Toggle navigation
J-STAGE home
資料・記事を探す
資料を探す:資料タイトルから
資料を探す:分野から
資料を探す:発行機関から
記事を探す
データを探す(J-STAGE Data)
J-STAGEについて
J-STAGEの概要
各種サービス・機能
公開データ
利用規約・ポリシー
新規登載の申し込み
ニュース&PR
お知らせ一覧
リリースノート
メンテナンス情報
イベント情報
J-STAGEニュース
特集コンテンツ
各種広報媒体
サポート
J-STAGE登載機関用コンテンツ
登載ガイドライン・マニュアル
閲覧者向けヘルプ
動作確認済みブラウザ
FAQ
お問い合わせ
サイトマップ
サインイン
カート
JA
English
日本語
資料・記事を探す
資料を探す:資料タイトルから
資料を探す:分野から
資料を探す:発行機関から
記事を探す
データを探す(J-STAGE Data)
J-STAGEについて
J-STAGEの概要
各種サービス・機能
公開データ
利用規約・ポリシー
新規登載の申し込み
ニュース&PR
お知らせ一覧
リリースノート
メンテナンス情報
イベント情報
J-STAGEニュース
特集コンテンツ
各種広報媒体
サポート
J-STAGE登載機関用コンテンツ
登載ガイドライン・マニュアル
閲覧者向けヘルプ
動作確認済みブラウザ
FAQ
お問い合わせ
サイトマップ
サインイン
カート
JA
English
日本語
詳細検索
組織科学
Online ISSN : 2187-932X
Print ISSN : 0286-9713
ISSN-L : 0286-9713
資料トップ
早期公開
巻号一覧
特集号
この資料について
J-STAGEトップ
/
組織科学
/
巻号一覧
検索
巻、号、ページもしくは巻、ページを入力してください。
検索条件と一致する記事が見つかりませんでした。
検索結果に複数のレコードがあります。号を指定してください。
詳細検索
OR
閲覧
巻
56 巻
55 巻
54 巻
53 巻
52 巻
51 巻
50 巻
49 巻
48 巻
47 巻
46 巻
45 巻
44 巻
43 巻
42 巻
41 巻
40 巻
39 巻
38 巻
37 巻
36 巻
35 巻
34 巻
33 巻
32 巻
31 巻
30 巻
29 巻
28 巻
27 巻
26 巻
25 巻
24 巻
23 巻
22 巻
21 巻
20 巻
19 巻
号
4 号
3 号
2 号
1 号
検索
検索
閲覧
巻、号、ページもしくは巻、ページを入力してください。
検索条件と一致する記事が見つかりませんでした。
検索結果に複数のレコードがあります。号を指定してください。
詳細検索
巻
56 巻
55 巻
54 巻
53 巻
52 巻
51 巻
50 巻
49 巻
48 巻
47 巻
46 巻
45 巻
44 巻
43 巻
42 巻
41 巻
40 巻
39 巻
38 巻
37 巻
36 巻
35 巻
34 巻
33 巻
32 巻
31 巻
30 巻
29 巻
28 巻
27 巻
26 巻
25 巻
24 巻
23 巻
22 巻
21 巻
20 巻
19 巻
号
4 号
3 号
2 号
1 号
巻、号、ページもしくは巻、ページを入力してください。
検索条件と一致する記事が見つかりませんでした。
検索結果に複数のレコードがあります。号を指定してください。
巻号一覧
56 巻 (2022)
4 号 p. 4-
3 号 p. 4-
2 号 p. 4-
1 号 p. 4-
55 巻 (2021)
4 号 p. 4-
3 号 p. 4-
2 号 p. 4-
1 号 p. 4-
54 巻 (2020)
4 号 p. 4-
3 号 p. 4-
2 号 p. 4-
1 号 p. 2-
53 巻 (2019)
4 号 p. 4-
3 号 p. 4-
2 号 p. 4-
1 号 p. 2-
52 巻 (2018)
4 号 p. 4-
3 号 p. 4-
2 号 p. 4-
1 号 p. 4-
51 巻 (2017)
4 号 p. 4-
3 号 p. 4-
2 号 p. 4-
1 号 p. 4-
50 巻 (2016)
4 号 p. 4-
3 号 p. 4-
2 号 p. 4-
1 号 p. 4-
49 巻 (2015)
5 号 p. 1-
4 号 p. 4-
3 号 p. 4-
2 号 p. 4-
1 号 p. 4-
48 巻 (2014)
5 号 p. 1-
4 号 p. 5-
3 号 p. 5-
2 号 p. 6-
1 号 p. 4-
47 巻 (2013)
5 号 p. 1-
4 号 p. 6-
3 号 p. 5-
2 号 p. 4-
1 号 p. 4-
46 巻 (2012)
5 号 p. 1-
4 号 p. 4-
3 号 p. 4-
2 号 p. 4-
1 号 p. 4-
45 巻 (2011)
4 号 p. 4-
3 号 p. 9-
2 号 p. 4-
1 号 p. 4-
44 巻 (2010)
4 号 p. 4-
3 号 p. 5-
2 号 p. 4-
1 号 p. 6-
43 巻 (2009)
4 号 p. 6-
3 号 p. 4-
2 号 p. 4-
1 号 p. 6-
42 巻 (2008)
4 号 p. 4-
3 号 p. 4-
2 号 p. 4-
1 号 p. 4-
41 巻 (2007)
4 号 p. 4-
3 号 p. 4-
2 号 p. 5-
1 号 p. 4-
40 巻 (2006)
4 号 p. 4-
3 号 p. 4-
2 号 p. 4-
1 号 p. 4-
39 巻 (2005)
4 号 p. 4-
3 号 p. 4-
2 号 p. 4-
1 号 p. 4-
38 巻 (2004)
4 号 p. 4-
3 号 p. 4-
2 号 p. 4-
1 号 p. 4-
37 巻 (2003)
4 号 p. 4-
3 号 p. 4-
2 号 p. 4-
1 号 p. 4-
36 巻 (2002)
4 号 p. 4-
3 号 p. 4-
2 号 p. 4-
1 号 p. 4-
35 巻 (2001)
4 号 p. 8-
3 号 p. 4-
2 号 p. 4-
1 号 p. 4-
34 巻 (2000)
4 号 p. 4-
3 号 p. 6-
2 号 p. 4-
1 号 p. 4-
33 巻 (1999)
4 号 p. 4-
3 号 p. 4-
2 号 p. 4-
1 号 p. 4-
32 巻 (1998)
4 号 p. 4-
3 号 p. 4-
2 号 p. 4-
1 号 p. 4-
31 巻 (1997)
4 号 p. 4-
3 号 p. 4-
2 号 p. 4-
1 号 p. 4-
30 巻 (1996)
4 号 p. 4-
3 号 p. 4-
2 号 p. 4-
1 号 p. 4-
29 巻 (1995)
4 号 p. 4-
3 号 p. 4-
2 号 p. 4-
1 号 p. 4-
28 巻 (1994)
4 号 p. 4-
3 号 p. 4-
2 号 p. 4-
1 号 p. 4-
27 巻 (1993)
4 号 p. 4-
3 号 p. 4-
2 号 p. 4-
1 号 p. 4-
26 巻 (1992)
4 号 p. 4-
3 号 p. 2-
2 号 p. 2-
1 号 p. 2-
25 巻 (1991)
4 号 p. 2-
3 号 p. 2-
2 号 p. 2-
1 号 p. 2-
24 巻 (1990)
4 号 p. 2-
3 号 p. 2-
2 号 p. 2-
1 号 p. 2-
23 巻 (1989)
4 号 p. 2-
3 号 p. 2-
2 号 p. 2-
1 号 p. 4-
22 巻 (1988)
4 号 p. 2-
3 号 p. 2-
2 号 p. 2-
1 号 p. 2-
21 巻 (1987)
4 号 p. 2-
3 号 p. 2-
2 号 p. 2-
1 号 p. 2-
20 巻 (1986)
4 号 p. 2-
3 号 p. 2-
2 号 p. 2-
1 号 p. 2-
19 巻 (1985)
4 号 p. 2-
3 号 p. 5-
2 号 p. 2-
1 号 p. 2-
29 巻, 1 号
選択された号の論文の8件中1~8を表示しています
メタデータをダウンロード
RIS (EndNote、Reference Manager、ProCite、RefWorksとの互換性あり)
Bib TeX (BibDesk、LaTeXとの互換性あり)
テキスト
すべての抄録を非表示にする
すべての抄録を表示する
|<
<
1
>
>|
特集
情報技術の効果と経営構造
森田 道也
1995 年 29 巻 1 号 p. 4-17
発行日: 1995年
公開日: 2022/07/22
DOI
https://doi.org/10.11207/soshikikagaku.20220630-158
ジャーナル
フリー
抄録を表示する
抄録を非表示にする
本論文の意図は,情報技術の企業力ヘの効果を高めるための経営構造とその条件を探ることである.情報技術が経営に対して与える効果についての論点は現在のようにさまざまな情報技術が浸透している状況では一般的に「ある」とか「ない」とかの問題ではなく,他社以上に経営の力にできるかということである.本論文では優良製造企業の調査結果を踏まえて,情報技術の経営へのより大きな効果を引き出す経営の条件を考える.
抄録全体を表示
PDF形式でダウンロード
(2487K)
電子コミュニケーションとチーム活動
古川 久敬
1995 年 29 巻 1 号 p. 18-28
発行日: 1995年
公開日: 2022/07/22
DOI
https://doi.org/10.11207/soshikikagaku.20220630-159
ジャーナル
フリー
抄録を表示する
抄録を非表示にする
電子コミュニケーションにかかわる従来の議論は,バラ色の効果性を喧伝し,中間管理者不要論を説くものであったり,逆にいたずらにface-to-faceの効用にこだわるものであった.本稿では,組織内の活動が基本的に集団・チームでなされることから,新たな視点として,集団が行う課題の特性,必要情報の所在,および情報リッチネスに注目した.その結果,電子コミュニケーションが特に有効性を持つ課題状況は,アイディアの創出,情報収集,あるいは知的・合理的判断課題などであることが浮かび上がってきた.これに続いて,最近の実証的研究をもとにして,電子コミュニケーションが,個人やチームに及ぼす種々の影響について整理した.
抄録全体を表示
PDF形式でダウンロード
(2260K)
リエンジニアリング,バーチャル・ネットワーク・ビジネスの進展と組織変革
竹安 数博
1995 年 29 巻 1 号 p. 29-39
発行日: 1995年
公開日: 2022/07/22
DOI
https://doi.org/10.11207/soshikikagaku.20220630-160
ジャーナル
フリー
抄録を表示する
抄録を非表示にする
東西冷戦体制の崩壊,中進国の工業化,規制緩和,業務の専門化の進展,ネットワーク・インフラの拡充,マルチメディア化等により,業務の再構築が企業内にとどまらず業態間に,また自国内にとどまらず国際間で行われるようになりつつある.これらはリエンジニアリングとバーチャル・ネットワーク・ビジネス化の視点で整理できる.ネットワークの進化は創発効果を生み,劇場型ビジネスやマーケティング・パラダイムの変革をもたらす.
抄録全体を表示
PDF形式でダウンロード
(2284K)
情報化と組織構造
――ポリエージェントシステムとしての組織モデル――
出口 弘
1995 年 29 巻 1 号 p. 40-53
発行日: 1995年
公開日: 2022/07/22
DOI
https://doi.org/10.11207/soshikikagaku.20220630-161
ジャーナル
フリー
抄録を表示する
抄録を非表示にする
本稿では,広い意味で情報化が組織の構造に与える影響を主に組織間関係の変化の問題として論じる.今日の情報コミュニケーション革命とでもいうべき事態は,旧来の人,物,金,情報を排他的に抱え込んだシステムとしての組織という像を壊しつつある.そこでは個人が組織を越えたネットワークを築くだけではなく,組織の部門自体が他の組織の部門とダイナミックな機能・役割連鎖を形成するという特徴がさまざまの領域で観察される.本稿ではこれらの事例を概観しつつ,その変化の背後にある組織構成の原理を読みとくための枠組みについて考察する.そのために内部モデルと役割セットを持つ自律的エージェントとしてポリエージェントシステムという概念を提起しこれを論じる.
抄録全体を表示
PDF形式でダウンロード
(2029K)
流通情報化と組織間協力
――オープンEDI標準化と企業間関係――
若林 直樹
1995 年 29 巻 1 号 p. 54-65
発行日: 1995年
公開日: 2022/07/22
DOI
https://doi.org/10.11207/soshikikagaku.20220630-162
ジャーナル
フリー
抄録を表示する
抄録を非表示にする
企業間情報流通のキーとなるEDI標準化は,近年,1980年代までの日本型継続的組織間関係の下での相対的に閉じた調整プロセスに変化がみられる.ここでは,流通EDI標準化をめぐる組織間協力について,第一に,1980年代までは,系列・企業グループのような互酬戦略により構築される継続的組織間関係で展開されてきたことを明らかにする.それに対して,第二に,現在のオープンEDI標準化は,「競争的協力」のようにオープンで参入・退出の自由な組織間関係で行われることが求められており,標準化の専門機関(媒介組織)の仲介により協力を行う体制づくりでの正統性調達戦略がキーとなりつつあることを議論する.
抄録全体を表示
PDF形式でダウンロード
(2197K)
情報技術と組織デザイン
桑田 耕太郎
1995 年 29 巻 1 号 p. 66-79
発行日: 1995年
公開日: 2022/07/22
DOI
https://doi.org/10.11207/soshikikagaku.20220630-163
ジャーナル
フリー
抄録を表示する
抄録を非表示にする
長期的視野から,新しい情報技術が,組織の境界や規模,組織構造のデザインに与える影響を検討する.新しい情報技術は組織デザインの基本的制約条件を,従来の不確実性の除去から,多義性の除去へとシフトさせ,専門化の利益と顧客満足度を両立する組織構造を可能にする.また情報技術が高度化すればするほど,組織における管理者の職務は,より人間的・社会的スキルを必要とするものになる.
抄録全体を表示
PDF形式でダウンロード
(2182K)
自由論題
わが国中堅製造企業の技術提携戦略
黒川 晋, 平本 健太
1995 年 29 巻 1 号 p. 80-91
発行日: 1995年
公開日: 2022/07/22
DOI
https://doi.org/10.11207/soshikikagaku.20220630-164
ジャーナル
フリー
抄録を表示する
抄録を非表示にする
わが国の中堅製造企業234社を対象として,技術提携の実態を調査し,技術提携に影響を与える諸要因の解明を試みた.分析の結果,以下の3点が示唆された.(1)内部の研究開発能力が高い企業ほど,資本関係を伴わない技術提携を締結する傾向があった.(2)技術提携に影響を与えるのは規模や系列関係といったコンテクスト要因ではなく,トップの戦略的判断によるところが大きいという可能性が示された.(3)技術提携は企業の成長性にはプラスに,生産性にはマイナスに働く傾向が認められた.
抄録全体を表示
PDF形式でダウンロード
(2340K)
日本企業の製品開発における組織能力
楠木 建, 野中 郁次郎, 永田 晃也
1995 年 29 巻 1 号 p. 92-108
発行日: 1995年
公開日: 2022/07/22
DOI
https://doi.org/10.11207/soshikikagaku.20220630-165
ジャーナル
フリー
抄録を表示する
抄録を非表示にする
組織の保有する知識は(1)知識ベース,(2)知識フレーム,(3)知識ダイナミクスという3つのレイヤーの重なりとして把握できる.それぞれの知識のレイヤーは相互に異なる組織能力を提供しており,したがって組織能力は重層的な性格をもっているというのがわれわれの概念的フレームワークの基本的なアイデアである.この論文では上場している日本のすべての製造業企業を調査対象とした大規模サーベイに基づいて日本企業の製品開発における組織能力についての仮説を導出し,われわれの概念的フレームワークのもつ意義とインプリケーションを考察する.
抄録全体を表示
PDF形式でダウンロード
(3593K)
|<
<
1
>
>|
feedback
Top
J-STAGEへの登録はこちら(無料)
登録
すでにアカウントをお持ちの場合 サインインは
こちら