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組織科学
Online ISSN : 2187-932X
Print ISSN : 0286-9713
ISSN-L : 0286-9713
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56 巻 (2022)
4 号 p. 4-
3 号 p. 4-
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55 巻 (2021)
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54 巻 (2020)
4 号 p. 4-
3 号 p. 4-
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53 巻 (2019)
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52 巻 (2018)
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51 巻 (2017)
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50 巻 (2016)
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49 巻 (2015)
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48 巻 (2014)
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45 巻 (2011)
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44 巻 (2010)
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1 号 p. 6-
43 巻 (2009)
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42 巻 (2008)
4 号 p. 4-
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41 巻 (2007)
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40 巻 (2006)
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39 巻 (2005)
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1 号 p. 4-
38 巻 (2004)
4 号 p. 4-
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2 号 p. 4-
1 号 p. 4-
37 巻 (2003)
4 号 p. 4-
3 号 p. 4-
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1 号 p. 4-
36 巻 (2002)
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3 号 p. 4-
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35 巻 (2001)
4 号 p. 8-
3 号 p. 4-
2 号 p. 4-
1 号 p. 4-
34 巻 (2000)
4 号 p. 4-
3 号 p. 6-
2 号 p. 4-
1 号 p. 4-
33 巻 (1999)
4 号 p. 4-
3 号 p. 4-
2 号 p. 4-
1 号 p. 4-
32 巻 (1998)
4 号 p. 4-
3 号 p. 4-
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1 号 p. 4-
31 巻 (1997)
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30 巻 (1996)
4 号 p. 4-
3 号 p. 4-
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1 号 p. 4-
29 巻 (1995)
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3 号 p. 4-
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1 号 p. 4-
28 巻 (1994)
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27 巻 (1993)
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24 巻 (1990)
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1 号 p. 2-
23 巻 (1989)
4 号 p. 2-
3 号 p. 2-
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1 号 p. 4-
22 巻 (1988)
4 号 p. 2-
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1 号 p. 2-
21 巻 (1987)
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20 巻 (1986)
4 号 p. 2-
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19 巻 (1985)
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特集
経営目標のあり方と現実
森本 三男
1986 年 20 巻 2 号 p. 2-12
発行日: 1986年
公開日: 2022/07/14
DOI
https://doi.org/10.11207/soshikikagaku.20210831-34
ジャーナル
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経営目的は経営理念と経営目標から成る.経営目標は経営理念の具体的到達状態であるが,経営理念には経営組織の社会へのかかわり合いが含まれるから,経営目標の体系には,社会的目標が含まれなければならない.日本の現実をみると,ほぼこのような条件は満たされている.経営目標の主要部分は経済的目標になるが,その体系は,経営組織の性格規定(社会的制度か営利経済か)と環境条件によって異ならざるをえない.
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(3106K)
衆知を活かした組織活性化運動
――トータルODの実践――
菊本 辰道
1986 年 20 巻 2 号 p. 13-25
発行日: 1986年
公開日: 2022/07/14
DOI
https://doi.org/10.11207/soshikikagaku.20210831-35
ジャーナル
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どんな環境の変化にも適応できる活力ある企業体質づくりが組織開発である.
そのためには,従来の「考え方転換」(意識改革)が必要であり衆知を活かす「参画マネジメント」を基本として,考え方を変える必要性に気づく場づくり,仕掛けづくりが必要である.
組織開発はトータルに進める必要がある.「企業」の体質改革運動のベクトルに沿って,「事業部」,「職場」,「小集団」各レベルの活性化をはかっていく必要があり,いずれも不可欠である.
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(3895K)
わが国企業における目標形成の発展と課題
清水 勤
1986 年 20 巻 2 号 p. 26-35
発行日: 1986年
公開日: 2022/07/14
DOI
https://doi.org/10.11207/soshikikagaku.20210831-36
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わが国企業における目標形成過程は,昭和30年末の目標による管理の導入に始まり,昭和40年代の管理システムの整備と問題形成活動,50年代の戦略経営計画との結合を経て,60年以降は,事業構造変革を軸とした経営革新のための戦略展開の中へと吸収されていった.今後は,新しいドメインの定義,国際化戦略,事業構造変革戦略の遂行が軸となる.そして,それは企業文化変革運動を伴ったものとならなければならない.
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(1694K)
新製品・新事業開発の目標設定
近藤 修司
1986 年 20 巻 2 号 p. 36-51
発行日: 1986年
公開日: 2022/07/14
DOI
https://doi.org/10.11207/soshikikagaku.20210831-37
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工業化社会から情報化社会への転換のスピードが高まってきているが,21世紀に向かい新しい企業構造への脱皮が各企業の課題となっている.構造転換のポイントは新しい発想での新製品・新事業であり,そのシステマチックな目標設定が特に重要となる.本論では,日本能率協会コンサルティングの独自ノウハウである技術マトリックスによる新製品・新事業企画探索法を紹介する.
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(4247K)
組織の環境認識の構造
――ドメイン・ユニバースの理論――
榊原 清則
1986 年 20 巻 2 号 p. 52-62
発行日: 1986年
公開日: 2022/07/14
DOI
https://doi.org/10.11207/soshikikagaku.20210831-38
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組織のダイナミックな変容はしばしばドメインの定義に関連しているといわれる.しかし,その関係の分析的な議論はほとんど存在していない.本稿では通常のドメインに代えて,より広いドメイン・ユニバースという新しい概念を導入し,独自の組織変動論を展開している.
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(2745K)
個別戦略の開発過程における組織目標および期待の形成
友安 一夫
1986 年 20 巻 2 号 p. 63-69
発行日: 1986年
公開日: 2022/07/14
DOI
https://doi.org/10.11207/soshikikagaku.20210831-39
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戦略的経営はすでに普及段階に入っているが,その方策的提言はトップの創発的ビジョン,組織のカオス化,チェンジ・マスター的行動特性,カルチャー変革など,いずれも組織全体の状況設定にかかわるものばかりで,個別戦略をめぐる組織の目標・期待の形成過程については,これを行動的プロセスとして解明するモデル化はほとんど行われていない.先に「企業の行動理論」を戦略レベルに拡張適用するための修正仮説を提出しながら,いまや忘れられかかっている一研究を再紹介して,その試みのスタートに替える.
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