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伊藤 武, 甲斐 明美
1997 年 38 巻 5 号 p.
275-285
発行日: 1997/10/05
公開日: 2009/12/11
ジャーナル
フリー
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桑原 克義, 松本 比佐志, 村上 保行, 堀 伸二郎
1997 年 38 巻 5 号 p.
286-295_1
発行日: 1997/10/05
公開日: 2009/12/11
ジャーナル
フリー
厚生省国民栄養調査成績 (近畿1) に基づいて, 毎年約115種類の食品を小売店より購入し, これらを13群に分別し, 各食品ごとに調理後, 各群をまとめてホモジナイズした. これを処理し, GC-ECD (GC/MS) 分析した (定量限界: PCB: 0.1ppb, 有機塩素系農薬: 0.02ppb). 目的化合物は, 魚介類, 肉類, 乳製品群に多く検出された. 全群の値を合計し1日摂取量とした. PCB (4.31μg), DDTs (4.77μg), γ-HCH (0.84μg), chlordanes (1.51μg), HCE (0.17μg), dieldrin (0.49μg) の各調査年度の摂取量 (最大値) は, いずれも成人の1日摂取許容量 (厚生省, FAO/WHO) 以下であった. 経年変化では, おおむね, 前期に比べ後期10年では減少したが, 低いレベルでの汚染が継続していることが示唆された.
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石綿 肇, 西島 基弘, 深澤 喜延, 伊藤 誉志男, 山田 隆
1997 年 38 巻 5 号 p.
296-306_1
発行日: 1997/10/05
公開日: 2009/12/11
ジャーナル
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1994年度の全国の行政検査の結果を基に食品添加物として指定されている防かび剤 (ジフェニル, イマザリル, オルトフェニルフェノール, チアベンダゾール) の使用実態と推定摂取量を求めた. 全検査件数は6,633検体であった. かんきつ類中の濃度は, 使用基準の各々0.3%, 12.2%, 3.9%, 9.5%であった. バナナ (全果) 中のイマザリルは0.2%, チアベンダゾールは全果中0.2%, 果肉中0.5%であった. 1日摂取量は, すべてのかんきつ類が皮ごと喫食されたとして, 上記の防かび剤の順に, 2.64, 8.77, 14.1, 34.5μg/人で, ADIの0.7%以下であった. 摂取量に対する加工食品 (マーマレード, ジャム) の寄与率はジフェニルの24.6%以外は2.1%以下であった. 不検出試料中の濃度を検出限界値と仮定したときの摂取量はADIの0.8%であった.
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河村 葉子, 渡辺 一成, 左山 佳代, 武田 由比子, 山田 隆
1997 年 38 巻 5 号 p.
307-318_1
発行日: 1997/10/05
公開日: 2009/12/11
ジャーナル
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ポリエチレン製品中の酸化防止剤21種類, 紫外線吸収剤9種類, 滑剤20種類及び可塑剤3種類の合計53種類の添加剤について, GC/MSによる一斉分析法を検討した. 無極性のヒューズドシリカ又はステンレスキャピラリーカラム長さ5mを用い, 50℃から300℃までの昇温分析を行った. また, できるだけ特異性の高いフラグメントイオンを用いることにより, ほぼすべての添加剤の分別定量が可能となった. 回収率はDSTDP及び hexacosane を除き, 200μg/g 添加で70.0~123.3%, 1,000μg/g添加で72.4~127.0%と良好であった. また定量限界は50~500μg/gであった. 更に, 市販のポリエチレン製品中の添加剤の残存について調査を行った.
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日高 千恵, 村井 勇一, 藤本 喬
1997 年 38 巻 5 号 p.
319-322_1
発行日: 1997/10/05
公開日: 2009/12/11
ジャーナル
フリー
市販豆腐中のジメチルポリシロキサンの分析法として, FTIRによる定性・定量法を検討した. 試料のエーテル抽出物を活性炭・アルミナ・セライト混合カラムに負荷し, エーテル50mLで溶出したものを濃縮し, FTIRで測定した. 本法の回収率は94~98%であり, 検出下限は0.2μg/gであった. 本法を市販豆腐に含まれるジメチルポリシロキサンの測定に応用したところ, 129件中67件の豆腐から0.32~73.7ppmの範囲でジメチルポリシロキサンを検出した. また, 一般的な豆腐の製法に従って調製した大豆汁にジメチルポリシロキサンを添加して, 実験室で豆腐を試作したところ, 30~50%のジメチルポリシロキサンが豆乳に移行することが分かった.
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田中 康夫, 細井 志郎, 清水 亮子, 桐ヶ谷 忠司, 笹尾 忠由, 水野 惇雄, 河村 太郎, 中澤 裕之
1997 年 38 巻 5 号 p.
323-328_1
発行日: 1997/10/05
公開日: 2009/12/11
ジャーナル
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薬品臭トマトの原因物質を究明するたあにトマト及びその栽培土壌を採取してGC-FPD及びGC/MSにより検討した. いずれの試料からもトルクロホスメチル (以下: TLCM) 及びTLCMの分解生成物の2,6-ジクロロ-
p-クレゾール (以下: 2,6-DCPC) を検出した. その値は, 土壌でTLCMが0.02~2.2μg/g, 2,6-DCPCが0.03~0.15μg/g, トマトでTLCMが0.01~0.02μg/g, 2,6-DCPCが0.01~0.02μg/gであった. この2,6-DCPCは2,4-ジクロロフェノールと同様のフェノール臭を呈し, トマトの薬品臭の原因物質は2,6-DCPCであると推測された.
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堀江 正一, 斉藤 貢一, 星野 庸二, 寺田 久屋, 中澤 裕之
1997 年 38 巻 5 号 p.
329-334_1
発行日: 1997/10/05
公開日: 2009/12/11
ジャーナル
フリー
畜水産食品中に残留するニューキノロン剤エンロフロキサシン (ERFX) 及び主代謝物シプロフロキサシン (CPFX) のHPLCによる同時分析法を検討した. HPLC分離カラムには高純度シリカゲルを基材としたODSカラム, クリーンアップにはポリマーゲル充てんカートリッジを用いた. 両薬物が両性化合物であることから, 移動相は酸性条件とし, イオンペアー剤として1mmol/Lのラウリル硫酸ナトリウム (SDS) を加えて適切な保持と相互分離を得た. 本法による添加回収率 (0.2ppm) は80%以上, 標準偏差は5以内, 検出限界は0.005μg/gであった. 本法を用いて市販養殖魚など80検体を分析した結果, 養殖魚2検体からERFX及びCPFXが検出された.
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安田 和男, 横山 敬子, 牛山 博文, 小川 仁志, 川合 由華
1997 年 38 巻 5 号 p.
335-340_1
発行日: 1997/10/05
公開日: 2009/12/11
ジャーナル
フリー
アロエを素材とする健康食品5種15試料について, アロエの成分であるバルバロインの含有量及び飲料製品中での安定性, 乾燥葉製品及びティーバッグ製品における熱湯浸出による挙動を調査した. バルバロイン含有量は粒状製品で2.9~5.2mg/g, 粉末製品で5.0mg/g及び乾燥葉製品で3.7及び4.2mg/gと高い値が得られた. 飲料製品中のバルバロインは, 酸性状態でも冷暗所での1か月放置で50%以下に減少した. 乾燥葉製品を熱湯で浸出した場合, 製品中のバルバロインの多くは熱湯中へ溶出した. 製品中のバルバロイン含有量を局方アロエの服用量と比較したところ, バルバロインを多く含む製品では摂取目安量の2~3倍量を摂取すると, 下剤的作用を現す可能性があることが分かった.
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広門 雅子, 平田 恵子, 植松 洋子, 貞升 有紀, 伊藤 弘一, 鈴木 助治
1997 年 38 巻 5 号 p.
341-346_1
発行日: 1997/10/05
公開日: 2009/12/11
ジャーナル
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食品製造用の細菌及びカビ由来α-アミラーゼの活性測定について日本薬局方, 国税庁方, JECFA規格, FCC規格などの方法を比較検討し, ルーチン検査に適用可能な統一的なものとして, 基質に1%溶性デンプン溶液を用い, pHは5.7, 温度は40℃の条件でα-アミラーゼを反応させ, 6~14分の間でヨウ素デンプン反応の呈色が青から赤に変色した時点の吸光度を620nmで測定する方法を考案した. 本法を用いて, 細菌由来8種, カビ由来3種の市販製品の酵素活性を測定した結果, 活性値は細菌由来が790~83,500U/g, カビ由来が8,800~17,700U/gであった. 全試料について4~5回測定を行ったときの変動係数は, 2.5~6.5%で良好な精度が得られた. また本法における試料当たりの定量限界は50U/gであった.
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岩崎 ゆかり, 原崎 孝子, 鶴 淳嗣, 久野 伯英, 池田 嘉宏
1997 年 38 巻 5 号 p.
347-350_1
発行日: 1997/10/05
公開日: 2009/12/11
ジャーナル
フリー
固相ミクロファイバー抽出法 (SPME法) を用い, 野菜中のDCIPの分析を検討した. 試料のヘッドスペースからDCIPを固相ミクロファイバーに抽出し, GC/MSで測定した. 固相ミクロファイバーの抽出時間, 温度, 脱離時間について検討した結果, 変動係数は, 0.2, 1μg/gの濃度で7.4, 7.5%であり, 検量線は, 0.01~2μg/gの範囲で良好な直線性を示した. トマト, なす, 玉ねぎ, ほうれん草に0.02, 0.1μg/gを添加したところ, 回収率は, 88~110%で, 変動係数は, 2.0~7.8%であった.
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小林 麻紀, 永山 敏廣, 橋本 常生, 羽石 奈穂子, 伊藤 正子, 田村 康宏, 友松 俊夫
1997 年 38 巻 5 号 p.
351-357_1
発行日: 1997/10/05
公開日: 2009/12/11
ジャーナル
フリー
紫外部吸収検出HPLCを用い, メタベンズチアズロンの分析法について検討した. 農産物中のメタベンズチアズロンはアセトンで抽出し,
n-ヘキサンに転溶した.
n-ヘキサンを減圧留去後, Bond Elut
® PSAカートリッジに負荷し, アセトン-
n-ヘキサン混液で精製した. メタベンズチアズロンは, 紫外部吸収検出器 (測定波長275nm) を装着した高速液体クロマトグラフにより, 簡便に精度良く測定できた. 種々の農産物にメタベンズチアズロンを0.10ppm添加したときの回収率は93~104%, また, 検出限界は0.005ppmであった.
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柿本 幸子, 尾花 裕孝, 起橋 雅浩, 堀 伸二郎
1997 年 38 巻 5 号 p.
358-362_1
発行日: 1997/10/05
公開日: 2009/12/11
ジャーナル
フリー
加熱加圧した溶媒により抽出する高速溶媒抽出法 (Accelerated Solvent Extraction: ASE) を用いた4種防かび・殺菌剤の迅速分析法を試みた. チアベンダゾール (TBZ), オルトフェニルフェノール, ビテルタノール, ジフェニルは, 100℃, 2000psiに加熱加圧したメタノールにより20分以下で抽出された. オレンジ及びバナナを用いた防かび・殺菌剤の添加回収率は, 約90~110%であり, RSDもジフェニルを除けば10%以下であった. 本法を用いて加工食品など114検体について4種薬剤の残留状況について調査した. その結果, TBZがりんごとじゃがいもの乾燥加工食品から0.23~0.73ppm検出され, 果物ジュース, 梨の缶詰からも量的には少ないがTBZが検出された.
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秋山 由美, 吉岡 直樹, 三橋 隆夫, 武田 信幸, 辻 正彦
1997 年 38 巻 5 号 p.
363-371_1
発行日: 1997/10/05
公開日: 2009/12/11
ジャーナル
フリー
加熱加圧した溶媒により抽出する高速溶媒抽出法 (Accelerated Solvent Extraction: ASE) を用いた4種防かび・殺菌剤の迅速分析法を試みた. チアベンダゾール (TBZ), オルトフェニルフェノール, ビテルタノール, ジフェニルは, 100℃, 2000psiに加熱加圧したメタノールにより20分以下で抽出された. オレンジ及びバナナを用いた防かび・殺菌剤の添加回収率は, 約90~110%であり, RSDもジフェニルを除けば10%以下であった. 本法を用いて加工食品など114検体について4種薬剤の残留状況にっいて調査した. その結果, TBZがりんごとじゃがいもの乾燥加工食品から0.23~0.73ppm検出され, 果物ジュース, 梨の缶詰からも量的には少ないがTBZが検出された.
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桑原 克義, 松本 比佐志, 村上 保行, 今井田 雅示, 堀 伸二郎
1997 年 38 巻 5 号 p.
372-380_1
発行日: 1997/10/05
公開日: 2009/12/11
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フリー
厚生省国民栄養調査成績 (近畿1) に基づいて, 毎年約115種類の食品を小売店より購入し, これらを13群に分別し, 各食品ごとに調理後, 各群ごとにホモジナイズした. 各群について, 抽出, 脱脂, カラムクリーンアップ操作の後, GC-FPD, FTD, MS分析し, 有機リン系農薬 (調査開始期は8種~1995年は29種) の1日摂取量を明らかにした. その結果, 有機リン系農薬は, 小麦などの穀類や野菜・果実類の群に多く検出された. 13群全群の値を合計し, 1日摂取量とした. クロルピリホスメチル, ダイアジノン, フェニトロチオン, マラチオンなどの各調査年度の1日摂取量は, いずれも成人の1日摂取許容量 (ADI) (FAO/WHO, 厚生省設定) 以下の値であった.
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秋山 由美, 吉岡 直樹, 矢野 美穂, 三橋 隆夫, 武田 信幸, 辻 正彦, 松下 純雄
1997 年 38 巻 5 号 p.
381-389_1
発行日: 1997/10/05
公開日: 2009/12/11
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平成6年4月から平成9年3月までに兵庫県内で市販された農産物49品種465検体について, 80~149種類の農薬の残留実態調査を行った結果, 33品種158検体から52種類の農薬が0.01ppm以上検出され, のべ農薬検出数は296であった. 149種農薬を分析した平成8年度における検出率は, 国内産で33%, 輸入品で64%であり, 検出検体の約70%に複数農薬が残留していた. 検出頻度の高い農薬は, 国内産では, アセフェート, メタミドホス及びイプロジオン, 輸入品では, クロルピリホス, カルバリル, ビテルタノール, イマザリルなどであった. 国内産野菜に残留農薬基準超過が2検体, 登録保留基準超過が1検体あったが, その他はすべて基準に適合していた.
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吉野 友章
1997 年 38 巻 5 号 p.
J305-J307
発行日: 1997/10/05
公開日: 2009/12/11
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長谷川 尚子
1997 年 38 巻 5 号 p.
J307-J308
発行日: 1997/10/05
公開日: 2009/12/11
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引木 満
1997 年 38 巻 5 号 p.
J308-J309
発行日: 1997/10/05
公開日: 2009/12/11
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万波 三朗
1997 年 38 巻 5 号 p.
J309-J310
発行日: 1997/10/05
公開日: 2009/12/11
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中村 達也
1997 年 38 巻 5 号 p.
J311
発行日: 1997/10/05
公開日: 2009/12/11
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山田 わか
1997 年 38 巻 5 号 p.
J311a-J312
発行日: 1997/10/05
公開日: 2009/12/11
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磯辺 徹
1997 年 38 巻 5 号 p.
J312-J313
発行日: 1997/10/05
公開日: 2009/12/11
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杉本 清
1997 年 38 巻 5 号 p.
J313-J314
発行日: 1997/10/05
公開日: 2009/12/11
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