暑熱環境による熱中症予防に対する対策や安全意識の実態を調査することは、労働災害を防止するうえで、重要となっている。 そこで建築設備施工現場の作業所と作業者に対してアンケート調査を行った。本論文では、そのアンケート調査の概要と建築設備施工現場の作業所に対して、新型コロナウィルス感染対策、熱中症対策、両対策の両立、意識向上の項目に関するアンケート調査結果とその定性的分析を中心に述べる。

第30報において、建築設備施工現場の作業所に対して 新型コロナウィルス感染症予防対策と熱中症症予防対策のアンケート調査の定性分析を報告している。そこで、本論文では、建築設備施工現場で現場作業を行う作業者に対して、空調服の使用状況、体調、、新型コロナウィルス感染対策、熱中症対策、マスク、ソーシャルディスタンス、両立対策の希望、昨年との対策の違いの項目についてのアンケート調査結果とその定性的分析結果を中心に述べる。

建設現場では建築設備のトラブルを防止する目的で品質管理体制が整えられているが、未だに不具合は発生している。その原因の多くは単純ミスや検討不足である。 建築設備のトラブル防止を目的に活動している本小委員会では、トラブル情報の作成と公開を続けてきた。本報では、公表した情報の利用調査を行い、利用者が求める情報についてまとめた。

空調機器の保全周期は長くすれば故障頻度が増し、短くすれば保全費用がかさむ。多くの場合、保全はメーカーや関連協会が設定した保全周期の目安に則って行われているが、その根拠は示されていない。この状況から脱却するために、実際の故障・保全データに統計手法を用いて科学的な根拠を持って保全周期の設定を試みた。しかし故障・保全データを様々な理由から十分収集することができなかった。機器運藤（管理）者が保全自体に関心が薄いことが大きな理由で、関心を持たせるためにいくつか保全の利点を示した。

冷却水システムを安全に長く利用できるようにするために，冷却水システムの長寿命化に向けた設計･施工･運用･保守方法に関する研究に取り組んだ。そして，その成果を指針案にまとめ，設計，施工準備，施工，完成・引き渡し，運用・保守の各段階で，関係者が実施すべき事項を示した。本報では，研究の背景と目的および研究成果の概要について述べる。

This report summarizes the results of a study of on the items that should be implemented in order to extend the service life of cooling water systems for air conditioning at each stage of design, construction, operation and maintenance. In addition, This document mentioned the importance of sharing such information at all stages. In particular, Chapter 2 hopes to be upgraded to SHASE-G in the future, and summarizes the structure and content as a draft guideline.

空調用冷却水システムの不具合発生リスクを低減するためには，設計段階から水処理を考慮し，施工準備段階で水処理計画を策定することが重要である。また，水処理計画に基づいた維持管理が求められる。本報では，空気調和･衛生工学会 施工・保全委員会 “空調用冷却水システムの設計･施工･保全方法検討小委員会”の活動で提案された“水処理計画書”及び“維持管理シート”の概要を紹介する。

The purpose of this study is to predict the solar energy potential for urban residential buildings based on deep learning algorithms. Thousands of block model configurations are constructed and solar energy potential can be obtained based on the solar radiation simulation for models. The block parameters and solar energy potential are imported into the deep learning models for training and forecasting, thereby exploring best input combinations and selecting the important block parameters.

Outdoor urban areas are the spaces within the urban environments. Vegetation is chosen as a better approach for improving outdoor thermal comfort. The use of vegetation to enhance thermal comfort in outdoor open areas is a promising approach that can create more comfortable and sustainable outdoor environments.

This paper analyzes the energy-saving potential of classroom-enhanced daylight utilization (large WWR) by comparison with a typical classroom and a sensitivity study to understand the relationship between the energy-saving effect and design parameters. Results represent that a large WWR it is expected to achieve 27.49% energy savings with daylight utilization.

As a new residential component, the sunroom cause changes in the original spatial order of the residence. To understand the role of the sunroom in the Tibetan Plateau in the overall spatial order of the residence, so as to evaluate the integration and optimization of the sunroom into the original housing system, in this research, the functional layout and spatial form of sunroom residences are introduced, and the spatial order of residences is analyzed.

This study analyzed the performances of thermal piles with double spiral ground heat exchangers (GHEs) installed in a zero-energy building (ZEB) located in Sapporo, utilizing measured data for evaluation. The circulating fluid temperature was well-maintained, remaining within an optimal range of no lower than -5°C and no higher than 30°C.

ZEB＋関連技術を結集した実証棟において、竣工2年目（2021/10/19～2022/10/18）のエネルギー実績値を基に運用段階における『ZEB』の達成について分析した結果を報告する。また、竣工2年目の温熱環境を分析した結果も合わせて報告する。

空調利用位置検知システムは，空調機に「位置や温熱環境の見える化システム基盤」としての役割を付与したものであり，「位置検知機能」，「温度表示機能」，「空調操作機能」を備える。本システムを三菱電機大船地区の実証棟SUSTIE（サスティエ，ABWオフィス4階建て延床面積6,456m2，以下本実証棟）に導入し冬期検証を行った。本報では，夏期検証結果及び冬期・夏期の検証を通して得られた知見を報告する。

ZEB+関連技術を結集した実証棟において、オフィスの移転による入居者の知的生産性への影響を、働き方の視点から分析した結果を報告する。

医療施設は環境配慮よりも医療行為のための投資比率が大きく、環境配慮への投資の優先順位が低い傾向にある。今後ZEB化を普及するためには、病院のZEB化に向けた投資対効果の高い設計手法を確立する必要がある。本建物では、病院において環境負荷低減に寄与する設備計画を行った。その結果、急性期病院では都内初、全国では3件目にZEB Orientedの認証を取得した。本稿では、ZEB取得に向けた設備計画、および設計時における一次エネルギー消費量について報告する。

研修・研究機能を有する複合事務所に大規模改修した建物の、約５年間のエネルギー評価とZEB化検討を行った。老朽化機器の更新に併せた省エネルギー改修を行うことで、有効かつ合理的に目的に近づくことが把握できた。今後は、提示した要素項目を段階的に導入し、エネルギー削減効果を検証する。改修かつ４万m2を超える大規模建物でもZEB Readyが達成できるよう、継続的な活動を行う予定である。

イノベーション施設の新築、並びに既存熱源設備の改修にあたり、データとデジタル技術、BIMを最大限活用しながら大幅な省エネルギー化とカーボンニュートラルに取り組み、2023年にBELSにおいて『ZEB』を取得、その後2030年までに敷地全体でのCO₂排出ゼロを目指し、検証を行う。プロジェクトの概要と導入を計画している開発技術について述べる。

本報では、考案した３管式ダイナミックレンジ冷熱源システムの概要と省エネルギー性能向上のポイントについて報告した。３管式ダイナミックレンジ冷熱源システムは、2種類の熱源機器および2種類の負荷処理機器をすべて直列に設置するシステムである。このシステムは、”往還バランス管”を設置し、設定などを操作することで省エネルギー運用が期待されるシステムである。

本報では、第２報で報告した開発システムの省エネルギー性能について、エネルギーシミュレーションによって評価した。また、シミュレーションの結果を実際の機器の運転に反映するために独自に構築した制御システムの概要を報告する。さらに、小規模の実験によって、冷水がシミュレーションと同様の配管ルートで供給できることを確認し、報告する。

CFD連携PMV制御と4Dミニエン空調システムの概要について報告する。CFD連携PMV制御は、天気予報やBEMSデータから算出した、躯体の蓄熱を考慮した表面温度を用いたCFDの逐次解析により、将来の温熱環境を予測して空調を制御するシステムである。4Dミニエン空調は、時間軸を考慮して床冷暖房とリバーシブルファンで局所環境を形成する空調システムである。今後これらの制御システムを対象ビルに導入し、その効果を検証する予定である。

新開発のTAW最適制御は、エネルギー削減効果の低い部分は削減せずに、削減効果の高い部分の削減に充てることで、空調システム全体の省エネルギーを単純な方法で実現する。

本研究では、比例制御を可能とした給気露点温度制御および最適な給水量制御を備えた気化式加湿システムを開発することで、露点温度制御性と省エネルギー性を向上させることを目的としている。比例制御による給気露点温度の制御性および給水量の制御性の事前検証結果を報告した。開発システムの比例制御による給気露点温度は、従来の気化式加湿器に比べて高精度な制御を可能とする。また、給水量は従来と比較すると約94 ％削減できた。

本報では、BIMを導入した建築プロジェクトにおける施主メリットの検証として、まず設計施工フェーズにおける設計内容の確認・承認方法について述べる。次に、施工者の視点で設備機器の選定や工期短縮に寄与する工法など施主のメリットとなる提案を行い、設計BIMを円滑に施工につなぐ役割を担う施工技術コンサルティングについて述べる。さらに、建物の運用と維持管理に有用な建物情報モデル（維持管理・運用BIM）の作成計画について述べる。

本施設は、2019年度より稼働（太陽光発電設備は2020年度より稼働）しており、BELS評価制度のZEB認証において、Nearly ZEBを取得した公共研究施設である。本報では、4年目（2022年度）のエネルギー収支実績値と2、3年目との比較、およびZEBの達成状況について報告する。

本報では2022年度における冷房期のエネルギー性能分析、暖房時の二温水投入型吸収式ヒートポンプチラー（以後、RAと略す）のヒートポンプ運転の運転検証、熱源運転開始時の熱源水と温水温度の安定化に向けた運用改善について述べる。

持続可能な社会の構築には低炭素化の促進が重要な課題であり、ZEBを目指した取組みが増えている。昨今都市部のオフィスビルを中心にZEBに向けた取組みはみられるものの、エネルギー消費の大きい商業施設における省エネへの取組みは大きな課題である。 　本報では郊外に立地する大規模商業施設において、ZEBの実現を目指した環境技術の作り込みを行った「Aショッピングモール」を対象とし、建築概要、環境技術の取組みについて報告する。

施設内でエネルギー消費割合の高い空調エネルギーの削減は効果の大きい省エネ施策といえる。 本建物は2023年3月より運用を開始している。前報では、建築概要、設備概要、省エネルギーに向けた環境技術の取り組み、省エネ効果について報告した。 本報では、計画コンセプトの「自然エネルギーの活用」の1つであり、空調エネルギー削減に有効な自然換気と自然採光の取り組みについて報告する。

This study established the evaluation criteria for the Zero Energy Factory (ZEF). In the framework of both ZEB and ZEF, an analysis of planned and measured primary energy consumption was conducted. The ZEF enabled a comprehensive evaluation of the primary energy consumption of the production factory. As a result of the evaluation of this factory under ZEF, Nearly ZEF with BEI=0.21 was achieved.

This study investigated the primary energy consumption during the first year of operation (FY2022) at a production facility designed as a Zero Energy Factory (ZEF). Higher primary energy consumption was observed in production areas, mainly due to air conditioning. The primary energy consumption within the scope of ZEF was lower than that of production facilities not adhering to ZEF standards. Moving forward, management will strive to further reduce primary energy consumption.

本研究は，TABSを採用し，Nearly ZEBの認証を受けたオフィス建物について，省エネルギー性能を評価し，効率的な運用方法を確立することを目的としている。本報では，第1報として，建物の概要と，オープンした2022年2月から2023年1月までの1年間の実績を報告する。室内の温湿度は年間を通じて良好な値を維持することができ，年間の1次エネルギー消費量は，基準値に対する正味の削減率が86.8%となりNearly ZEBを達成できた。

本報では、竣工後4年間のエネルギー消費および太陽光発電の実績について報告した。各年度ともに基準値を上回る省エネ運用ができており、竣工後4年間において『ZEB』を達成した。また、用途別のエネルギー消費結果より、空調用途の消費電力が大きく、空調用途のエネルギー削減が重要であることを示唆した。太陽光発電システムの実績については、屋上設置パネルが汚れの堆積、経年劣化により発電量が減少していることを確認した。

静岡県浜松市の高い日照率を活かした太陽熱暖房・太陽光発電、豊富な地下水、海沿いの風力など浜松の自然エネルギーを最大限活用し、RC躯体の外断熱や日射遮蔽などパッシブ型ZEBのオフィスビルの計画。快適性や健康性に配慮した汎用技術の組合せにより、快適な執務環境を実現し、従業員の生産性や健康性の向上を図り、実績値での『ZEB』を達成した。本報では、建築設備概要と環境コンセプト、エネルギー消費量の計算値と実績値、熱源の運転実績について述べる。

除湿型放射冷暖房機は優れた熱交換効率を備えており、自然エネルギーを冷暖房利用する際に有効である。外断熱RC造への蓄熱効果は、建物と設備の相乗効果が高い。間欠運転であっても自然室温が維持されており、冬期は19.0℃、夏期は26.7℃となっていた。本報ではその活用方法と効果について考察する。

井水・太陽熱など自然エネルギーを活用したパッシブ型ZEBのオフィスの運用1年目の環境測定結果を報告し、夏期および冬期の除湿型放射冷暖房機の運用実績と効果検証および室内環境の快適性について考察を行う。

静岡県浜松市のパッシブ型ZEBのオフィスビルの計画では、快適性や健康性に配慮した汎用技術の組合せにより、快適な執務環境を実現し、実績値での『ZEB』を達成した。既報1)では井水・太陽熱など自然エネルギーを活用したパッシブ型ZEBのオフィスビルの概要、熱源の検証結果、除湿型放射冷暖房機の運用検証結果を示した。本報では、室内環境が執務者に与える満足度や快適性を評価することを目的として、移転前の旧本社と移転後のパッシブ型ZEB のオフィスにおける夏季及び冬季の室内環境実測結果及びアンケート調査に関して報告する。

本報では、既報1)と同様の実大実験室の解析でBOX法の導入と風速を変更した場合の検討により実務的な解析手法の検証を目的とする。また、BOX法に入力する物理量の情報を温熱環境実測で収集しつつ、実測結果との比較を行うために室全体の温熱環境実測も行う。

オープンエアZEB空港における環境性能検証として、盛夏期における総合環境満足度に関するアンケート調査を行い、窓開閉および季節別に総合環境満足度モデルを比較した。夏季においてもオープンエア空港は従来型空港よりも総合環境満足度が高かった。また、オープンエア空港では窓を開けることで、自然環境満足度が総合環境満足度の最大要因となる可能性が示された。さらに、温熱要素が総合環境満足度へ与える影響は、空港や季節に依らないことが分かった。

本研究の目的は、盛夏期における空港の温熱環境と利用者の熱的快適性、季節ごとの熱的快適性を明らかにすることである。実測調査は亜熱帯地域のオープンエア空港において7月に行い、温熱環境測定とアンケート調査を行った。その結果、多湿な環境であるにも関わらず、利用者の75%以上が空港の温熱環境を快適と感じていた。また、夏季では中間期と比較して気流を感じ、涼しいと感じることでより強い熱的快適性と気持ち良さを誘発する可能性があることを示した。

The objective of this study is to analyze the effect of window opening and closing on users' perception of nature at open-air airports. The method involved a questionnaire survey of the airport users and analysis focused on window operation and the visual and non-visual perceptions of users.

福井市にある対象施設は都市型で狭小地、積層建物におけるZEB 普及にむけた技術展開を目的に都市型コンパクトオフィスにおけるZEB である。 運用状況をBEMSデータを基に分析し、執務者が感じる快適性を確認するためアンケート調査を実施した。 本報では、直近1年間の一次エネルギー消費量と冬期の室内環境評価ついて述べる。

　Ｋ社旧本店ビルでは、竣工後BEMSデータに基づく性能検証を実施している。本報では、冬期における空調の運用実績について述べる。熱源COPは外気温度に依存するが、３月に部分負荷運転に起因する非効率な運転が出現した。日曜日のウォーミングアップ運転は、月曜日の空調の立ち上がり（室温上昇）に寄与した。潜顕分離空調機は、目標とする室内環境を形成でき、大温度差による運転が確認できた。

地球環境負荷低減と知的生産性向上の両立を目指して設立したエネルギー自立型のサスティナブル研究施設に関して継続的にシステム実証に取組んでいる。本報では、BEMSに蓄積された運用データを活用することにより、3年間の建物の年間エネルギー需給の推移、ZEBの達成状況、CO2排出量の評価について報告する。併せて、再生可能エネルギーであるバイオマスガス化発電、太陽光発電、蓄電池の稼働状況についても報告する。

本建物は、100%再生可能エネルギーによるエネルギー自立型施設を目指し、様々なシステムを採用している。既報では、施設の立ち上がり時期にあたる2020年度から2021年度までの再生可能エネルギー熱（地下水熱利用システムならびにバイオマスCHP排熱）の利用状況について報告した。本報では、竣工から3年目の2022年度の上水地下水等の使用水量と再生可能エネルギー熱利用の運用実績を中心に報告する。

本研究では、オフィスにおける個人の熱的快適性評価を把握することを目的として、非定常・不均一な温熱環境が形成されたオフィスにおいて、瞬時的な快不快申告、物理環境、生理量の測定を行った。その結果、執務者が体感する空気温度や人体熱負荷は常に変動しており、その変動幅は個人によって異なることから、一概に執務者が定常状態であると評価することは困難であることが示された。また、プレザントネスの感じ方にも個人差があることが示された。

本研究では、非定常で不均一な温熱環境が形成されたオフィスにおいて、プレザントネスの獲得が執務者の快適性向上に与える影響を調査することを目的とした。物理量と生理量の実測調査、およびリアルタイム快不快感の調査を行い、被験者が執務時間中にプレザントネスを獲得していることを明らかにした。特に、被験者が不快感を抱いた後およびパーソナル空調使用中にプレザントネスを獲得した場合に、温熱環境満足度がより向上する可能性を示した。

近年，スマートシティなどのまちづくりが求められており，これらはAIとIoTなどの先進的技術を活用し，都市や社会における課題解決を図ることで，脱炭素化を加速することを期待したものである。本研究の対象となるSプロジェクトは，用途の異なる5つの建物の施設群である。人にやさしい環境の構築と，建物間でのエネルギーの面的利用などを導入している。このサイトを一つのコミュニティとして、次世代のまちづくりとして求められる環境技術やサービスの実証を行う。

Sプロジェクトのエネルギー供給計画においては，複数棟に分散したエネルギー源を，建物の運用状況に合わせて融通し合うことで，まちに見立てた本施設全体における高効率化を目指している。従来，熱源システムの運用は建物設備監理者の手腕によるところが大きく，効率的な運用を自動化することによる，属人化を避けた建物運用の実現が求められている。本報では，エネルギー供給設備の概要と熱需要予測精度および運転計画システムの事前検証について報告する。

多様な働き方を支えるオフィスが求められるようになってきており，アクティビティベースドワーキングがその計画手法として注目されている。同様の考え方で執務者の環境の好みに合わせた多様な環境を提供することで自己効力感の高い室内環境の提供につながると考えられる。これを実現するためにSプロジェクトにおいて「AI室内環境オペレーター」を導入した。本報では，このシステムの概要と省エネルギー効果試算結果を示す。

近年，ABWが注目されており，働く場所や什器レイアウトが自由になりアンビエント空間範囲も随時可変する傾向にある。このようなオフィス空間において，利用者それぞれの熱的環境好みに応じた個別空調制御が可能となれば，更なる知的生産性向上が期待できる。 そこで，室内環境情報と利用者の熱的環境好みや位置情報を利用した次世代空調システムを開発した。 本報では，本システムの概要・被験者実験による空調性能評価結果について報告する。