めたLCCO2の試算を行い比較した内容を報告する。

日本の総床面積に占める中小規模オフィスの割合は大きく、省エネ化が求められている。本研究は設備改修なしに、テナントオフィスを省エネ化することを目標に、安価な測定キットを用いた自動省エネ診断ナッジシステムの開発を目指している。本稿では、まずオフィス利用の実態を把握するために小規模オフィスでの実測調査を行った。消費電力量をカメラから取得した在室人数情報と絡めて分析し、オフィスの電力利用の傾向や過剰消費の有無などを明らかにする。

既報（2022年）のオフィス空間評価で利用した2種類の屋内測位システムについて、その測位精度の評価について報告する。 併せて同オフィス空間評価の実測期間中に屋内測位システムにて計測された執務者のエリア利用状況について報告する。

屋内測位システムとウェアラブル端末を用いた執務者の位置・生体情報計測によるオフィス空間評価について、設計職の執務者を対象として実測を行った。心拍計測により算出した客観的集中度の日変動は、属性によらず普遍的である可能性がある一方で、職位、性格ごとに集中度が高まりやすい時間帯に特徴を見いだせる可能性を確認した。主観申告における創造的作業度は、午前中は11時台に、午後は15時台以降に高かった。創造的作業には、集中度の高さが必要といえる可能性があることがわかった。

個人ごとの一日の集中度推移をクラスタ分析により分類することで、集中度推移にはいくつかのタイプがある可能性が示された。また、執務場所と集中度などの生理状態の関係を分析し、空間や時刻により異なる集中度が得られていることが示された。本報により得られた知見は、執務者一人ひとりに自身の集中度特性に合わせた働き方をフィードバックする際に有用となるほか、執務者の生理状態に合わせたワークプレイスの設計、執務場所の提案に寄与すると考えられる。

健康を軸とした環境コンセプトを設定した本社機能オフィスビルにおける各種健康空調設備について述べた。 人間の生理学と空気の物理学によく整合する『頭寒足熱』の考えを通年で実現すべく、天井放射冷房と床滲み出し空調を併用した空調システムを導入した。ペリメータにおいては、冷風自然循環を起こすパッシブチルドビームや、OA内ダクティングを伴ったペリカウンター吹き出しを対応させた他、各座席に沿ってパーソナル床吹き出しを付加して環境選択制を伴わせることによる環境満足度の向上を図っている。

本報では、健康配慮空調を導入したビルにおける各季節における、空調設備の運用状況に関して知見を得た。 1)夏期は、機器実測およびBEMS データによる計測により、PMV 値が快適域に維持できるだけでなく、熱的ストレスの少ない静穏な室内温熱環境が維持できていた。 2)冬期は、断熱性能の確保や局所暖房の温風吹きにより、日中は22℃、50%前後の良好な温熱環境を維持できた。 3) 中間期には執務室から、建物中央に配した吹抜を介し、自然換気の実施が可能な計画とした

本報では、健康配慮空調を導入した本社ビル設備計画の熱源システムの検証を行った。本計画の熱源システムは自然エネルギー有効利用と設備高効率化を図っている。間接気化冷却外調機による外気負荷削減効果、フリークーリングによる中間期システムCOP向上効果、年間システムCOP推移などをBEMSを用いて分析し、効果検証を実施している。年間一次エネルギー消費量は804MJ/m2・年であり、実績値ベースでのZEB Ready相当達成を確認した。

13℃の中温冷水を利用した潜熱顕熱分離空調であるLOBAS空調システムが導入された先導的な大規模テナントビルにおいて運用実績から様々な分析、検証を行ったきた。今後、カーボンニュートラル社会の実現に向け、中央熱源システムの低炭素、脱炭素化として潜熱顕熱分離空調の普及が期待されるが、採用事例もまだ少なく、その設計時検討において参考となるデータがない。る。そこで、コロナ禍など特殊な社会状況を経ながら、運用実績として有益なデータが蓄積されているため、そこから潜熱顕熱分離空調の設計に資するデータ分析を行う

我が国では、2050年のカーボンニュートラルに向け、2021年の第6次エネルギー基本計画で、「2030年以降の新築はすべてZEB水準とする」方針が発表された。急速にZEB化が進む中、“省エネ＝我慢”という従来の意識が見直され、設計を行う上で知的生産性やウェルネスとの共存が必須となっており、国内外の認証も普及してきている。本連報では、都内に建設したテナントオフィスビルにおいて、ワーカーのストレスを軽減する設備制御とワーカーのアンケート調査の取組みについて報告する。

前報では、東京都内のテナントオフィスビルについて、建物概要とワーカーのストレス軽減のための設備制御の一部を示した。本報では、冬期のウォーミングアップによる設備制御について、予測と実測結果の報告をする。

前報で紹介した建物の執務者を対象に、CASBEE-WOを用いた客観的な評価を実施すると共に、アンケート調査を行い、知的生産性および健康増進の視点から執務環境をCASBEE-OHCを用いて主観的に評価した。共に高い評価結果を示し、CASBEE-OHCの結果は、建物への総合満足度や知的生産性等の主観申告結果と高い相関を示した。

個別分散空調の熱源容量の選定や性能評価の高度化を目指して，電力中央研究所にて開発した電気ヒートポンプ式ビル用マルチエアコン熱源特性モデルを，当所開発の非定常熱負荷計算プログラム（CADIEE）に実装し，ビル用マルチエアコンの熱源容量をパラメータとして，冷房時における消費電力と室内温熱環境シミュレーションをした結果を報告する。

一般的なZEBの定義は、実績値ではなく机上計算値であるため、計画時に想定していた負荷や運用が必ずしも実績値に反映されるわけではない。真のZEBを目指すには、机上計算だけでなくシステム運用開始後の性能検証が重要である。 本研究では、計画時点でエネルギー消費量を基準値より40%削減しZEB Orientedを達成している物件から、オフィスビルのエネルギー特性調査と、省エネ要素技術の１つである水熱源HPシステムの性能検証を実施した。

本報では、水熱源ビル用マルチ方式を用いた空調・給湯システムの省エネルギー性能の分析を行った。執務室の空調に関して、冷房期間には対象エリア全体としては効率が高かった。暖房期間は対象エリア全体で効率が低く、これは、オフィスビルは機器の発熱があり、暖房需要が小さかったことが原因と考えられる。給湯に関しては、一般的な電気温水器に比べてCOPが高く、効率が良いことが分かった。

コールセンターを対象に夏期の室内環境調査とアンケート調査を実施した。さらにアンケート調査の結果を統計的分析である相関分析を行い、冬期と夏期の空調方式を比較した。その結果、夏期の室内環境は放射主体・対流主体ともに安定していた。統計的分析により、冬期の放射主体はネガティブな温度感を取り除くことで、室内環境の総合満足度が向上すると考えられ、夏期の温熱環境はネガティブな要素を取り除き、空気環境はポジティブな要素を感じることが重要である。

このペーパーでは、2021年6月の開局から1年間の稼働実績について報告する。熱源システムが一次エネルギーCOPで1.31と高い効率で稼働できていた。また、省エネルギーを目的とした各種対策について、エネルギー削減効果を確認できた。本会館は寒冷地の厳しい環境下に放送会館であるが、放送局の平均値と比較して、エネルギー消費が抑えられていた。

脱炭素社会の実現に向けてZEHの普及が推進される現在、家庭用蓄電システム（蓄電池）を導入する住宅は増加傾向にある。また電力の自家消費を促進することは、電力価格高騰の影響を受け、環境的・経済的効果を享受できる可能性がある。一方で現状は運用実態とその効用が十分に明らかになっていない。本研究では2021年度に実測されたHEMSデータの分析により、消費電力量と様々な影響因子との関係、自給率また蓄電池の運転モードについて実態調査を行った。

太陽光発電といった再生エネルギーの効率的な利用のために家庭用蓄電システムの利用実態を把握することの重要性が高まっている。本研究ではHEMSデータを用いて、蓄電池の利用実態を把握し、運転モードによる経済効果及び環境効果の調査を行った。電気料金が高騰している2022年では、日中充電モードが経済的に有利であることが確認できた。

本地域では、家庭用燃料電池を住宅棟に設置し、エリア内の自立分散型電源として活用している。本報で、私達はⅠ期開発の敷地内の集合住宅の専有部全戸に設置した固体酸化物形燃料電池（SOFC）について、CEMSの制御下での運転と電力融通の状況を把握した。さらに、私達は自立分散電源の有効性および電力の地産地消効果を評価した。

大阪の集合住宅の10住戸を対象に室内温熱環境と冷房発停、窓開閉を20秒間隔で連続記録を行った。実測データより1時間平均値を算出し、調節行為選択率と外気温の日内変動について分析を行い、冷房期では冷房使用選択率は外気温の日内変動に並行して変化し、冷房終了期では、窓開放選択率は外気温の日内変動に並行して変化し、冷房期よりも外気温と調節行為選択の関係が強い、などのことを明らかにした。

LCA手法を用い、戸建住宅における窓種ごとのGHG排出量を算出し、定量化した。窓LCAのGHG排出量は、1,2地域で樹脂トリプルガラス、3,4,5,6地域で複合トリプルガラス、7地域で複合ペアガラスが最もGHG排出量が少なくなり、窓LCAにおいて、地域ごとの最適な窓種の提案が可能となる。

本研究では、米国の熱負荷用オフィスビルモデルと日本国内のLCAデータベースを連携し、資材製造・運用段階のCO₂排出量を算出した。その結果、特に石こう製品やコンクリートの製造に係るCO₂排出量の削減が、国外と比較して重要であることが示された。今後運用段階CO₂排出量がさらに減少していく状況を想定すれば、資材製造、さらには本研究で扱わなかった設備機器・構造躯体の製造や輸送、建設、改修、廃棄等に係るCO₂排出量の削減対策が急務である。

カーボンニュートラル建築の評価を行うためには、建築のライフサイクルにおけるCO2評価が不可欠であるが、建設時のCO2評価に関する評価方法が十分に確立されていない状況にある。 本研究では、環境配慮型の建物を対象にエンボディドCO2量がどの程度になるかを把握するため，建物データと原単位データを用いて試算を行い，エンボディドCO2の傾向を把握することを目的とする。評価方法の検討を行うため増減要因の考察，評価方法の簡易化についての検討を行った。