食品衛生学雑誌

イムノアッセイによる残留農薬の分析

湯浅洋二郎

1998 年39 巻2 号 p. 61-71
発行日: 1998/04/05
公開日: 2009/12/11

DOIhttps://doi.org/10.3358/shokueishi.39.61

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酸加水分解エキスの変異原性

林哲仁, 任恵峰, 田口誠治, 後藤純雄, 遠藤英明, 渡辺悦生

1998 年39 巻2 号 p. 67-71_1
発行日: 1998/04/05
公開日: 2009/12/11

DOIhttps://doi.org/10.3358/shokueishi.39.67

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酸加水分解エキス (HP) には, 精子運動性への影響や変異原性を示す 3-chloro-1,2-propanediol (MCP) が, 工程中で生成することが知られている. 本報ではまず, MCPの存在が問題となった1990年当時の市販HPにおける分布を報告すると同時に, MCP純品の変異原性の強さを微生物試験法で測定した. その結果, 当時の市販HPに含まれていたMCP濃度では, 変異原性試験法の検出限界に達しないことを明らかにした. しかし, 現在市販されているMCP対策済みのHPの変異原性を測定したところ, 依然として一定の強さの変異原性が存在することが認められた.

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3種 in vitro 試験法による10種野菜抽出液の抗アレルギー活性評価について

星野香織, 穐山浩, 合田幸広, 谷村顕雄, 豊田正武

1998 年39 巻2 号 p. 72-77_1
発行日: 1998/04/05
公開日: 2009/12/11

DOIhttps://doi.org/10.3358/shokueishi.39.72

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ジュースに用いちれる10種野菜のメタノール抽出物のHP-207%エタノール溶出画分について, 3種 in vitro 試験法 (ラット腹腔肥満細胞及びRBL-2H3細胞を用いたヒスタミン遊離抑制試験, ヒアルロニダーゼ阻害活性試験) による抗アレルギー活性評価を行った. その結果, キャベツ抽出液は3種の試験法で, トマト, アカキャベツ及びクレソン抽出液は2種の試験法で, 40%以上の抑制活性を示すことが判明した. したがって, これら4種の野菜は, 一連のI型アレルギー反応において複数の作用点で抑制的に働くことが推定され, 抗アレルギー機能を有する可能性が示唆された.

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日本における行政検査結果 (1994年度) による食品中の無機食品添加物 (亜硝酸塩, 硝酸塩及び二酸化硫黄) 濃度の実態及びそれに基づいた摂取量の推定

石綿肇, 西島基弘, 深澤喜延, 伊藤誉志男, 山田隆

1998 年39 巻2 号 p. 78-88_1
発行日: 1998/04/05
公開日: 2009/12/11

DOIhttps://doi.org/10.3358/shokueishi.39.78

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1994年度の全国の行政検査の結果を基に亜硝酸塩, 硝酸塩, 二酸化硫黄の残存実態と推定摂取量を求めた. 検査件数は16,236検体であった. 食品中の濃度は, 使用基準の22.4%, 35.3%, 54.1%で, 摂取量に対して最大の寄与率を占めた食品は上記の順に食肉製品55.0%, 食肉製品91.7%, こんにゃく28.0%であった. 一日摂取量は0.318, 0.430, 1.629mg/人で, ADIの10.6%, 0.2%, 4.7%であった.

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日本における行政検査結果 (1994年度) による食品中のBHA, BHT, プロピレングリコール, サッカリンナトリウム濃度の実態及びそれに基づいた摂取量の推定

石綿肇, 西島基弘, 深澤喜延, 伊藤誉志男, 山田隆

1998 年39 巻2 号 p. 89-100_1
発行日: 1998/04/05
公開日: 2009/12/11

DOIhttps://doi.org/10.3358/shokueishi.39.89

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1994年度の全国の行政検査の結果を基にBHA, BHT, プロピレングリコール, サッカリンナトリウムの使用実態と推定摂取量を求めた. 検査件数は27,474検体であった. 食品中の濃度は使用基準の1.3%, 1.0%, 13.6%, 5.0%で, 摂取量に対し最大寄与率を占めた食品は上記の順に, 魚介干製品70.2%, チューインガム61.6%, 生めん67体3%, 清涼飲料水27.0%であった. 一日摂取量は0.169, 0.051, 57.1, 7.26mg/人で, ADIの0.7%, 0.3%, 4.6%, 2.9%であった.

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愛知県下のと畜場に搬入された病畜組織中の残留テトラサイクリン系抗生物質の推移 (1985～1996)

岡尚男, 伊藤裕子, 猪飼誉友, 加藤恵一, 清水通彦, 加賀美忠明, 早川順子, 新井まり子, 野尻貴康, 三浦康郎, ...

1998 年39 巻2 号 p. 101-109_1
発行日: 1998/04/05
公開日: 2009/12/11

DOIhttps://doi.org/10.3358/shokueishi.39.101

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1985年4月から1996年3月までの間に愛知県下のと畜場において抗菌性物質残留簡易検査に合格しなかった病畜の組織を収集し, 残留テトラサイクリン系抗生物質 (TCs) をHPLCによって分析し, 統計解析を行った. 合計218頭のうち74頭 (33.9%) にTCsの残留が認あられ, 43頭 (19.7%) からオキシテトラサイクリンが, 3頭 (1.4%) からテトラサイクリン (TC) が, 28頭 (12.8%) からクロルテトラサイクリン (CTC) が検出された. 1990年以降ではそれ以前と比較して, ウシにおけるTC及びブタにおけるCTCの検出頻度が高くなっており, X²検定の結果, 有意差があることが判明した.

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食品用ポリスチレン製品に残存する未知物質の同定

河村葉子, 杉本直樹, 武田由比子, 山田隆

1998 年39 巻2 号 p. 110-119_1
発行日: 1998/04/05
公開日: 2009/12/11

DOIhttps://doi.org/10.3358/shokueishi.39.110

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食品用ポリスチレン製品に頻出する未知物質群について, GC/MS及びNMRにより同定を行った. これらのうち13化合物は, 1,3-diphenylpropane, スチレンダイマーである 1,2-diphenylcyclobutane のシス及びトランス体, 2,4-diphenyl-1-butene, スチレントリマーである 2,4,6-triphenyl-1-hexene, 1-phenyl-4-(1′-phenylethyl) tetralin の異性体, triphenyl-cyclohexane, スチレンテトラマーである 2,4,6,8-tetraphenyl-1-octene の異性体, スチレンペンタマーである 2,4,6,8,10-pentaphenyl-1-decene と確定又は推定された. これらの化合物は, ポリスチレン製造工程における副生成物であり, その後の工程においても除去されることなく, 最終製品中に残存したものと考えられる.

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発色基質培地クロモアガーカンジダ^®を用いたサラダドレッシング汚染酵母の保存中における増殖の解析

藤川浩, 丸山文一, 和宇慶朝昭, 諸角聖, 伊藤武

1998 年39 巻2 号 p. 120-126_1
発行日: 1998/04/05
公開日: 2009/12/11

DOIhttps://doi.org/10.3358/shokueishi.39.120

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保存サラダドレッシング中の汚染酵母の増殖挙動を発色基質培地クロモアガーカンジダ^®を用いて解析した. その製品・原材料に存在する各種の酵母は種に特徴的な色調のコロニーを形成したため, 肉眼による分別ができた. 次に本培地を用いて3種のドレッシングの保存中の酵母の挙動を解析すると, 2種類の銘柄で汚染酵母の中でそれぞれ Candida krusei と Trichosporon sp. の優占的な増殖がみられた. 他の1種の銘柄では保存中に酵母は検出されなくなった. 以上の結果, 保存中の酵母の挙動は銘柄によって大きくが異なることが本培地を用いることによって明らかとなった. また同一温度における増殖は C. krusei の方が Trichosporon sp. よりも速かった.

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農産物中のネオニコチノイド系殺虫剤ニテンピラム及びその代謝物の分析

津村ゆかり, 中村優美子, 外海泰秀, 柿本芳久, 田中雄三, 柴田正

1998 年39 巻2 号 p. 127-134_1
発行日: 1998/04/05
公開日: 2009/12/11

DOIhttps://doi.org/10.3358/shokueishi.39.127

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ネオニコチノイド系殺虫剤ニテンピラム及び代謝物CPMA, CPMFの分析法を検討した. 試料をアセトン抽出した後, エクストレルートカラムで再抽出し, シリカゲルカラムで精製した. 代謝物はCPFに変換した. CPMFからCPFを導く反応においてアセトンが存在すると回収率が低下した. ニテンピラムはHPLCで, CPFはGCで定量した. 果実, 野菜, 米, 茶への添加回収率は, ニテンピラム66～85% (0.2～0.8ppm添加), 代謝物64～120% (茶中のCPMA除く, 0.5～2.0ppm添加) であった. 検出限界は, ニテンピラムが0.0025～0.01ppm, 代謝物が0.025～0.1ppmであった.

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LC/LC蛍光検出器による魚油漬け缶詰油中のビスフェノールAジグリシジルエーテルの分析

植松洋子, 広門雅子, 平田恵子, 伊藤弘一, 鈴木助治

1998 年39 巻2 号 p. 135-141_1
発行日: 1998/04/05
公開日: 2009/12/11

DOIhttps://doi.org/10.3358/shokueishi.39.135

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ビスフェノールAジグリシジルエーテル (BADGE) は缶詰の内面コーティングに用いられるエポキシ樹脂中にモノマーとして残留し, また塩化ビニル樹脂コーティングの安定剤としても用いられる. 魚缶詰の油相中のBADGE含有量を, CNカラムとシリカゲルのカラムをカラムスイッチングにより接続した手動のHPLCシステムを実験室内で作成し, これを用いて分析した. CNカラムから溶出したBADGEのピーク画分を蛍光検出器で分析した後, 2mLのループに保持し, これをシリカゲルのカラムを用いて再度蛍光検出器で同定した. 定量はカラム1での分析値を用いて行った. 試料の油相中のBADGEの検出限界は0.02mg/kgであり, 16試料中11試料から検出された.

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玄米中の殺菌剤テクロフタラム及びその代謝物テクロフタラムイミドの分析

津村ゆかり, 中村優美子, 外海泰秀, 柴田正

1998 年39 巻2 号 p. 142-147_1
発行日: 1998/04/05
公開日: 2009/12/11

DOIhttps://doi.org/10.3358/shokueishi.39.142

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イネ用殺菌剤テクロフタラム及び代謝物テクロフタラムイミド (イミド体) の分別定量法を検討した. 玄米試料をアセトン抽出した後, 酢酸エチルで再抽出し, n-ヘキサン-アセトニトリル分配し, Sep-Pak Plus Florisil カートリッジに負荷した. 初めに50%ジエチルエーテル-n-ヘキサンでイミド体を溶出させ, 次にメタノールでテクロフタラムを溶出させることによって両者を分離した. イミド体は, DB-1を装着したGC-ECDを用いて定量した. テクロフタラムは無水酢酸を用いてイミド体に変換した後に定量した. 本法による玄米からの回収率 (0.2ppm添加) は, テクロフタラムが89.3±1.9%, イミド体が82.6±1.5%であり, 検出限界は試料中0.01ppmであった.

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食品用カラメル色素の品質調査

広門雅子, 平田恵子, 植松洋子, 安野哲子, 船山恵一, 伊藤弘一, 鈴木助冶

1998 年39 巻2 号 p. 148-152_1
発行日: 1998/04/05
公開日: 2009/12/11

DOIhttps://doi.org/10.3358/shokueishi.39.148

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天然添加物の品質に関する調査の一環として, 現在市場に流通している4社30製品の食品用カラメル色素について, JECFA規格, FCC規格及び日本食品添加物協会自主規格の3規格に基づいて品質試験を行った. その結果, JECFA規格の固形物, 色価及び総窒素の項目に適合しないものがあった. しかしこれらは品質上に問題があるわけではなく, むしろJECFA規格が国内製品の実態に合わないものと考えられる. また3規格のSO₂の測定値を比較したところ, JECFA規格及びFCC規格法が自主規格法よりも2倍高い値であった. その理由として, カラメル色素中にSO₂以外の揮発性酸が存在し, JECFA規格及びFCC規格法ではこれがプラスに影響したが, 自主規格法はその影響を全く受けず, 特異性の高い方法であったためと考えられる.

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健康食品 (魚油製品) 中の脂肪酸の定量

岸本清子, 鎌田国広, 大西和夫, 西島基弘

1998 年39 巻2 号 p. 153-158_1
発行日: 1998/04/05
公開日: 2009/12/11

DOIhttps://doi.org/10.3358/shokueishi.39.153

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1994年～1995年に都内で入手したイコサペンタエン酸 (EPA) 及びドコサヘキサエン酸 (DHA) を含有する健康食品中の脂肪酸含有量を調査した. 軟カプセル剤タイプの精製魚油加工品を中心に44検体についてGCにより定量した. 各試料を表示に基づいて (1) 魚油を主成分とするもの, (2) 魚油に植物油を配合しているもの, (3) 魚油の表示がないものの3群に分類し, 脂肪酸含有量及びn-3/n-6比を求めた. その結果, 魚油を主成分としたものに植物油を配合したと思われる製品やn-3/n-6比の低いものがあり, 品質管理と表示の適正化が望まれた.

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調味料で味付けした焼魚中の多環芳香族炭化水素の含量

舘野つや子

1998 年39 巻2 号 p. 159-164_1
発行日: 1998/04/05
公開日: 2009/12/11

DOIhttps://doi.org/10.3358/shokueishi.39.159

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魚 (ブリ及びカジキマグロ) を加熱して生成する多環芳香族炭化水素 (polycyclic aromatic hydrocarbons; PAH) について調味料 (照り焼き用, 味噌漬用), 加熱方法及び魚の油脂含有量の違いによる影響を調査した. 調味料に漬けて味付けした魚 (総PAH検出量1.57～28.24ppb) より対照としての調味料で味付けしない魚 (総PAH検出量2.69～34.92ppb) の方が総PAH検出量が高かった. 油脂含有量の高いブリ総PAH検出量は1.57～34.92ppb, また油脂含有量の少ないカジキマグロは総PAH検出量2.69～8.71ppbで, 油脂含有量の多い魚の方が総PAH検出量が高かった. 加熱方法 (網焼, 鉄板焼オーブン焼) の違いによるPAH検出量には, 顕著な差は見られなかった.

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1. 仕出し弁当によるウエルシュ菌食中毒

北林卓

1998 年39 巻2 号 p. J194-J195
発行日: 1998/04/05
公開日: 2009/12/11

DOIhttps://doi.org/10.3358/shokueishi.39.J194

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2. フグによる食中毒

芥川朋子

1998 年39 巻2 号 p. J195-J196
発行日: 1998/04/05
公開日: 2009/12/11

DOIhttps://doi.org/10.3358/shokueishi.39.J195

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3. いわなのいずしによるボツリヌス中毒

渡部勝彦

1998 年39 巻2 号 p. J196-J197
発行日: 1998/04/05
公開日: 2009/12/11

DOIhttps://doi.org/10.3358/shokueishi.39.J196

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4. 天然カキの麻痺性具毒による食中毒

福岡斉

1998 年39 巻2 号 p. J198
発行日: 1998/04/05
公開日: 2009/12/11

DOIhttps://doi.org/10.3358/shokueishi.39.J198

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5. 福祉施設で発生した小型球形ウイルスによる集団胃腸炎

飯塚節子

1998 年39 巻2 号 p. J199
発行日: 1998/04/05
公開日: 2009/12/11

DOIhttps://doi.org/10.3358/shokueishi.39.J199

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6. 給食によるセレウス菌食中毒

引木満

1998 年39 巻2 号 p. J200-J201
発行日: 1998/04/05
公開日: 2009/12/11

DOIhttps://doi.org/10.3358/shokueishi.39.J200

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7. ドクニンジンによる食中毒

宮原誠一

1998 年39 巻2 号 p. J201-J202
発行日: 1998/04/05
公開日: 2009/12/11

DOIhttps://doi.org/10.3358/shokueishi.39.J201

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8. トリカブトによる食中毒

戸嶋敏博

1998 年39 巻2 号 p. J202-J203
発行日: 1998/04/05
公開日: 2009/12/11

DOIhttps://doi.org/10.3358/shokueishi.39.J202

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9. 給食施設で発生したヒスタミン食中毒

高橋富世

1998 年39 巻2 号 p. J203-J206
発行日: 1998/04/05
公開日: 2009/12/11

DOIhttps://doi.org/10.3358/shokueishi.39.J203

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10. インフルエンザ様症状で初発した学校給食施設によるサルモネラ食中毒

田原徳三

1998 年39 巻2 号 p. J206-J207
発行日: 1998/04/05
公開日: 2009/12/11

DOIhttps://doi.org/10.3358/shokueishi.39.J206

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11. バイケイソウ類による食中毒

保科仁

1998 年39 巻2 号 p. J208
発行日: 1998/04/05
公開日: 2009/12/11

DOIhttps://doi.org/10.3358/shokueishi.39.J208

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12. 宿泊施設で発生したエロモナス食中毒

中西健二

1998 年39 巻2 号 p. J208a-J210
発行日: 1998/04/05
公開日: 2009/12/11

DOIhttps://doi.org/10.3358/shokueishi.39.J208a

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13. 給食弁当による病原大腸菌O169食中毒

西海恒雄

1998 年39 巻2 号 p. J210-J211
発行日: 1998/04/05
公開日: 2009/12/11

DOIhttps://doi.org/10.3358/shokueishi.39.J210

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