近年, 低温性大腸菌群細菌の新しい分類が確立されたので, これにより山岳地土壌の大腸菌群フローラを再検討した. 10月から12月にわたり東京都西部の三頭山を中心に3回の土壌採集を行い, 59試料を得た. デソキシコレート寒天培地に30°で培養し大腸菌群を測定し, 菌種を同定した. 土壌1g中の大腸菌群数は10～10³程度であった. 大腸菌群182株を分離したが, その61%が低温性菌の Rahnella aquatilisで, これについで Citrobacter freundii が17.6%, Escherichia coli が5.5%みろれ, Serratia fonticola, Klebsiella pneumoniae, Enterobacter cloacae, Enterobacter aerogenes などがきわめて少数分離された. R. aquatilis 分離菌株のほとんどが37°で増殖せず, 温血動物の腸管とは無関係と考えられる.

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酸性条件下における腸炎ビブリオの生存に及ぼす有機酸, 食塩の影響を検討した. 塩酸添加によりpHを5.0または5.5に調整した0.5%塩化ナトリウム培地 (ペプトン, 2%) では, 37°, 1時間培養後も菌はほとんど死滅しなかった. しかるに, 0.1M酢酸, 乳酸またはコハク酸の各ナトリウム塩添加により, 同条件下で菌は急速に死滅したが, クエン酸, リンゴ酸, 酒石酸, シュウ酸の各ナトリウム塩にはその作用はなかった. 酢酸塩, 乳酸塩の殺菌作用は3%塩化ナトリウム下で減少した. 神奈川現象陽性株と陰性株, 及びVibrio alginolyticus について上記有機酸塩と食塩濃度の影響を調べたところ, すべての菌にほぼ同じ挙動がみられ, 病原性と酢酸, 乳酸感受性との間の相関性は認められなかった.

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鶏組織中のモネンシンの定量法を検討した. 試料からモネンシンを0.5%メタリン酸-メタノール (1:1) 混液で抽出後, さらに抽出液をクロロホルムで再抽出し, 9-アンスリルジアゾメタン (ADAM) と反応させてモネンシンのADAM誘導体を生成させ, Sep-pak シリカカートリッジを用いてクリーンアップ後, 蛍光検出器を用いた高速液体クロマトグラフィーで定量した. 本法を用いた鶏肉の回収率は平均で82.1%, 鶏肝臓では67.8%であり, 検出限界は0.01ppmであった.

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環境汚染物質監視システムのために, アセトニトリル抽出,フロリジルドライカラム及びシリカゲルカラムを組合せた分析法を考案した. この方法を用いて, ムラサキイガイ及びボラ中の汚染物質を多種類の分析機器により解析した. その結果, 捕獲海域の汚染の差を半定量的に比較することができ, ボラよりもムラサキイガイの方が, 指標生物としてより適切であることが明らかとなった. 本法は, 極性の異なる多成分の環境汚染物質を検出することが可能で, 既知・未知の汚染物質監視システム確立のための基礎を与えるものと考えられた.

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キャンデーに用いられたアロエ素材の判別をキダチアロエの生物活性成分を指標にTLC-デンシトメトリーにより検討した. 粉砕したキャンデーを水抽出した後C₁₈カートリッジで前処理し試験溶液を得る. これをシリカゲルプレートで薄層クロマトグラフィーした後UV検出器付デンシトメーターで測定する. 市販キャンデーに用いられたアロエ素材は2つのパターンに分類され, それらはキダチアロエ及びアロエ末 (局方) (又はアロイン) と推定された.

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緑青の主成分とされる塩基性炭酸銅の急性及び慢性経口毒性試験をSlc: Wistarラットを用いて行った. 急性毒性試験で, LD₅₀値は雄: 1350mg/kg, 雌: 1495mg/kgであった. 慢性試験では0, 70, 220, 670及び2000ppm塩基性炭酸銅添加固型飼料を12か月間投与した. 2000ppm群で体重増加抑制 (雄, 雌), 血清GOT,GPT, LDHの上昇が実験期間を通して観察された. 組織学的には, 雌雄2000ppm群で肝臓の単細胞壊死の発現数が有意に増加した. 以上, 塩基性炭酸銅の2000ppmはラットに肝臓障害を起こすものと結論された.

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緑青の主成分である塩基性炭酸銅を,70, 220, 670, 2000ppmの濃度に添加した飼料でラットを長期飼育し, 1, 3, 6, 12か月後に殺し, 血液, 肝臓, 腎臓, 脾臓中の銅, 鉄, 亜鉛濃度を原子吸光装置で定量した. 血液中の銅, 鉄, 亜鉛濃度は2000ppm, 12か月投与でも有意な変動は認められなかった. 肝臓中の銅濃度は670, 2000ppm投与群で1か月後から顕著に増加した. その傾向は雌より雄の方が顕著であった. 腎臓中の銅濃度は 670, 2000ppm投与群で有意に増加したが, 鉄濃度は逆に減少した. 結論として, 220ppm濃度以下の投与群では血液及び器官中の重金属濃度に対してほとんど影響がみられなかった.

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緑青(塩基性炭酸銅) を0, 70, 220, 670, 2000ppm, それぞれ飼料中に混ぜ, 3, 6, 12か月間飼育したラットの骨髄及び末梢血液中のヘム生合成系諸酵素活性を測定した. その結果, 雄の12か月間, 670及び2000ppmを投与した群で明らかにヘム合成系の酵素障害が確認され, その程度は2,000ppm投与群でより強いことがわかった. しかしながら, 雌においてはほとんど影響がなく, 性差があることがわかった.

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食品をpH 8.5で透析して得た試験溶液を分離用イオン交換カラムに流し, 遊離型EDTA (EDTA-2Na) と金属キレート型EDTA (EDTA-metals) を分離した. 両EDTAをそれぞれEDTA-Cuに変換して高速液体クロマトグラフィーで定量し, 後者はEDTA-Caとして算出した. ただし, EDTA-Feのみは遊離型EDTAと同一挙動を示したので, 高速液体クロマトグラム上で分別定量した. 各種食品にEDTA-Ca 250ppm添加したときの回収率は92.4%以上であった. EDTA-2Naは大部分が金属キレート型EDTAとして回収されたが, 遊離型との合計は91.2%以上であった.

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下痢性貝毒の検査法であるマウス致死試験法に代る方法として, テトラヒメナの50%酸性ホスファターゼ活性阻害値 (50% acid phosphatase activity inhibitory concentration, APIC₅₀) 測定による方法を確立した. 毒化ホタテ貝中腸腺から毒素を抽出し, ケイ酸カラムにより部分精製した貝毒を培地に加え, テトラヒメナを接種し, 28°24時間培養後, 酸性ホスファターゼ活性を測定した. そのAPIC₅₀と50%細胞増殖阻害値 (50% growth inhibitory concentration, GIC₅₀) は, 1マウスユニット (MU/g検体) と一致した. 定性的には, GIC₅₀以上を示す毒量があれば, 培養液を肉眼的に観察し判定できる. 検体数が少ないときは, GIC₅₀で, 検体数が多いときは, APIC₅₀で精度よく定量できる.

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食用赤色3号 (R3) の中間体レゾルシン, 反応副生成物2,4,6-tri-, 2,4-di-iodoresorcinol, 2-(2′,4′-dihydroxybenzoyl)benzoic acid (2′,4′-diOHBBA) は薄層クロマトグラフィー/デンシトメトリーによって分離定量でき, 検出感度も高く, 定量法として有効である. R3中の上記物質は10%塩酸-エタノール-水 (1:1:1) 混液で抽出後, 上記方法で分析できるが, 2,4,6-triiodoresorcinol の回収が悪く, この原因はdi-及び mono-iodoresorcinol に分解するためと判明した. 2′,4′-diOHBBA とヨウ素との反応では主に2種の iodo-2′,4′-diOHBBA を生成した. R3の主な市販製品5社, 10試料について分析したところ, いずれの試料からも上記物質は検出されなかった.

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発ガン性マイコトキシンであるオクラトキシン (Oct. A) と牛血清アルブミン (BSA) の結合性は蛍光スペクトルや薄層クロマトグラフィーで観察され, クロロホルムによる抽出率からpH 4.0～6.0において強く, 主たる結合様式はイオン結合によることが推定された. pH 7.4における結合部位数n=2.38±0.7. 親和定数K=7.67±0.37(×10⁵/M) であった. この結合性は塩のイオン強度の増加やメタノールの添加によって弱められた. タンパク食品であるかつお節において, A. O. A. C. 法の最初のクロロホルム抽出操作では29%の低抽出率を示したが, 2M食塩の添加及びリン酸の増量添加で液性をより酸性 (pH 1.6) にしたところ85%の抽出率を得ることができた.

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肝蛭駆除剤 bromphenophos のウシ乳汁中主排泄物である脱リン酸 bromophenophos をトリメチルシリル化後, ECD-GCにより定量する方法を確立した. 検量線は良好な直線性を示し, その検出限界は5ng/ml, 回収率は100.1±1.18%であった. bromophenophos 投与 (12mg/kg) 牛のウシ乳汁中脱リン酸 bromophenophos は投与後24～48時間で最高濃度 (0.12～0.18ppm) となり, その後6例中4例が72時間, 2例が84時間で乳汁中から消失した.

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食品汚染物質をDCCで分画する場合の分画方法についての検討を行った. 溶出プロフィールは固定相, 移動相での分配係数Kによって決定されるため, 分画の位置とサイズは次式であらわせる. mσ分離の場合には, V_R=KV_S+d/2, F_i=m(V_M+Vi)/√n+d, F_i+1=(F_i-d)(2√n+m)/(2√n-m)+d. ここで, V_Rはリテンションボリューム, V_Sは固定相容量, dはインジェクションボリューム, F_iはi番目の分画のサイズ, V_iはその分画の中心, V_Mは移動相容量, nは理論段数, mは整数である.

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The residues of organochlorine compounds in yearly pooled human milk samples, which had been collected in the Tokyo Metropolitan area in 1979-1983, were evaluated by capillary gas chromatography using an electron capture detector (ECD/GC) and gas chromatography/mass spectrometry with packed columns.
The concentrations of these compounds determined by selected ion monitoring (SIM) were identical to those determined by capillary ECD/GC.
The concentrations on a whole milk basis (fat basis) by SIM were as follows: α-HCH, 0.10-0.31ppb (6-9ppb); β-HCH, 14.9-39.2ppb (837-1140ppb); γ-HCH, 0.10-0.16ppb (3-7ppb); o, p′-DDE, 0.06-0.11ppb (3ppb); p, p′-DDE, 18.2-56.4ppb (1020-1630ppb); o, p′-DDT, 0.11-0.41ppb (6-12ppb); p, p′-DDT, 2.22-7.86ppb (125-228ppb); p, p′-DDD, 0.03-0.10ppb (2-3ppb); HCB, 1.30-3.03ppb (73-93ppb), S-421 (a synergist for pyrethroid insecticides), 0.24-0.80ppb (10-23ppb); dieldrin, 0.36-1.55ppb (20-45ppb). However, no residues of δ-HCH and o, p′-DDD were detected (<0.01ppb on a whole milk basis). In addition, residues of chlordane-related compounds on a whole milk basis (fat basis) were determined to be as follows by SIM: oxychlordane, 0.36-0.60ppb (16-20ppb); heptachlor epoxide, 0.39-1.12ppb (22-33ppb); trans-nonachlor, 0.80-0.91ppb (24-45ppb); cis-nonachlor 0.13-0.16ppb (4-7ppb); trans-chlordane, 0.01-0.02ppb (1ppb); cis-chlordane, 0.02-0.03ppb (1ppb); compound 2 (dihydroheptachlor isomer), 0.03-0.04ppb (1-2ppb); compound 5 (chlordane isomer), 0.02-0.03ppb (1-2ppb); compound 6 (nonachlor isomer) 0.14-0.17ppb (5-8ppb).

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1. ガスクロマトグラフィーによって市販清涼飲料及び果実加工品中のエタノール含有量を測定した結果, 試料によって含有量にかなりの幅がみられた. しかし, 容器の違いによる含有量の差違はみられなかった. これら試料中のエタノールの存在理由については明らかではないが, 一部の試料ではエッセンス由来と推定されるものもみられた.
2. 食品中のエタノール含有量については従来の報告にもみられるように多くの食品中に存在することが知られているが, 今回の測定結果からこれら以外の清涼飲料あるいは果実加工品中にも存在することがわかった.

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