建築設備施工現場の作業所と作業者に対して過去3年間のアンケート調査結果をもとに、コロナ禍におけるリスクを考察することを目的とする。本論文では、そのアンケート調査の概要と建築設備施工現場の作業所に対して、新型コロナウイルス感染対策、熱中症対策を中心にアンケート調査結果とその定性的分析を中心に述べる。

、建築設備施工現場で現場作業を行う作業者に対して、熱中症対策、新型コロナウイルス感染対策、ソーシャルディスタンス、両立対策の希望の項目について、令和2(2020)年４月の緊急事態宣言から令和５(2023)年５月に感染症法上、第５類に分類されるまで約３年間のアンケート調査結果とその定性的分析結果の推移を中心に述べる。

本論文では、当学会施工・保全委員会「実用的な取扱説明書作成指針検討小委員会」の成果報告書のうち、その１として、小委員会の活動の状況、成果報告書の内容を示した上で、取扱説明に関連する課題の整理と解決策を中心に、(1)取扱説明書に関連する現行の指針類の調査研究、(2)取扱説明に係る事故・トラブル事例の調査研究、(3)建築設備の取扱説明書の事例の調査研究、(4)建築設備の取扱説明書に係る課題の整理、(5)建築設備の取扱説明書に係る課題の解決策の方向性について述べる。

本論文では、当学会施工・保全委員会「実用的な取扱説明書作成指針検討小委員会」の成果報告書のうち、その２として、課題解決策としての実用的な取扱説明書作成指針案について、(1)総則、(2)安全にご使用いただくために、(3)取扱説明書の概要、(4)使用の手引き、(5)保全の手引き、(6)緊急事態の対応（防災編）を示すとともに、本小委員会のまとめとして、(1)現状の課題の整理、(2)総括を示す。

The research purpose is to evaluate the effect of urban morphology on solar energy potential for buildings in diverse urban environments based on a parametric approach, and verify the forecasting performance for photovoltaics applications of building roofs and facades using the deep learning algorithms.

本報では、2024年1月～4月における運用実績について報告した。該当の期間の敷地全体における2024年のCO₂排出量は、2009年と比較して、50 %の削減であった。また、エネルギー供給量と本館のオフィスエリアのエネルギー消費量の比率は122 %であった。限定的な評価ではあるが、運用実績にて本館のオフィスエリアの『ZEB』を達成していることを示した。また、冬期・中間期における冷熱源システムの最適化計算プログラムの効果を報告した。

本研究では、実大実験室にてファンの吹出方向、風量の組み合わせを変更した6case で実測を行い、局所空調の範囲をファンの風量で制御できることを確認した。また、リバーシブルファンで室内空気を床下に循環させることにより、床冷房の無駄放熱を活用し放熱量を約2倍に増量させることができた。

本実測では温熱環境実測、サーマルマネキン実測などから、暖房時のリバーシブルファンの風量や吹出・吸込方向が温熱環境へ与える影響を評価し、実運転における最適な制御方法を模索することを目的とする。結果から、全ファン吸込時かつ風量30%の運転が、気流感が少なく最も暖房の効果が発揮される運転であることが判明した。

CFD連携PMV制御は、将来の熱負荷予測に基づいたCFD解析を行うことで温熱環境を予測し、PMV値を常に一定に維持する制御システムである。本システムは対流空調と放射空調の２つの空調方式を制御対象としている。冬期に運用した際の温熱環境と制御動作を分析した結果、快適なPMV値の範囲に制御されていることを確認した。なお、放射空調エリアについては制御応答が遅かったため、設定値のチューニングにより完成度を高める予定である。

目的に応じた好適環境を相対的に評価・可視化し「ABW+e」の働き方を促進する“5Cビジュアライザー”を開発した。 5Cビジュアライザーとは温度・湿度等単一物理量をコンター表示するだけでなく、Comfort(快適)、Concentration(集中)、Communication(交流)、Creation(創造)、の4つの生産活動と、Clean(清浄)に対する好適環境を総合評価し、環境の優劣を相対的にビジュアル化し、リアルタイムに各自のPCや執務空間のモニター等に開示させるシステムである。

本研究では、給気露点温度制御の比例制御と最適給水量制御を備えた気化式加湿システムを開発することで、露点温度制御の向上と省エネルギー化を目指した。 前報では模擬実験装置にて事前検証を行い、比例制御による給気露点温度と給水量の制御性に関する結果を報告した。 本報では実施設に導入し、その制御性を検証した。 その結果、給水量は従来比で88％削減された。

現在の建設現場の課題を解決するためには、工事現場の管理者単位の施工管理から組織全体での施工管理に変える必要がある。 そのためには、工事の状況をデジタルデータとして定期的に収集し、いつでもどこでも容易に把握できるように工事状況を可視化することが必要である。本開発では工程管理に着目し、3次元レーザースキャナで点群データを収集し、BIMデータと比較することで設備工事の進捗を把握した。

本プロジェクトでは、建築プロセスの効率化だけでなく、施主へのメリットを検証するため、建物のライフサイクル全体におけるBIM活用を進めている。本報では、建物の維持管理に役立つビルディングインフォメーションモデル（BIM）の作成計画と、計画に沿ってBIMを作成する際の課題について述べる。

山梨県に位置する中小事務所ビルにおけるZEBに向けた省エネ技術の導入概要および設計時エネルギー収支予測を行った。

前報（第1報）では山梨県に位置する中小事務所ビルにおけるZEBに向けた省エネ技術の導入概要および設計時エネルギー収支予測について報告した。本報ではZEBに向けた省エネ技術を導入した中小事務所ビルにおける熱源システムの概要、井水利用による温熱環境評価、各熱源機器の性能評価および熱源システム全体の性能評価を行った。

前報（第１報、第２報）では山梨県に位置する中小事務所ビルにおけるZEBに向けた省エネ技術の導入概要および設計時エネルギー収支予測、熱源システム概要及び実績性能評価を報告した。本報では各季節エネルギー推移及び年間エネルギー収支の実績評価を行った。

宿泊施設の省エネルギー性能の底上げを目的として、汎用的な設備システムで構成された大規模宿泊施設のZEB計画事例を対象に、設計段階の省エネルギー性能とともに、運用段階におけるエネルギー消費量を分析・評価した。その結果、汎用的手法を精緻に積み上げることで、大規模宿泊施設においてもコスト合理性を損なうことなくZEBが実現できることを実証した。

大規模宿泊施設のZEB計画事例における基準階の客室を対象として、開業後1年間の設備運用データを分析・評価した。その結果、運用段階で実効的な省エネルギーを図るためには、ゲスト不在時の設備運用も重要であることが判った。また、水廻りで採用した施工合理化工法(給水・給湯配管のプレハブ化、給水・給湯竪管のユニット化、排水管のプレカット)の工数削減効果を分析・評価したところ、その実績値は、約58%と現場施工の施工合理化に大きく寄与することを実証した。

既報にてウェルネスの向上に寄与する環境を提供するために眺望と温熱・光環境の快適性及び省エネの両立を目的とした研究を行う旨、言及した。その後の連報にて研究対象建物に実装するエアフローウィンドウの熱・光性能基本検証実験、被験者実験における心理量及び生理量の比較分析、モーショントラッキングデータと室内快適性及び知的生産性との分析を報告した。本報では研究対象となる超高層建物の計画コンセプトから熱源、空調設備等の設備計画を詳細に報告する。

本報では、前報で示した眺望を考慮したエアフローウィンドウ及びブラインド制御に関する熱・光基本性能検証実験について報告する。それに加え、エアフローウィンドウ排気風量とブラインド制御の違いによるエアフローウィンドウ周りの熱・光環境を明らかにする。また、ペリメータ領域における快適性と省エネ性を両立するエアフローウィンドウ排気風量、並びにブラインド制御の運用に向けた、各制御における閾値の検討も視野に入れた分析を行う。

建設予定の大規模超高層オフィスビルに導入予定のエアフローウィンドウ，自動制御ブラインド，モーションカメラ等を用いた空調照明制御システム等を搭載したモックアップ実験室で，延べ198人を対象とした被験者実験を行った。その結果，健康・知的生産性に影響する特徴量として，主観作業効率，ストレス，自覚症状申告数が選定された。機械学習による分析の結果，主観作業効率に対して人体生理指標，温熱感に続いて，昼光導入に関する窓の影響が大きいことがわかった。

本研究では2つのカメラで取得したAI処理を用いて、被験者実験中に取得した動画データを被写体の推定骨格座標や顔面筋の運動等に変換し、「身体特徴量」として成形する。これらと温熱感申告との分析を行い、関係性を分析する。また、身体特徴量を使用して温熱感申告を推定する機械学習モデルを構築、検証を行う。

既報では、熱源・熱搬送システムの竣工後初年度の運用実績について報告した。本報では、検証結果をふまえ、チューニング・運用改善後の2年目の運用実績について報告する。

本報では、運用1年目における性能検証結果に基づいて、採用システムに対して更なる省エネ性能向上を目的に行った設定値等の見直しによる運用２年目の性能検証結果いついて報告する。 また、消臭効果も期待される電解微酸性次亜塩素酸水を便所排気に噴霧することで便所排気を無臭化し、全熱交換器での全量熱回収を行う全量循環型換気システムを採用しているが、本システムが室内環境へ与える影響について実運用時における検証を実施した内容について報告する。

本研究では、都市型中規模オフィスビルの運用2年目の実績について報告する。水量・電力量・一次エネルギー消費量について、中央監視設備のデータを分析する。水量について、上水使用量が増えていた。熱源への散水量が増えたことが要因である。電力使用量は昨年よりも削減できた。一次エネルギー消費量より、ZEBReadyの達成を確認した。これからの改善でさらに省エネルギーを目指す。

ＺＥＢ及びウェルネスオフィスを意図して計画された建物の竣工後２年目について、利用者の建物環境に対する快適性や使用感に関するアンケートを実施し、竣工時のハネムーン効果を排除した状況における利用状況を調査した。また、１年目で顕在化していた課題について改善策の効果についても検証し、温熱環境や光環境において概ね良好な結果を確認することができた。

2050年カーボンニュートラルの実現に向けたZEBへの取り組み。 執務者の生産性向上に向けたウェルネスオフィスの構築。 激甚化する自然災害に備えたレジリエンス性能。 本報では、こうした社会課題に対応した次世代のオフィスビルとして建設した 中規模ZEBの建築概要と空調/衛生設備について紹介する。

　BEMSデータを活用して建物の年間供給／消費エネルギーや再生可能エネルギーとして導入したバイオマス発電や太陽光発電の運転状況、ZEBの達成状況やCO2排出量の評価を行った。さらに、蓄電池の運用状況の評価について報告した。

本建物は、再生可能エネルギーによるエネルギー自立を目指し計画された研究施設である。既報では、導入した地下水熱利用システムの2020年度～2022年度までの水使用量と地下水の熱利用状況について報告した。本報では、2023年度の地下水熱利用システムの運用実績に加え、当該研究施設の立地条件等のリソースを有効活用しながらよりサスティナブルな施設に改善させていくための新たな視点として水資源の有効活用に着目し、ZWB（Net-Zero Water Building）評価方法に基づいて試算を行ったので報告する。

本報では冬期の室内環境改善と更なる省エネを目指し、余剰となっていたバイオマスCHPの排温水を適正な温度で2次側のパーソナル空調機や放射パネル等で活用できるようにシステム改良した。また、個人で操作するパーソナル空調機を中央監視から一括で制御できる仕組みに改良し、パーソナル空調機でアンビエント環境を整えることで室内環境を改善しながら外調機の立ち上がり負荷を軽減できた事例について紹介する。

本報では、冬期における暖房立上り負荷の削減を目指し、DCFCUや放射パネルの稼働や送水温度などをパラメータとした実証試験を行い、室内環境や快適性、消費電力量を分析した結果を報告する。

環境選択性を持つオフィス（Aオフィス）と均一な環境を目指すオフィス（Bオフィス）との熱的快適性の違いについて明らかにすることを目的として、夏季と冬季に実測調査を行った。Aオフィスでは、夏季に約7割の執務者がパーソナル空調を利用していた。また、Bオフィスにおいて均一定点でのPMVと暖かさ・涼しさの感じ方には環境選択性との相関は認められず、個々の執務者の温熱環境とその瞬間的な心理量に着目する必要性が示唆された。

均一な環境を目指すオフィスと環境選択性を持つオフィスとの熱的快適性の違いについて明らかにすることを目的として、夏季と冬季に実測調査を行った。その結果、夏季において均一な環境を目指すオフィスでは、執務中に瞬間的な不快を感じないことが重要であった。一方、環境選択性を持つオフィスでは、不快後にプレザントネスを発生させることが温熱環境満足度向上に繋がることが示された。また、冬季オフィスにおいては、プレザントネスが発生は確認されなかった。

Plan and Verification of Urban Government Office for ZEB （Part 1）Outline of Plans and Prediction of Effects of Various Energy Saving Technologies

本報では、第1報で報告したZEB実現に関する省エネ技術のうち、外装計画に関する設計段階でのコンピューテーショナル技術、シミュレーションを用いた検討と性能の検証を述べる。外壁における環境制御パネルについて、ランドマークとしてのデザインだけでなく、日射制御性能、周囲からの視線制御、眺望・明るさ感の確保等、多角的に外装性能について評価・検討した。

本報では東京に位置する庁舎建築の外皮性能向上手法と外気導入制御導入による冷暖房負荷削減効果を検証するためのパラメータスタディを実施した。その結果より各省エネ技術の単独･複合導入効果を把握した。 今後は建物運用状況を分析し、運用改善の提案につながる検討を実施する予定である。

既存建築物の省エネ化を図る上で、省エネ改修が有効な手段として挙げられる。したがって改修の普及を目的とした、改修効果検証に向けたエネルギー消費量や室内温熱環境の実態把握が重要であるが、個別式空調のエネルギー消費量や詳細な温熱環境は中央監視室で計測されていない場合が多く、実態把握は困難である。そこで本報では、改修が計画されている庁舎において、個別式空調機器の電流値、上下温度等を実測しエネルギー消費量と温熱環境の実態把握を行った。

本研究では、Nearly ZEBを取得した庁舎の設備計画及び、竣工後のエネルギー使用量の実測及びその後のチューニングを目的とした検証を行う。本報では建物・設備概要と設計時のエネルギー消費性能について報告する。

本研究では、ZEB Readyを取得した庁舎の設備計画及び、竣工後のエネルギー使用量の実測及びその後のチューニングを目的とした検証を行う。本報では建物・設備概要と設計時のエネルギー消費性能について報告する。

放射・対流併用空調システムを導入したテナントオフィスビルにおいての研究である。本報では比較検証に必要な基礎データの蓄積を目的として、当該テナントオフィスビルに入居予定の執務者が勤務する従来テナントオフィスビルの温熱環境の調査を行った。調査結果から、現執務環境の課題について報告する。また、知的生産性・コミュニケーションの促進を図る効果的な働き方やレイアウトを入居前に模索するために、移転前オフィスで実施した取組み内容について概説する。

ABW型オフィス運用に向け、移転前オフィスを対象に、空調の運用状況や室内温度などの物理的状況の確認とともに、執務環境に関するアンケート調査を実施した。その結果、音環境に対する満足度の向上が、仕事への集中力の向上、知的生産性の向上に寄与する可能性があることが確認された。

オフィスレイアウト・働き方の変化がコミュニケーション量及び空間環境満足度に与える影響について調査した。コミュニケーション量の測定には定点カメラを用いて行い、空間環境満足度はアンケート用いた調査した。調査結果より、レイアウト・働き方の変化がコミュニケーション量と空間環境満足度に影響を　与えることを確認した。

福井市にある対象施設は都市型で狭小地、積層建物におけるZEB 普及にむけた技術展開を目的に都市型コンパクトオフィスにおけるZEB である。 エネルギーに関わる運用状況についてBEMSデータを基に分析している。 本報では、直近1年間の一次エネルギー消費量と年間の負荷特性、熱源のCOPと外気温度の相関や部分負荷特性、高効率の取り組み結果を述べる。

地域熱供給(DHC)システムは、エネルギープラントより熱供給を行うため、熱源機の効率的な運用が可能であるが、熱搬送エネルギーの増大が課題としてあげられる。そこで、複数の建物で構成されるイノベーション施設では、分散設置された熱エネルギー供給設備を熱融通配管で接続し、街区全体で熱源設備の熱製造効率を最適化するシステムを構築した。本研究では、システムの概要を説明するとともに、運転計画システムのケーススタディの結果を示す。

本研究は，複数の建物に分散したこれらの装置を CEMS によりコントロールし，熱・電気・水素設備の最適な運用を目指すものである。そのためには，熱・電気・水素設備のすべてを対象とした計算モデルを構築し，これらを組み合わせた制御方法を検討していく必要がある。本報では，対象街区での複雑なエネルギー供給システムを再現しうるシミュレーションモデル構築の初期段階として，熱融通に関連する部分のモデル化と熱源システムの検証を示す。

多様な働き方を支えるオフィスが求められるようになってきており，アクティビティベースドワーキングがその計画手法として注目されている。同様の考え方で執務者の環境の好みに合わせた多様な環境を提供することで自己効力感の高い室内環境の提供につながると考えられる。これを実現するためにSプロジェクトにおいて「AI室内環境オペレーター」を導入した。本報では，このシステムの最適設定値配置計画の検証結果について報告する。

筆者らは利用者それぞれの熱的環境好みに応じた個別空調制御が可能とする「温冷感要求追従型床吹出空調システム」を開発し，Sプロジェクトに適用した。既報において，概要と環境試験室における基礎実験について報告した。そこで本報では，本システムの送風性能及び暖房性能検証測定、暖房環境下での温熱環境測定結果について報告する。

近年のオフィスでの働き方としてABWが注目されており，働く場所や什器レイアウトが自由になりアンビエント空間範囲も随時変化する傾向にある。このようなオフィス空間において，利用者それぞれのパーソナル環境を好みに応じて微調整が可能とする装置として，環境家具実装機の製作を行い，送風機能の気流測定およびサーマルマネキンによる評価を実施した。今後は実際のオフィスで実装機を使用し，利用者のアンケート評価及び機能の改善等を実施する予定である。

近年のオフィス形態は,ABWなどによりワークスタイルの多様化が進み,働き方は,決められた受動的スタイルから自由に働きかける能動的スタイルへと変化している。この変化に伴い, 執務者好みの温冷感に対応できる環境微調整装置が注目されており,本報では能動的ワークスタイルをサポートする環境家具の足温機能の性能評価を行い, 足温機能の加熱性能と快適性向上効果の確認を目的として,足温機能の性能評価検証の結果を報告する。

関西オフィスは、2023年にリニューアルZEB化され、建築物省エネルギー性能表示制度においてZEB Readyを取得している。本報では、運用開始の2023年6月から2024年4月までのエネルギー消費量の実績値と、実績値が未取得の2024年5月が設計値と同値となったものと想定した場合のエネルギー収支を算定し、ZEBの達成状況を報告する。また、夏期・中間期・冬期の一次エネルギー消費量の分析を行うとともに、太陽光発電設備による創エネルギーの実績値についても報告する。