巻号一覧
31 巻, 4 号
選択された号の論文の9件中1～9を表示しています
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特集
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國領 二郎1998 年 31 巻 4 号 p. 4-13
発行日: 1998年
公開日: 2022/07/22
ジャーナル フリー情報・通信産業などにおいて，商品供給連鎖を構成する諸階層のうちで，自社の提供する階層を絞る一方で，自分がコミットする階層についてはより多くの地域で高いシェアをとろうとするプラットフォーム型の経営戦略が一般的になりつつある．プラットフォーム型経営戦略がただちに全ての産業に広がることは考えられないが，このトレンドは知識経済化の現われであると認識され，今後広がることが予想される．プラットフォーム型経営戦略は短期的には従来の日本の組織の強みを否定するが，情報技術を組織構成員間の文脈共有の道具として活用していくことに成功すれば，日本の組織の強みを強化するものともなりうる．抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (1845K) -
高橋 伸夫1998 年 31 巻 4 号 p. 14-27
発行日: 1998年
公開日: 2022/07/22
ジャーナル フリー日本企業で見られる意思決定の多くは，ゲーム理論や決定理論から見ると一見不合理なものに感じられるが，実は「未来の重さ」によって導かれた合理的なものである．非ゼロ和の世界では均衡も安定ももはや説得的ではなく，これらに代わって経営の現場で実際の行動に意味を与え続けてきたのが「未来の重さ」である．単に概念としてではなく，実際に手応え，やりがい，生きがいとなって，われわれの日常感覚の基礎をなしてきている．抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (2718K) -
マーティン M・チェマーズ, 白樫 三四郎1998 年 31 巻 4 号 p. 28-43
発行日: 1998年
公開日: 2022/07/22
ジャーナル フリーリーダーシップ過程において文化的要因が果たす役割を検討する．G.ホフステッドの仕事関連価値観に関する研究，F.E.フィドラーのリーダーシップ効果性の条件即応モデル，三隅のリーダーシップP-M理論，H.マーカス／北山の自己概念に関する研究等を手がかりに，日本とアメリカ，あるいは東洋と西洋における組織行動理論を比較検討する．これらを踏まえて，筆者独自の「リーダーシップの統合モデル」が提示される．抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (2008K) -
――ネットワーク外部性が働く市場での戦略――浅羽 茂1998 年 31 巻 4 号 p. 44-52
発行日: 1998年
公開日: 2022/07/22
ジャーナル フリーネットワーク外部性が働く市場では，競争圧力だけでなく，企業間の協力を促す力が企業に加えられる．その結果，多様な企業との間で複雑な相互作用が生じることになる．この市場を分析することによって，企業間の相互作用をより明示的に扱った競争戦略論が展開できるかもしれない．本稿では，ネットワーク外部性が働く市場に特徴的な，競争と協力のミックス，錯綜する利害関係という2つの点について議論し，今後の研究課題を示す．抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (1700K) -
――モデルとそのシミュレーション――小林 敏男, 岡本 隆, 田窪 美葉1998 年 31 巻 4 号 p. 53-70
発行日: 1998年
公開日: 2022/07/22
ジャーナル フリー本稿では，ネットワーク外部性と消費外部性を概念上明確に区分したうえで，両外部性を享受できる市場において，差別化戦略がいかなる意味をもつのかを，理論モデルのもとに考察する．
その際，ほぼ「同質的な財」が投入された市場と，「対称財」が投入された市場において，それぞれ有利となる戦略を吟味し，ひるがえってそれらと消費外部性およびネットワーク外部性との関連を検討する．
なお本稿で構築されたモデルは，これまで主に経済学において扱われてきた，一財一機能の消費選択モデルではなく，一財複合機能のそれに拡張されている点が，新しい．抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (3055K) -
瀬戸 雄三1998 年 31 巻 4 号 p. 71-76
発行日: 1998年
公開日: 2022/07/22
ジャーナル フリーPDF形式でダウンロード (753K) -
野中 郁次郎1998 年 31 巻 4 号 p. 77-78
発行日: 1998年
公開日: 2022/07/22
ジャーナル フリーPDF形式でダウンロード (310K)
自由論題
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――戦略的人的資源管理論（SHRM）――蔡 芢錫1998 年 31 巻 4 号 p. 79-92
発行日: 1998年
公開日: 2022/07/22
ジャーナル フリー本論文は，人的資源管理論のフロンティアとして注目されている戦略的人的資源管理論（SHRM）の最近の理論的な発展について考察する．本論文では，1）SHRMに大きな影響を及ぼしている資源ベースの観点，2）人的資源が持続的な競争優位の源泉になりうる理由，3）人的資源と人的資源管理システムとの関係，4）日本とアメリカがそれぞれ直面している人的資源管理システムの改革の方向性やその内容，5）SHRM議論の日本への適用可能性，適用の際の注意点や問題点を議論する．抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (2065K) -
――インターフェイス知識の蓄積――原田 勉1998 年 31 巻 4 号 p. 93-111
発行日: 1998年
公開日: 2022/07/22
ジャーナル フリー本稿の目的は，日本工作機械産業における技術革新のプロセスについて汎用・専用技術の相互転換プロセスという独自の概念によって分析し，その背後にある学習メカニズムについて明らかにすることにある．われわれは，汎用・専用技術の相互転換プロセスは両技術の相互浸透したインターフェイス知識の増大を伴うということを議論する．インターフェイス知識は，汎用・専用技術の相互転換プロセスを助長する機能をもっており，技術革新を推進していく上で極めて重要な役割を担っている．このようなインターフェイス知識をいかに効率的に蓄積していくかが今後の工作機械産業のみならず技術融合が進むハイテク産業においても重要な課題となることを議論する．抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (2725K)
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