組織科学
Online ISSN : 2187-932X
Print ISSN : 0286-9713
ISSN-L : 0286-9713
29 巻, 1 号
選択された号の論文の8件中1~8を表示しています
特集
  • 森田 道也
    1995 年 29 巻 1 号 p. 4-17
    発行日: 1995年
    公開日: 2022/07/22
    ジャーナル フリー
     本論文の意図は,情報技術の企業力ヘの効果を高めるための経営構造とその条件を探ることである.情報技術が経営に対して与える効果についての論点は現在のようにさまざまな情報技術が浸透している状況では一般的に「ある」とか「ない」とかの問題ではなく,他社以上に経営の力にできるかということである.本論文では優良製造企業の調査結果を踏まえて,情報技術の経営へのより大きな効果を引き出す経営の条件を考える.
  • 古川 久敬
    1995 年 29 巻 1 号 p. 18-28
    発行日: 1995年
    公開日: 2022/07/22
    ジャーナル フリー
     電子コミュニケーションにかかわる従来の議論は,バラ色の効果性を喧伝し,中間管理者不要論を説くものであったり,逆にいたずらにface-to-faceの効用にこだわるものであった.本稿では,組織内の活動が基本的に集団・チームでなされることから,新たな視点として,集団が行う課題の特性,必要情報の所在,および情報リッチネスに注目した.その結果,電子コミュニケーションが特に有効性を持つ課題状況は,アイディアの創出,情報収集,あるいは知的・合理的判断課題などであることが浮かび上がってきた.これに続いて,最近の実証的研究をもとにして,電子コミュニケーションが,個人やチームに及ぼす種々の影響について整理した.
  • 竹安 数博
    1995 年 29 巻 1 号 p. 29-39
    発行日: 1995年
    公開日: 2022/07/22
    ジャーナル フリー
     東西冷戦体制の崩壊,中進国の工業化,規制緩和,業務の専門化の進展,ネットワーク・インフラの拡充,マルチメディア化等により,業務の再構築が企業内にとどまらず業態間に,また自国内にとどまらず国際間で行われるようになりつつある.これらはリエンジニアリングとバーチャル・ネットワーク・ビジネス化の視点で整理できる.ネットワークの進化は創発効果を生み,劇場型ビジネスやマーケティング・パラダイムの変革をもたらす.
  • ――ポリエージェントシステムとしての組織モデル――
    出口 弘
    1995 年 29 巻 1 号 p. 40-53
    発行日: 1995年
    公開日: 2022/07/22
    ジャーナル フリー
     本稿では,広い意味で情報化が組織の構造に与える影響を主に組織間関係の変化の問題として論じる.今日の情報コミュニケーション革命とでもいうべき事態は,旧来の人,物,金,情報を排他的に抱え込んだシステムとしての組織という像を壊しつつある.そこでは個人が組織を越えたネットワークを築くだけではなく,組織の部門自体が他の組織の部門とダイナミックな機能・役割連鎖を形成するという特徴がさまざまの領域で観察される.本稿ではこれらの事例を概観しつつ,その変化の背後にある組織構成の原理を読みとくための枠組みについて考察する.そのために内部モデルと役割セットを持つ自律的エージェントとしてポリエージェントシステムという概念を提起しこれを論じる.
  • ――オープンEDI標準化と企業間関係――
    若林 直樹
    1995 年 29 巻 1 号 p. 54-65
    発行日: 1995年
    公開日: 2022/07/22
    ジャーナル フリー
     企業間情報流通のキーとなるEDI標準化は,近年,1980年代までの日本型継続的組織間関係の下での相対的に閉じた調整プロセスに変化がみられる.ここでは,流通EDI標準化をめぐる組織間協力について,第一に,1980年代までは,系列・企業グループのような互酬戦略により構築される継続的組織間関係で展開されてきたことを明らかにする.それに対して,第二に,現在のオープンEDI標準化は,「競争的協力」のようにオープンで参入・退出の自由な組織間関係で行われることが求められており,標準化の専門機関(媒介組織)の仲介により協力を行う体制づくりでの正統性調達戦略がキーとなりつつあることを議論する.
  • 桑田 耕太郎
    1995 年 29 巻 1 号 p. 66-79
    発行日: 1995年
    公開日: 2022/07/22
    ジャーナル フリー
     長期的視野から,新しい情報技術が,組織の境界や規模,組織構造のデザインに与える影響を検討する.新しい情報技術は組織デザインの基本的制約条件を,従来の不確実性の除去から,多義性の除去へとシフトさせ,専門化の利益と顧客満足度を両立する組織構造を可能にする.また情報技術が高度化すればするほど,組織における管理者の職務は,より人間的・社会的スキルを必要とするものになる.
自由論題
  • 黒川 晋, 平本 健太
    1995 年 29 巻 1 号 p. 80-91
    発行日: 1995年
    公開日: 2022/07/22
    ジャーナル フリー
     わが国の中堅製造企業234社を対象として,技術提携の実態を調査し,技術提携に影響を与える諸要因の解明を試みた.分析の結果,以下の3点が示唆された.(1)内部の研究開発能力が高い企業ほど,資本関係を伴わない技術提携を締結する傾向があった.(2)技術提携に影響を与えるのは規模や系列関係といったコンテクスト要因ではなく,トップの戦略的判断によるところが大きいという可能性が示された.(3)技術提携は企業の成長性にはプラスに,生産性にはマイナスに働く傾向が認められた.
  • 楠木 建, 野中 郁次郎, 永田 晃也
    1995 年 29 巻 1 号 p. 92-108
    発行日: 1995年
    公開日: 2022/07/22
    ジャーナル フリー
     組織の保有する知識は(1)知識ベース,(2)知識フレーム,(3)知識ダイナミクスという3つのレイヤーの重なりとして把握できる.それぞれの知識のレイヤーは相互に異なる組織能力を提供しており,したがって組織能力は重層的な性格をもっているというのがわれわれの概念的フレームワークの基本的なアイデアである.この論文では上場している日本のすべての製造業企業を調査対象とした大規模サーベイに基づいて日本企業の製品開発における組織能力についての仮説を導出し,われわれの概念的フレームワークのもつ意義とインプリケーションを考察する.
feedback
Top