小児耳鼻咽喉科
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27 巻 , 3 号
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  • 27 巻 (2006) 3 号 p. 223-232
    公開日: 2012/09/24
    ジャーナル フリー
  • 27 巻 (2006) 3 号 p. 238-241
    公開日: 2012/09/24
    ジャーナル フリー
  • 27 巻 (2006) 3 号 p. 242-246
    公開日: 2012/09/24
    ジャーナル フリー
  • 原渕 保明, 吉崎 智貴
    27 巻 (2006) 3 号 p. 247-251
    公開日: 2012/09/24
    ジャーナル フリー
    耳鼻科医・小児科医ともに日常診療で扁桃が関与する疾患を目にすることが非常に多いが,それら扁桃疾患に対する治療,特に根治的治療である口蓋扁桃摘出術(扁摘)に関しては以前より耳鼻科医と小児科医の間で考え方に若干の相違がある。その原因の一つに,扁摘の適応に関して小児科医・耳鼻科医双方に広くコンセンサスを得られたガイドラインが存在しないことが大きな要因として挙げられる。ガイドラインの作製のためには,まず疾患ごとの長期成績を検討し,それに基づき耳鼻科・小児科双方の考え方を明らかにして議論する必要ある。我々は,当科及び関連9施設で扁摘を施行され術後1年以上経過した小児症例に対してアンケート調査を行い,その長期成績を検討したので,過去に行われた耳鼻科医・小児科医の扁摘に対する考え方に関するアンケート調査のデータと併せて小児に対する扁摘の有効性につき疾患ごとに考察し,耳鼻科医の立場から考えを述べる。
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  • 小崎 寛子
    27 巻 (2006) 3 号 p. 252-255
    公開日: 2012/09/24
    ジャーナル フリー
  • 藤崎 俊之, 佐藤 斎, 和田 匡史, 泉 修司, 窪田 和, 高橋 姿
    27 巻 (2006) 3 号 p. 256-261
    公開日: 2012/09/24
    ジャーナル フリー
    1981年から2005年の25年間にわたる当科幼児難聴外来の受診者の動向を検討した。受診者総数は1,993名で,年少人口の減少にもかかわらず受診者数は増加傾向にあった。一方,高度難聴児の受診者数は1980年代前半の年間17名が2001年以降の10名と減少傾向にあり,出生数の減少によって実数が減少しているためと考えられた。
    2000年以降の新生児聴覚スクリーニングの普及は,産科からの紹介を急増させ,0歳児の受診者数の増加,受診年齢の低年齢化,中等度難聴の早期発見を促したが,いまだ高度難聴児の早期発見に結びついてはいなかった。新潟県では新生児聴覚スクリーニングが公的システムとして未導入で散発的な施行にとどまっており,更なる普及のための全県的な取り組みが必要と考えられた。
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  • 川崎 聡大, 杉下 周平, 福島 邦博, 新川 里佳, 新城 温子, 片岡 祐子, 児山 昭江, 西崎 和則
    27 巻 (2006) 3 号 p. 262-266
    公開日: 2012/09/24
    ジャーナル フリー
    言語習得期前難聴児が示す言語発達の経過は非常に多様であり,聴能訓練が順調に推移した症例が必ずしも良好な経過をたどるとは限らない。難聴児における学習障害の合併率は10%前後と報告されており,その中核症状である発達性dyslexiaが存在すると,難聴児の言語発達には大きな影響を受ける。しかし学齢期の前にスクリーニングすることはきわめて困難であり,難聴要因を加味して検討することはさらに困難である。今回学齢前児37名を対象として,読み書きに必要な認知能力の精査を行った。実施した検査はレイベン色彩マトリックス検査SetA(RCPM),言語発達遅滞検査(S-S法),ベントン視覚記銘力検査,音韻認識処理課題,かな一文字の書字及び読字課題を実施した。結果,(1)S-SやRCPMはカットオフの指標として有用である。(2)かな読字は月齢と相関しない。書字は月齢60カ月を境に急速に達成可能となる傾向が明らかとなった。
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  • 愛場 庸雅, 久保 武志, 中野 友明, 山田 浩二, 和田 匡史, 比良野 彩子, 鵜山 太一
    27 巻 (2006) 3 号 p. 267-272
    公開日: 2012/09/24
    ジャーナル フリー
    4才児の右上顎洞から鼻腔に発生したエナメル上皮腫の一例を経験したので報告した。患児は,他院で右上顎洞節骨洞開放術を受け,含歯性嚢胞の診断を受けていたが,その半年後,鼻内に易出血性のポリープ様の腫瘤が出現し,組織診断不明なため,本院を受診した。初診時,右中鼻道に,赤色,軟らかい,易出血性の腫瘍を認め,CT,MRIでは右鼻腔から上顎洞にenhanceを強く受ける腫瘍陰影を認めた。まず血管造影,内顎動脈塞栓術の後,犬歯窩切開によるアプローチで上顎洞から鼻腔に存在していた腫瘍を摘出した。その後4年間再発は見られない。生検組織では血管周皮腫が疑われたが,摘出組織の病理所見よりエナメル上皮腫と診断した。本腫瘍は,歯原性腫瘍としてはよくみられるものであるが,幼児の,しかも上顎における発生は文献的報告がなく,極めて稀な症例と思われた。
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  • 西村 龍夫
    27 巻 (2006) 3 号 p. 273-278
    公開日: 2012/09/24
    ジャーナル フリー
    発熱を伴なう急性中耳炎症例にoccult bacteremia(以下,OB)が合併する頻度について検討した。2005年1月から2006年6月までの18カ月間で,(1)3-36カ月の免疫不全のない児,(2)最高体温が39℃以上,(3)全身状態が重篤でない,(4)発熱のフォーカスが不明,の4条件がそろった症例を対象にした。OBのハイリスク群とされている白血球数15,000/μlかつ好中球数10,000/μl以上の場合には血液培養検査を行った。対象となった466名のうち,急性中耳炎を合併したのは74例で,3例(4.1%)がOBであった。急性中耳炎を認めなかった症例は392例であり,5例(1.3%)がOBであった。OBは急性中耳炎を合併する例に多い傾向がみられた。(P=0.09オッズ比3.27;95%信頼区間0.83-12.9)急性中耳炎患者に高熱を伴う場合はOBの合併を考慮して対応する必要がある。
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  • 佐久間 直子, 小河原 昇, 佃 守
    27 巻 (2006) 3 号 p. 279-283
    公開日: 2012/09/24
    ジャーナル フリー
    branchial cleft cystは先天性頸部腫瘤の1つであるが,中でもFirst branchial cleft cystは稀である。今回我々はFirst branchial cleft cystと考えられる2症例を経験したので報告する。症例1は6ヶ月女児。左耳前部の腫脹と左耳漏を主訴に受診。耳漏出現前に耳前部の腫脹があった。受診時左外耳道に肉芽性病変あり。MRIで左耳前部に嚢胞性病変あり。抗生剤点滴治療施行したが耳漏難治性であったため,全身麻酔下で肉芽除去施行。除去後外耳道にろう孔あり,そこから嚢胞内を洗浄。以降嚢胞の腫脹認めず,経過観察となった。
    症例2は4ヶ月女児。左耳下部の腫脹を主訴に受診。外耳道に病変は認めず。MRIで左耳下部に腫瘤性病変あり。抗生剤点滴治療施行したが腫脹は変化せず。全身麻酔下で穿刺排膿施行。現在経過観察中。今回は症例報告に加え,治療法などについても考察する。
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  • 岡本 美孝, 米倉 修二, 清水 惠也, 外池 百合恵, 小澤 仁, 河野 陽一, 下条 直樹, Heizaburo Yamamoto, N ...
    27 巻 (2006) 3 号 p. 284-288
    公開日: 2012/09/24
    ジャーナル フリー
    小児アレルギー性鼻炎の実態を明らかにしていくことは,アレルギー性鼻炎の発症,病態,治療を検討する上で不可欠である。小児のアレルギー性鼻炎の診断にあたっては,1)保護者,本人の症状の有無,その内容についての信頼性2)抗体検査の同意実施が容易ではない3)誘発テストが困難といった小児特有の問題があり,疫学調査となると診断はさらに容易ではなくなる。信頼性のある疫学調査のためには,少なくとも血清IgE抗体検査は不可欠であり,スギ花粉症では眼症状合併も症状判断に有用である。さらに長期の経過観察など高い精度が求められる調査では,IgE抗体検査に加えて十分な問診に基づいた診断が必要である。その際,鼻内診察,鼻汁好酸球検査の意義は高いと考えられる。
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  • 深美 悟, 平林 秀樹, 小泉 さおり, 馬場 廣太郎, 春名 眞一
    27 巻 (2006) 3 号 p. 289-294
    公開日: 2012/09/24
    ジャーナル フリー
    過去15年間に小児心因性難聴と診断された6~12歳までの53例を自ら難聴を訴え受診した受診群26例と難聴の訴えがなく学校健診で発見された健診群27例に区別し,比較検討した。性別は,受診群,健診群共に男女比は1:3であった。年齢は,受診群で平均年齢9.4歳,学年別では小学校2年生,健診群で8.9歳,小学校3年生に多かった。患側は,受診群で両側と一側の比が1:1,健診群で全例両側例であった。自記オージオメトリーV型は,受診群67%,健診群63%であった。誘因は,受診群で学校関係8例,家族関係2例,健診群では,学校関係3例,家族関係1例に見られた。診断後6ヵ月の時点での聴力は,回復例が受診群で71%,健診群で67%であった。尚,受診群で,1年後の再発例が3例に見られ,回復例,不変例,悪化例各1例で,全て片側例であった。
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  • 泰地 秀信, 守本 倫子, 飯ヶ谷 七重, 川城 信子
    27 巻 (2006) 3 号 p. 295-301
    公開日: 2012/09/24
    ジャーナル フリー
    1.平成16年4月~平成17年3月に国立成育医療センター耳鼻咽喉科を受診し,中耳分泌物の細菌検査を行った6歳以下(平均年齢1.4歳)の急性中耳炎135例について検討した。約58%の検体から菌が検出された。検出菌としては,肺炎球菌(39.3%)およびインフルエンザ菌(15.7%)が多かった。肺炎球菌は77.1%がPC-G耐性,インフルエンザ菌は28.6%がABPC耐性であった。全菌種に対する薬剤感受性は,PC感受性が31.8%,AMPC/CVA感受性が86.4%であった。
    2.当院での全検体については,ペニシリン耐性の肺炎球菌の比率が2003年:70.9%→2005年:74.8%とやや上昇していた。インフルエンザ菌については,BLNAR株が急増しており,2003年:0.8%→2005年:15.8%であった。
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