巻号一覧
19 巻, 3 号
選択された号の論文の6件中1～6を表示しています
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特集
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：組織エコロジー・アプローチによる分析視角奥村 昭博1985 年 19 巻 3 号 p. 5-14
発行日: 1985年
公開日: 2022/07/14
ジャーナル フリー組織の環境適応理論の新しい潮流が出てきている．それは組織エコロジー論である．組織エコロジー論は，基本的には組織の進化プロセスに焦点をあて，とりわけその陶汰過程を分析する．本稿は，日本企業の中枢機能を果すトップ・マネジメント構造に焦点をあて，トップ・マネジメント構造の新種が他の組織にどのように採択され，それが業績とどのように関連しているかを検討した．結果は仮説のいくつかを支持したが，むしろ組織エコロジー論のもつ理論適用可能性が検討された．抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (1653K) -
――革新のための組織及び事業部制との関連において――河野 豊弘1985 年 19 巻 3 号 p. 15-24
発行日: 1985年
公開日: 2022/07/14
ジャーナル フリー本社組織は肥大化する傾向があるという．日本企業の本社は外国の企業に比べて大きいが，それは単なる肥大化，それとも革新の原動力か．また本社組織には，専門スタッフとのほかに，戦略計画立案部門があり，これらの強化が必要とされる．本社の戦略計画立案の機能の実際はどうであり，どのような方向に強化されているか．抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (2701K) -
――その首都圏への集中について――宮川 公男, 和田 尚久1985 年 19 巻 3 号 p. 25-37
発行日: 1985年
公開日: 2022/07/14
ジャーナル フリー今日，わが国主要企業の本社は東京首都圏に極端に集中しているが，それは本社の担う企業中枢機能が集積の便益を強く求めていることによると考えられる．他方，集中のデメリットの増大や情報・通信技術の進歩，地方の環境整備などによって本社の地方分散への誘因も働く．本稿では，筆者らが行った集中の実態ならびに本社立地の要因に関する調査についてその概要を報告する．抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (3532K) -
――米国企業における本社組織の分析――菊池 敏夫1985 年 19 巻 3 号 p. 38-47
発行日: 1985年
公開日: 2022/07/14
ジャーナル フリー本稿は企業組織における本社機能について，主として米国企業を中心に，環境変動との関連に着目しつつ検討をこころみている．その際，購買部門の本社集中または分権化の諸要因，本社法務部門の肥大化現象，本社の対政府関係機能，および持株会社が子会社の本社機能を代行する問題等，米国企業の本社組織に関連するいくつかの重要な局面を主に検討しつつ，問題の性質と問題解決の方向を示している．抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (2022K) -
――J&J社のケースを中心にして――小沼 敏1985 年 19 巻 3 号 p. 48-60
発行日: 1985年
公開日: 2022/07/14
ジャーナル フリー米系多国籍企業のなかには，本国をも世界市場のひとつとみるグローバリズムにもとづく経営戦略，組織を採用するという意味で世界企業化しつつあるものが現れている．すでに親会社の本社機能はコントロール・センターからサービス・センターへ変容をとげてきているが，企業の真の世界化とともにさらにイノベーティブ・センターヘと発展を始めている．その代表例としてジョンソン・エンド・ジョンソンのケースを取り上げ検討する．抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (2550K)
自由論題
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――モデルと実証研究――高橋 伸夫1985 年 19 巻 3 号 p. 61-72
発行日: 1985年
公開日: 2022/07/14
ジャーナル フリー本稿の目的は，簡単ではあるが数学的なモデルを使って，コンティンジェンシー理論，特に組織設計論に貢献する規範的命題を理論的に導出したうえで，実際の調査データに基づいて，この命題の妥当性を検証し，本稿の理論モデルがバーンズ＝ストーカーの事実発見的な研究の重要な部分を説明しうることを示すことである．これにより，理論モデルを考察することの重要性と，組織設計論における情報の観点からの議論の意義とが示される．抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (2748K)
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