加工食品にはビタミンDとして食品添加物のエルゴカルシフェロール（D₂）およびコレカルシフェロール（D₃）が使用されており，加工食品中の含有量把握のため検証された分析法が必要とされる．本研究ではD₂とD₃を分離定量する方法として，栄養成分分析に用いられる日本食品標準成分表2015年版〈七訂〉分析マニュアルのビタミンD分析法（マニュアル法）の加工食品中のビタミンD分析への適用性について検討を行った．検討の結果，マニュアル法にいくつかの課題が認められたため，マニュアル法に改良を加えて加工食品への適用性を検討した．野菜ジュース，豆乳，コーンフレークを用いた添加回収実験の結果，改良マニュアル法は推定方法定量下限（EMLOQ）相当量での回収率（相対標準偏差）がD₂で103～112%（4.7～12.6%），D₃で102～109%（2.4～21.8%），EMLOQの10倍量添加ではD₂で100～110%（4.0～7.4%），D₃では102～105%（3.8～4.8%）であった．この結果から，改良マニュアル法は加工食品中のD₂，D₃分析に適用可能な真度および精度を有すると推察された．

指定外着色料の一つであるパテントブルーVによる，輸入食品の食品衛生法違反は後を絶たない．パテントブルー色素の名称で市販されているものには，化合物名が異なるものがある一方，複数の異なる化合物がパテントブルーの名称で市販されている場合もあるため，注意が必要である．パテントブルー色素と推察される市販色素9品について，TLC，HPLC，LC-MS/MSで分析したところ，いずれの方法でもパテントブルーV，アズールブルーVX，イソスルファンブルー，アルファズリンAの4種に識別され，製品情報が不明瞭な試薬も同定された．パテントブルー群については，命名法を統一することで誤認の可能性を軽減できると考えられる．

本研究では，2017および2018年に実施した食品の栄養成分検査の技能試験について報告する．2017および2018年調査では，それぞれ65および73機関の参加が得られ，参加機関の70%以上は栄養成分表示に関する収去試験を担当しうる公的機関であった．調査試料の食品形態は畜肉ソーセージであり，調査項目はタンパク質，脂質，灰分，水分，炭水化物，熱量，ナトリウム，食塩相当量，カルシウム（2018年のみ），鉄（2018年のみ）であった．義務表示項目である熱量，タンパク質，脂質，炭水化物，食塩相当量の1つ以上について報告結果が不適正と考えられた機関は，2017年調査では全機関の11%および公的機関の9%であり，2018年調査では全機関の15%および公的機関の13%であった．機関間の報告値のばらつきを示す指標であるRSDrは，タンパク質＝2%，脂質＝3%，灰分＝2%，水分＝0.5%，炭水化物＝9%，熱量＝1%，ナトリウム（食塩相当量）＝4%，カルシウム＝7%，鉄＝7%程度であった．特に，炭水化物のRSDrが大きく，炭水化物の表示値が数g/100 g以下の食品の収去試験においては，無視できない機関間差が生じる可能性を考慮する必要がある．

2018年にわが国の市場から購入したミネラルウォーター類（MW） 155製品中の六価クロム濃度をポストカラム誘導体化法を用いたイオンクロマトグラフィーにより実態調査した．実態調査の分析と併行して行った155製品の添加試料の分析から95～106%の範囲で回収率が得られ，規格値への適合判定を行うための分析が適正に実施されたと評価した．調査した155製品のうち54製品から六価クロムが定量下限値（0.0001 mg/L）を上回る濃度で検出され，検出率は35%となった．また，検出された濃度の最小値は0.0001 mg/L，最大値は0.045 mg/L，中央値は0.0003 mg/Lであった．0.0001～0.0002 mg/Lの範囲で六価クロムが検出される製品数が最も多かった．現状の食品衛生法により設定されているMW中の規格値（0.05 mg/L）を超過する濃度で検出された製品はなかった．